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食環境向上推進団体

■食環境向上推進団体    061026

食と健康業界の変化>食環境向上推進団体


 



21世紀は日本人存亡に関する危機の時代に入りました。
子孫繁栄のためには人の健全判断、健康維持の改善常識基盤を変える
必要が生じはじめました。


最後の砦である毎日の食の安全、衛生、安心環境の最適化を探求し、
「もうちょっと」あなたから変わり、あなたの周囲から変わる微差が大差になり
はじめます。日本は正しい食生活へ復元できない限界点が近づいています。

食の正しさにより、健康な身体が維持され、正しい精神になり、行動が正しく
なります。食が、健全な身体、健全な精神、健全な行動のトリガーの重要な
要素の一つです。

健康な身体の人の減少とともに、異常な精神、異常が、増加する確率は
高くなってきました。世界的に同様な異常行動の発生がありはじめたのは
何か共通の食生活の何かが世界に普及しているためであることがわかり
はじめてきました。

毎日大量に映像・文字で接する食の内容は、子孫を正しい方向へ導いている
のでしょうか? 
食の頻度と相関があるため、価値判断がまだ育っていない小学校4年生まで
が、周囲の正しい方向へ矯正可能な限界点です。
それ以上の年代は、外部の食事環境が1週間(7日)の中で4日以上の正しい
食事環境を維持継続する強制力で大量人数を正しさへの矯正をする必要な
時代にちかづいています。強い意思での食のバランス健康維持の自力制御
能力が育つ数が50%以上を維持できるか、人の行動の異常発生量で見える化
すれば、推計できる確率は高い。

日本の家庭・親には50%以上がその機能を持たない時代が近づいています。

親はおや(本来の機能)らしく、大人はおとな(本来の機能)らしく、
男はおとこ(本来の機能)らしく、女はおんな(本来の機能)らしく、ふさわしい
人は成長段階でふさわしい最適機能を発揮できている数はどの程度で
しょうか? 
大人のこどもかえり、子供の親もどき、男のおんな化、女のおと化現象は
健康な身体の、その成長段階で必要な何かが欠落したか、不足している
だけです。食の総合化学作用であるホルモンのバランス異常と相関度が
高い確率は高い。(脳作用のホルモンも含む) 



食育基本法 2005年6月17日 法令第63号

     子供たちの健全な心と身体を培い、未来や国際社会に
     羽ばたくことができるようにするとともに、全ての国民が
     心身の健康を確保し、生涯にわたって生き生きと暮らす
     ことが出来るようにするための使命でスタートしました。

     食事のバランス、食の安全・衛生・安心の意識が高まって
     きました。

     親も子も 精神・価値判断が少し狂いはじめた現在、復元するための
  真因は、飽食の中で、偏食・加工食品が、身体の健全性のバランス
  を崩しはじめている食を正常化することも一つです。 

   影響度が高いのは 業務用です。食に関連して従事する企業の数多い。

   世界の食環境に影響されながら、新しい潮流を創ろうとしている企業を
   ご紹介します。

   食に関係した企業の”あなた”は、ご活用ください。


●農林水産に総合的専門的に係わる団体

●植物工場・栽培養殖漁業に関する団体

食の環境を向上志援する食品関連団体

○食品安全安心健康に関する団体

○食材生産・加工・給食に関係する団体

◎食品関連情報



        

更新 2010.02.22


□農林水産に総合的に係わる団体

 農林水産省と所管団体

  厚生労働省と所管団体

 ●環境省と所管団体

 ●観光庁

  文部科学省

 

  ●全国の農政局経済産業局の動向

 

 

  ●農林水産政策研究所

 ●農業・食品産業技術総合研究機構

 ●食品需給研究センター

 ●農村工業研究所 

   ●土壌環境センター

 ●農林水産消費安全技術センター

   ●農林水産研究情報総合センター

 ●農林水産技術情報協会

 ●国際農林水産業研究センター

  ●日本農林水産法人協会

 農協流通研究所

 ●中央農業総合研究センター

  ●日本GAP

 

 

 

 

 


□植物工場・栽培養殖漁業に関する団体

 ●植物工場研究所

  ●有機等利用植物工場研究所

 

 

 

 

 日本水産学会 

 JF全漁連

 大日本水産会

  神奈川県栽培漁業協会

 総合技術研究本部

 海洋研究開発機構JMSTEC

 北海道立栽培水産試験場

  ●東京海洋大学科学部

 

 

 

 

 

 

 


□食品安全安心健康に関する団体
       

 
 (財)日本健康・栄養食品協会
 (健康・栄養情報STATION)
1985(昭和60)年4月1日(財)日本健康食品協会発足 1992(平成4)年7月16日(社)日本栄養食品協会と統合した。 
保健機能食品(特定保健用食品、栄養機能食品)、特別用途食品に関する情報の収集、調査研究及び適切な知識の普及啓発を行うとともに、これら食品の栄養基準については健康増進法の趣旨に従い適正な普及に努めることにより、会員及び関係業界の健全な運営のための指導を行い、また健康補助食品については公衆衛生上の見地から規格基準の設定並びにJHFAマーク表示認定制度・健康補助食品GMP認定制度の運営を行ない、もって国民の健康の保持・増進に寄与すること。

◇協会概要
◇会員一覧
◇健康な生活を送るために
◇食品の表示基準制度
◇健康補助食品とは
◇特定保健用食品とは
◇特別用途食品とは
◇食品保健指導士とは
●出版物 
 

 (独)国立健康・栄養研究所
1920(大正9)年に内務省の栄養研究所として誕生しました。その後約80年の長きにわたり、国民の栄養・食生活の改善及び健康増進や栄養学の進歩に大きく貢献してきました。2001(平成13年4月1日より、政府の行政改革の方針に基づいて、当研究所は、「独立行政法人国立健康・栄養研究所」となり、国民の健康の保持・増進及び栄養・食生活に関する調査・研究を行うことにより、公衆衛生の向上及び増進を図る公的機関としての役割を与えられています。独立行政法人は、国から独立した研究所として、柔軟で自主的な運営が期待される反面 、効率的にかつ社会的なニーズにあった業務を行うことが求められており、また、国からの評価を受けながら、常に運営の改善に取り組むという制度になっております。

◇概要
◇研究部門
 
◎多くの食品関係情報サイトを運営しています。下記参照

 ■日本栄養士会

◇栄養関連データベース
◇都道府県栄養士会
◇栄養士専門サイトへのリンク
 行政関係、法人団体、関連サイト

◆栄養指導用教材







 


  (社)栄養改善普及会
3つの目的
1.個人の努力と社会の責任で健康を守ろう
2.栄養三色運動を普及徹底させよう
3.生産者と消費者で良い食品wp生みそだてよう

◇組織概要
◇事業紹介
・栄養三色食べ方教室
・元気のでる朝食運動
・食物実技講習会
・I&You食生活
・大学生対象事業
・グループ活動
・食品と栄養の移動教室
・食のゼミナール
・各種研修会・講習会




 

 (社)全国学校栄養士協議会
1961(平成36)年11月設立
学校給食を職務とする現職の者たちで組織しています。職名は、栄養教諭又は学校栄養職員で、小中学校の全体の1/2に置かれています。

◇概要沿革
◆重点目標

●季刊「栄養教論」






 

 


 (財)学校給食研究改善協会

1960(昭和35)年11月設立
学校給食における給食の状況および給食物資に関する調査研究、改善ならびに供給を行い、あわせて給食事業を助成し、児童生徒の健全な育成・学校給食にかかわる食育の推進を図り、もって学校給食事業の向上発展に寄与し、児童生徒のこころとからだの健康に資することを目的とする
◇概要
◇学校給食用優良食品
◇レシピ
◇調理講習会
◇親子料理教室

●お役立ちリンク
・文部科学省
・厚生労働省
・内閣府
・農林水産省
・全国の学校給食会
・関係団体



 


 日本フードコーディネーター協会
 いま、「食」の世界が大きく動き出しています。細分化された専門化する中で、スペシャリストとしての専門分野を持ち、それぞれの分野を総合的にコーディネートするのが、フードコーディネートするのが、フードコーディネーターの仕事です。食の商品開発、レストランプロデュース、販促・メディアなどフードビジネスのすべてにかかわります。

◇フードコーディネーターとは
◇セミナー・イベント情報
◇資格認定試験協会認定校
○協会情報
 


 日本食品・バイオ知的財産権センター(JAFBIC)
 
(日本食品特許センターが改称)

◇事業内容
◇関連リンク先






 

 
(社)日本フードサービス協会


 (財)外食総合産業調査研究センター 外食総研
1981(昭和56)年3月設立
外食産業、中食産業を対象とした情報の収集、分析及び研究を行っています。


◇外食総研について
◇統計資料
◇イベント
●賛助会員
●出版物
●食の情報
・伝統的な郷土料理調査
・食事バランスガイド
・各地料理紹介

・全国の地方野菜


















 


 (財)食品産業センター
食品産業の健全な発展と新しい社会的課題を解決するために各種事業を行っています。

◇センターの案内

●食品産業をめぐる情勢
●出版物・資料

◎多くの食品関係情報サイトを運営しています。下記参照










 


 (財)食生活情報サービスセンター
食生活情報サービスセンター(略称「食生活センター」)は、食料消費に関する正しい知識や的確な情報の提供、調査研究などを行うとともに、消費者、農水産業、食品産業相互間の交流を進めることによって、消費者には適正な商品選択と健全な消費行動を、食料供給者には良質な食料の生産と公正な事業活動を行っていただくことを通じて、国民の食生活の健全な発展に寄与することを目的として、1974(昭和49)年9月13日に設立されました。

◇センターについて
◇業務案内
◇協催会員の紹介

●食育・食生活指針の情報
 e-shokuiku.com
健全な食生活のための基礎知識を身に付けたい方のサイト

●食事バランスガイド
食事バランスガイドについて知りたい方

●野菜等健康食生活協議会
野菜・果物の健康上の機能や病気予防の働きについて知りたい方

●食育シンポジウム協議会
「食育」や「食事バランスガイド」の普及・活用の促進等を普及・啓発を図るための各種シンポジウム等を連携して開催

●食を考える国民会議
食を考える国民会議の概要や、会員への登録方法などを掲載しています。
 


  国民生活センタ
2003(平成15)年10月設立
国民生活の安定及び向上に寄与するため、総合的見地から、国民生活に関する情報の提供及び調査研究を行うとともに、重要消費者紛争について法による解決のための手続を実施すること。

◇センターについて
◇困ったときのヒント
◇消費生活入門


 
 

(社)日本給食サービス協会
 




 



 

 (社)日本弁当サービス協会





 


  食品総合研究所
(独)農業・食品産業技術総合研究機構
食と健康の科学的解析、食料の安全性確保と革新的な流通・加工技術の開発などの基礎的・基盤的研究を行います。

◇概要
◇沿革
◇研究領域紹介
◇研究ユニット紹介

 
 
 


 全国農業協同組合連合
 JA全農

◇全農について
◇全農グループ

○食と農の便利帳
・イベント
・食農教育
・親子ではじめるベランダ菜園
・子供のひろば
野菜、果実の花図鑑、雑草図鑑
お米の学校
・知って得情報
県産ブランド、米(マイ)ライフ、大豆の豆知識、たまごの資料室
・生産履歴情報
・全農安心システム
お米、青果物、農産品(豆腐、しいたけ、お茶)、お肉
・食べ処お買い物情報
 


 全国農業協同組合中央会
 JA全中
JAとはJapan Agricultural Co-operatives(日本の農業協同組合) の略で、新しい農業協同組合(農協)のイメージを象徴する愛称として1992年4月から使用しています。 JA(農協)は、人々が連帯し、助け合うことを意味する「相互扶助(そうごふじょ)」の精神のもとに、組合員農家の農業経営と生活を守り、よりよい地域社会を築くことを目的としてつくられた協同組合です

◇JAグループ

○食料・農業・JA情報
・産地づくりの知恵袋
・環境保全型農業
全国環境保全型農業推進会議

 

 

 

 

  厚生労働科学研究成果データサービス 厚生労働省
 

◇研究分野一覧
◇担当課情報
◇研究事業変遷表











 


(財)健康・体力づくり事業財団

   健康ネット
厚生省が1978(昭和53)年度から推進した「国民健康づくり対策」に呼応して、健康づくりについての正しい知識の普及・啓発を行うことを目的に昭和53年5月1日に設立された財団法人健康づくり振興財団と、昭和39年のオリンピック東京大会を契機に同年12月18日に閣議決定された「国民健康・体力増強対策について」に基づいて推進された体力つくり国民運動の一翼を担って昭和40年3月24日に設立された社団法人国民健康つくり運動協会(昭和51年4月に社団法人国民健康・体力つくり運動協会と名称変更)が、1981(昭和56)年6月1日に合併して設立されたものであります。

◇健康・体力アップ
◇健康運動指導士・健康運動実践指導者
◇体力つくり国民運動
◇調査・研究
  


 国立保険医療科学院
旧国立公衆衛生院、旧国立医療・病院管理研究所及び国立感染研究所・口膣科学部を統合、さらに福祉サービス部を新設し、保健医療事業、生活衛生、社会福祉事業に関する自治体職員の養成及び訓練並びにこれらに関する調査、研究を行う新たな機関として2002(平成14)年4月1日に設置された。

◇科学院について
◇研究部・センター
◇情報提供
◇研修活動
◇研究業績
◇図書館
◇国際協力
◇キャンバス

 



 


 (社)日本食品衛生協会
1947(昭和22)年の食品衛生法制定を機に、これに呼応して、食品関係のあらゆる業態の方たちが相集い、この食品衛生法の趣旨に添って行政に協力し、自主衛生管理を実施することを目的として、1948(昭和23)年11月1日に社団法人日本食品衛生協会(日食協)が設立されました。

◇食品衛生関連情報
◇食品衛生関連法令
◇食品衛生協会
◇いい味見つけた

●HACCPこれからの衛生管理
●ISO22000(食品安全マネジメントシステム)
 

 


 食品衛生研究所
 (社)日本食品衛生協会

 食品等の製造販売にかかわる事業者の方々から、食品の安全確保にかかわる試験検査のご依頼のほか、化粧品、医薬品ならびに健康食品等の成分分析試験について幅広くご依頼を受け、高度な微生物及び理化学的検査手法による試験検査を実施しております。
また、フードチェーン等の食品事業者に対する施設衛生管理についてはコンサルテーションを展開し、改善計画書作成、衛生管理状態の調査および評価、さらには品質・期限表示のご相談等、幅広く皆様のご要望にお応えしております。

◇試験検査項目
◇試験検査の流れ

 

 日本食品添加物協会
食品添加物の正しい知識の普及のために、関連する最新情報を紹介すると同時に、食品添加物の安全性、有用性等についても紹介している。

◇わかりやすい食品添加物
◇添加物Q&A
◇食品添加物の説明パンフレット
◇食品添加物関連出版物
◇食品添加物関連出版物
◇食添GMP

◆厚生労働省報道発表
◆環境省 報道発表資料
◆食品安全委員会
◆国立健康・栄養研究所お知ら



 


(独)農林水産消費安全技術センター

科学的手法による検査、分析により、農場から食卓までのフードチェーン全体を通じた食の安全と消費者の信頼の確保に技術で貢献することを使命としています。

◇センターについて
◇業務の概要
・食品表示の監視
・登録認定機関等に対する調査
・JAS規格の見直しに係わる調査分析
・リスク管理のための分析調査
・肥料の安全性の確保
・飼料等の安全性の確保
・農薬登録のしくみと登録検査
・農薬の安全性の監視
・国際関係業務
・依頼検査の案内
・消費者、事業者等の一元的な情報提供
・検査・分析技術の開発、能力の向上
 


□地方公共団体

東京関東エリア(他エリアも同様な機関があります。)

◆東京都消費生活総合センター
 東京くらしWEB
◆埼玉県保健医療部食品安全課
◆埼玉県消費生活センター・埼玉県生活科学センター
 彩の国くらしプラザ
◆茨城県保健福祉部生活衛生課
  いばらき食の安全情報
◆栃木県食品産業協会
◆神奈川県県民部消費生活課
◆市川市消費生活センター
◆静岡県民部県民生活室






 


 (財)日本食肉消費総合センター

◇センター紹介
我が国の食肉の需給は、1965(昭和40)年代後半から50年代にかけての国民所得の向上に伴ってその需要が急速に拡大し、日本人の体位の向上と健康の増進に大きく貢献してきたところです。 しかし一方では、消費者の食肉の利用方法及び調理技術等の食肉に関する知識の不足が、食肉消費の安定的拡大を阻害する要因となることが懸念されていました。 このため、国民の食肉消費生活の安定及び向上に寄与するめ、総合的見地から食肉に関する知識の普及及び情報の提供、食肉の流通・消費に関する調査研究等を行う公的機関が必要とされ、昭和57年3月18日当センターが設立されました。

◇制作物案内
◇食肉に関する情報
◇クッキングレシピ
◇よくある質問
 

 

 

 

 (社)日本食品衛生学会
1970(昭和35)年3月設立
食品衛生に関する研究の連絡、提携及び促進をはかり、あわせて研究結果の普及を行い、もって学術・文化の発展に寄与することを目的としています。

◇学会概要
◇学会誌
◇賛助会員




 


 (社)東京都食品衛生協会
食品衛生法の趣旨に則り飲食に起因する食中毒による危害の発生を防止し、食品衛生の確保向上を図り、あわせて食品業界の安定と繁栄に寄与することを目的として1949(昭和24)年に創設いたしました。食品関係営業者は消費者に安全な食品を提供する責務があり、食品関係営業者自らが行う衛生管理の推進は、食品業界にとっては最重要課題であります。
このことから、食品業界における自主的衛生管理の確保を目指して、東京都福祉保健局と緊密な連携をはかり会員に対し食品衛生等の情報を幅広く提供いたしております

◇組織
◇自主管理認証制度
◇試験・検査
 

 (財)日本食品分析センター
1957(昭和32)年の設立以来、私ども日本食品分析センターは、食と環境を守る中立・公正な総合分析試験機関

◇試験項目・料金
●輸入検査
●異物検査
●機能性の評価

◇分析試験のご案内
●分析ナビ
●分析方法簡易フローチャート


 

 
 (社)
日本冷凍食品協会
冷凍食品に関する統計や説明などを提供している。発行資料も整理し販売しています。

協会の概要・取り組み
◇冷凍食品統計データ
◇おいしい!安心!冷凍食品
◇簡単レシピ集

 


 (社)日本冷凍食品検査協会
    JFFIC

JFFICは、“食の安全と安心を守る総合食品検査機関”として、試験・検査・品質保証を3本柱として、お客様の多様なニーズに対応しています。

◇サービスの案内
◇品質保証に取り組み
 


 食品安全委員会
国民の健康の保護が最も重であるという基本的認識の下、食品を摂取することによる健康への悪影響について、科学的知見に基づいて客観的かる中立公正に評価を行う機関です。

◇分野別情報
◇委員会からのお知らせ
◇リスク評価
 


(財)日本穀検定協会






 

  (社)日本缶詰協会
缶詰、びん詰、レトルト食品の製造、流通に関わる企業が組織する団体です。

◇協会概要

●協会図書雑誌
●協会関連資料
・ハンドブック ・缶びん詰レトルト食品Q&A ・CANCookinng

 

(財)三栄源食品化学研究振興財団
食品化学分野における国内、国外の情報を整理し、公開しています。

◇最新情報
◇食品添加物
◇残留農薬
◇化学物質
◇容器包装
 


 農薬工業会
安心な食生活は、農薬の正しい知識から

◇農薬の安全性
◇環境と農薬
◇農薬の科学
◇農業と農薬
◇What's農薬

 

 日本食品エコロジー研究所
   JIFE
健康と安全はすべての人々の共通の願いです。JIFE(ジャイフ)は、食品の安全と安心を検査でトータルにサポートします。

◇検査案内
◇迅速検査法


 (独)農林水産消費安全技術センター FAMIC
科学的手法による検査、分析により、農場から食卓までのフードチェーン全体を通じた食の安全と消費者の信頼の確保に技術で貢献することを使命としています。

◇センターについて
◇食の情報交流ひろば
◇食品等の検査関係

●消費者の皆様へ
●食品関係事業者の方へ
●行事・講習会情報


 


(社)日本ペストコントロール協会
有害生物に関する調査研究 防除技術に関する研修と技術の指導
防除事業の推進に必要な情報の収集と、これらに関する知識の普及と一般への啓発
企業に対する経営・技術等の監修及び 指導
「ペストコントロール技術者」の養成と認証、優良事業所の認証
建築物衛生法の指定団体に基づく各 種事業
「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」に基づく、消毒及びそ族こん虫駆除業務支援

◇ペスト・コントロールとは
◇有害生物から
◇IPMという手法を駆使して
□環境と暮らしを守るということ

 


 消費者庁

◆消費庁とは

◆安全
消費者の生命・身体の安全確保の取り組み
◆食品
食品表示制度が消費者の食卓を守ります。
◆表示
消費者が適正に商品・サービスを選択できる環境を守ります
◆取引
消費者が勝因・サービスを安心して取引できる市場を整備します。
◆情報・地方
消費生活センターの設置・拡充など、地方の取組みを支援しています。
◆企画
消費者が主役の社会に必要な、基本的制度や環境づくりを進めます。
◆調整
消費者被害の発生防止・拡大防止に向け、関係省庁の取組みを促進します。
 

 ■国立感染症研究所NIID

◇沿革・研究概要
◇メッセージ
◇組織体制

●研究月例報告
●感染研年報
●関連学術集会




 ■検閲所

厚生労働省検疫所所在地一覧

 

  
 化学物質の安全対策データベース

◇毒物劇物対策
◇化審法関係
◇化学物質排出把握管理促進法関係
◇ダイオキシン関係
◇化学物質安全対策室
 

 横浜市職の安全ホームページ「職の安全ヨコハマWEB」

◇ヨコハマ食の安全への取組み
◇食品衛生情報
◇食のあっとほっとフォーラム


 東京都健康安全研究センター

◇事業案内
◇感染症・食虫毒
◇食品・添加物
◇水・大気・案内環境
◇地域保健・人口動態
◇環境ホルモン

●情報誌・刊行物
●東京感染症情報
●地方衛生研究所ネットワーク


 

 

 

 


 
□食材の生産・加工・調理・給食・病院に関係する団体


  (社)日本惣菜協会
 

 (社)日本麺類業団体連合会

 (社)日本中国料理協会


 事業協同組合全国焼肉協会
 

 (社)日本洋菓子協会連合会

 全国和菓子協会


 全国すし商生活衛生同業組合連合会
 

 全国飲食業生活衛生同業組合連合会

 (社)日本外食品卸協会


 (社)日本炊飯協会 
 

 (財)全国米穀協会(米ネット)


 (社)全国農協乳業協会
 

 日本養鶏協会


 全国マヨネーズ・ドレッシング類協会
 

 (社)日本アイスクリーム協会


 (社)日本加工食品卸協会
 

 (社)日本乳業協会

 (社)日本植物油協会


 日本マーガリン工業会
 

 (財)日本豆類基金協会


 (社)米穀安定供給確保支援機構
   米ネット


  (財)製粉振興会
 

 全国味噌工業協同組合連合会 

 (社)全日本コーヒー協会

 

 

 


 (社)日本メディカル給食協会
 


 全国学校給食会連合会

◆東京都学校給食会
◆神奈川県学校給食会
◆埼玉県学校給食会
◆千葉県学校給食会
◆群馬県学校給食会
 

 全国給食事業協同組合連合会


  日本給食連合会
 

  (社)学校給食物資開発物流研究協会

 学校給食用食品メーカー協会

 

 

 


 (社)日本全職業調理師協会
 

 (財)全国調理師養成施設協会

 全国調理食品工業協同組合


 (社)日本調理師会
 

 

 

 

 

 


 (社)全日本病院協会
 

 (社)日本医療法人協会

 (社福祉)全国福祉協議会


 (社)日本医師会
 

 (社)日本病院会

 日本薬剤師会

  日本保険薬局協会

 

 


 日本チェーンストア協会
 

 (社)日本セルフ・サービス協会

 日本フランチャイズチェーン協会

 

 

 


 
□食品関連情報

 
 食ネット

 運営 (財)食品産業センター
 


 食品安全性教育ソフト

 運営 (財)食品産業センター

  食百科

  
運営 (財)食品産業センター


 こだわり食品フェア 

 主催 (財)食品産業センター
 

 明日の食品産業

  運営 (財)食品産業センター


 食品関連事業者のための環境関連

  
運営 (財)食品産業センター
 


 HACCP関連データベース

  
運営 (財)食品産業センター
 

 食品技術者研究者データベース

  
運営 (財)食品産業センター


  本場の本物
食品厳選原料・伝統の味。
選ばれた食品だけが付けれれるマーク    

 運営 (財)食品産業センター
 


 ふるさと食品全国フェア
 
 主催 (財)食品産業センター
 


 食品てんこもり

 運営 (財)食品産業センター

◇食事バランス活用マニュアル
小売業・中食産業・外食産業のための
◇「食事バランスガイド」活用マニュアル
 

  食品産業PL共催

  運営 (財)食品産業センター


 E・マーク

 運営 (財)食品産業センター
 


 地域食品.JP
 全国食料産業クラスター協議会

 運営 (財)食品産業センター
 


 食品海外事業活動支援センター

  
運営 (財)食品産業センター
 


 食品事故情報告知ネット

 運営 (財)食品産業センター
 

 食品リサイクル認証制度

  運営 (財)食品産業センター

 食品産業優秀企業表彰事業

 運営 (財)食品産業センター

 
「特別用途食品」「栄養療法エビデンス」情報

  運営 国立健康・栄養研究所
 

 「健康食品」の安全性・有効性情報

 運営 国立健康・栄養研究所

 NR(栄養情報担当者)情報

  運営 国立健康・栄養研究所

 
 国民健康・栄養調査

 運営 国立健康・栄養研究所
 


 日本人の食事摂取基準

  運営 国立健康・栄養研究所


 エクササイズガイド
 健康増進プログラム

 運営 国立健康・栄養研究所
 


 健康・栄養フォーラム

  運営 国立健康・栄養研究所
 

 えいようきっず

  運営 国立健康・栄養研究所

 郷土料理全国マップ
 
 運営 全国学校栄養士協議会


 ●食の情報
・伝統的な郷土料理調査
・食事バランスガイド
・各地料理紹介

・全国の地方野菜

  
運営 外食総研
 

 
   米ネット
・お米の需給情報データベース
・お米の需給調整等情報ゾーン
・お米・ごはん食データベースゾーン
・お米ものしりゾーン
・クッキングゾーン
・Q&Aゾーン
・お米生産・流通・価格ゾーン
●生産者コーナー
●水稲の生育状況リンク集


 運営 米穀安定供給確保支援機構
 


●食育・食生活指針の情報

  e-shokuiku.com
健全な食生活のための基礎知識を身に付けたい方のサイト

●食事バランスガイド
食事バランスガイドについて知りたい方

●野菜等健康食生活協議会
野菜・果物の健康上の機能や病気予防の働きについて知りたい方

運営 食生活情報サービスセンター
 


 
お菓子なんでも情報館

 
全国菓子工業連合会が菓子に関する情報を提供しているサイト
業界情報
 ・青年部・組合・全国リンクページ
◇お菓子についてQ&A
◇1年の行事とお菓子
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