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次世代照明技術関連団体

■次世代照明技術関連団体  110122

業界団体の活用内容から学ぶ>次世代照明技術関連団体
植物工場の稼動と市場
漁業に関係する活動内容から学ぶ
スマートハウス・シティの稼動と現状
環境に関係する活動内容から学ぶ
地域密着型CATVの地域との融合の現状








21世紀の成長業界LED有機 EL関係を牽引する業界のプラットフォームの変化を知り、
新商品開発の分野探しのベンチマークを推奨します。

◆製造装置
・スライサー   ・MOCVD装置   ・ダイシング装置   ・ディスペンサー
・ボンダー、接合装置   ・封止工程装置 ・加工装置 等

◆部品材料
・基板  ・放熱部材  ・光学部品  ・蛍光体  ・樹脂  ・電源
・ドライバIC   ・塗料   ・ヒーティング 等

◆検査測定
・輝度測定装置   ・外観検査装置  ・寿命試験装置  ・測光計測装置
・LED測定装置   ・色度測定装置  ・評価、分析サービス 等

◆照明器具、デバイス
・LED蛍光灯、電球   ・LED街路灯  ・植物工場向けLED
・デザインLED  ・車載用LED  ・LED照明  ・有機LED照明 等


◎半導体の用途分類
○発光デバイス
  ・発光ダイオード   可視光LED  赤外LED 紫外LED
   家電製品、計器類、ディスプレイ、光通信用光源、リモコンの光源、各種センサなど
  ・レーザーダイオード
        CD,DVD用レーザ、プリンタ計器類
○受光デバイス
  光通信受光素子、光センサ、赤外カメラ
  ・フォトダイオード   ・フォトトランジスタ
  ・イメージセンサ(光エネルギー⇒画像)   CCDセンサ  CMDSセンサ
  ・太陽電池(光エネルギー ⇒電力)

○光複合デバイス
  ・フォトカプラ
  ・フォトインタラプタ

○光通信用デバイス(高速通信向け)
  ・光通信用レーザー
  ・光通信用受光素子




◎未知の領域の暗黙知を他の力を短期集中吸収するために団体の推進役員として積極参加し、産学官の
知恵を集約して企業グループ全体を組織的にレベルアップする21世紀型事業展開に気づくときです。
世界規模で、拮抗して加速度進化する時代の業界団体運営は、まだ20世紀代のような自社とは乖離した
名誉欲型とは違う様相になってきていることに中小企業は気づくことが必要です。
自社の社内抱きの総成長能力量の増量では、競合他社の成長スピードと格差が想定以上に拡大している
ことに気づくことが重要です。団体の自社の事業展開に関係するプロジェクトいは自社の制御型人財を積極
参加させ、推進事務局の役割をすると自社で想定する以上のスピードで、実践型知恵が集客されてくること
に気づけます。 A志援ms  

◎各企業の最新の戦略的開発商品、製品、連携、開発レベルの相対比較をして、わが社の最新との格差を
現地現場で観る21世紀加速度的に進化してきた「国際規模の展示会で海外企業も参加しいる300社以上の
多機能複合展示会」へ若い開発担当者と決裁責任者が男女混合で一緒に参加することを推奨します。 
いま自社で何をしなければならないか、何を急ぐべきか、他社の多くの社員の動きも感じると、「百聞は一見」
にまさることに気づきます。  A志援ms

 ●「リードエグジビションジャパン」の開催する「次世代照明技術展ーライティングジャパンー」

   
 LED、有機EL、次世代照明に必要なあらゆる技術と、LED照明、有機EL照明が出展する国際商談展
  照明器具ユーザーの方にとつて、最新技術の導入、比較検討、技術相談を行う場となっています。

 

 
更新 2011.01.27


□(社)日本照明器具工業会


〒110-0005
東京都台東区上の3-2-1
エクセレントビル7F(旧 フジオビル)


◆組織一覧

◆役員名簿

●業務関係リンク集
 

□工業会活動
1942年(昭和17年)に創立、1975年(昭和50年)法人設立認可
工業会は、照明器具(その支持装置及び制御装置を含む)の製造・販売を行う事業者及び団体を会員として構成する公益法人です。全国組織の団体であり、会員が製造・販売する照明器具は、現時点で全国生産量の95%以上を占めております。
人間のあらゆる活動・生活に照明はなくてはならない大切なものですが、同時に貴重な電気エネルギーを使用しています。本工業会では、照明器具を、より安全、より快適に利用願うとともに、より環境にやさしい省エネ製品を提供するため、次のような事業を行っています。

■一般事業
1.調査、統計、情報の収集
・生産、出荷及び輸出入統計、需要予測の作成
・流通に関する情報の収集及び提供
2.普及促進
・エネルギーの有効利用の促進
・省エネ法・特定機器「蛍光灯器具」の基準達成に向けた省エネ製品の普及促進
・グリーン購入法への対応(照明制御装置、環境配慮形照明器具)の普及促進  
・照明器具の適正交換(リニューアル)資料の発行と、啓発の促進
・公共屋外照明における光害ガイドライン適合街路灯・防犯灯の普及促進
・ライティング・フェア(国際照明総合展)の開催  
・「あかりの日」行事の実施
3.安全性の向上及び環境問題
・電気用品安全法、PL法に対応した製品安全の向上、情報収集制度の確立
・安全確保のための技術指針・表示マニュアルの作成、推奨  
・高調波の抑制、電波雑音対策の推進  
・3R(リデュース、リユース、リサイクル)に向けた製品アセスメントの推進
・PCB照明器具の早期点検、交換の推進、判別及び処理に関する情報の提供
4.標準化活動
・業界規格(JIL)、ガイド及び技術資料の制定
・日本工業規格(JIS)制定・改正への協力  
・国際規格(IEC CISPR)回答原案作成への協力、国際会議への参加

■特別事業
1.誘導等認定業務
2.非常用照明器具自主評価業務
3.埋め込み型照明器具の自主認証業務
4公共施設用照明器具の基準制定、製図の確認業務
5.防災照明器具の調査研究業務、誘導灯の見え方に関する研究、自動点検システムの調査、研究、防災照明器具の保守点検に関する調査等を行い、団体規格を定めている。
6.標準類の発行と頒布

■照明器具の統計データ
・照明器具の生産、出荷在庫高   ・照明器具輸出高、輸入高

■刊行物
・標準類の購入  注文は「刊行物販売サイト」

■認証、評定登録情報
工業会では、安全性上特に重要である誘導灯、非常用照明器具、埋め込み型照明器具について、業界として信頼性の高い製品を世の中に提供するために、認定・評定・製品登録の業務の一部または全部を行っています。
◆誘導等認定業務    ◆非情等照明器具自主認定業務
◆埋め込み型照明紀伊具の自主製品登録業務


◎照明器具のリニューアル
・リニューアル促進
“照明”は、設置後10年が、照明器具の点検&交換の目安です。安全・省エネ・環境の観点から、リニューアルについて解説します。
・リニューアルQ&A
・キャンペーンポスター  ・安全チェックシート

◎防災照明器具保守、点検
防災照明器具(誘導灯および非常用照明器具)は、定期的な点検を実施することで、器具の正常な機能を確保し、火災などの万一の事態に対応できるようにする必要があります。

●会員の案内
・関東地区会員     ・関西地区会員  ・中部地区会員  ・団体会員  ・主要製品別検索


●役員関係企業(工業会推進企業) 

 東芝タイテック(株)

 パナソニック電工(株)

 三菱電機照明(株)

 コイズミ照明(株)

  岩崎電気(株)

 NECライティング(株)

 (株)遠藤照明

 オーデリック(株)

 小糸工業(株)

  星和電機(株)

 大光電機(株)

 日立アブライアンス(株)

 ヤマギワ(株)

   (株)因幡電機製作所

 かがつう(株)

 (株)GSユアサ

 (株)鈴木セード製造所

 高桑電機(株)

 プリンス電機(株)

 マックスレイ(株)

 (株)MARUWA SHOMEI

 山田照明(株)

 国分電機(株)

 日本街路灯製造(株)

 

 

 

 

 


□(社)日本電球工業会
JELMA

〒101-0021
東京都千代田区外神田6-15-9
明治安田生命末広町ビル3F

◆組織図

◆役員名簿 pdf

●関係先リンク

 

□工業会活動
1934(昭和8)年に設立され、爾来70年にわたり、わが国における電球類の製造並びに設計技術の発展、電球類を用いた照明一般に関する知識の普及に大きく貢献してきました。

◆工業会の目的
 「本会は、電球、放電ランプ及び放電ランプ用安定器、電子トランス(以下「電球類等」という。)に関する調査研究、品質・性能及び安全性向上施策の推進、規格の立案等を行うことにより、電球類等の製造業及び関連産業の健全な発展を図り、もって産業の振興に資するとともに、国民生活における安全性の確保と生活文化の向上に寄与することを目的とする。

◆事業概要
1.電球類等に関する生産、消費、輸出入等の調査研究
・経済産業省生産動態統計及び財務省貿易統計の収集、解析等取りまとめと関係部門への提供
2.電球類等に関する品質・性能及び安全性向上施策の推進
・省エネルギー、省資源、安全対策及び安全に使用するための表示
・環境対策、環境アセスメントによる設計製造等業界活動の取りまとめ及び推進
3.電球類に関する規格等の立案及び推進
・国際規格との整合化、国際規格への提案、工業標準案(制定及び改正)の作成
・電球工業会規格、ガイド、技術資料の作成及び改正
・関連業種規格への意見提出
4.電球類に関する情報の収集及び提供
・国内外の取扱メーカー名、新製品、環境・省エネルギー・PL対策等の情報収集及び提供
5.電球類等に関する内外関係機関等との交流及び協力
・国際会議への委員派遣、国内開催時の国際会議の主催、協力、公的機関及び関係工業会との協力
6.電球類等に関する普及及び啓発
・一般消費者、報道機関及び関係団体等に対する適正な製品説明と適正使用情報の提供
・「あかりの日」(10月21日)に於ける照明関係4団体((社)照明学会、(社)日本電気協会、(社)日本照明器具工業会、本工業会)による照明の大切さに関する啓蒙活動・行事の推進  

■統計データ
・電球類年間生産、販売統計pdf      ・電球類年間輸出入統計pdf
・主要生産高統計グラフpdf       ・主要輸出入統計グラフpdf
・日本電球工業会自主統計pdf     ・自主統計データ有償頒布pdf

■新製品ニュース
メーカー各社のプレスリリースをもとに商品情報を掲載

■LED照明、省エネ、環境
◆LED照明
LEDに関する最新情報を紹介
◆あかりの省エネ
地球温暖化防止のために大きな役割があるランプの省エネについて紹介
◆ランプと環境Q&A
工業会が取り組んでいる、環境関連ついてのQ&Aがご覧になれます

■あかりの日


■光、光源の知識
・照明用語と単位  ・一般白熱電球について  ・蛍光ランプについて
・ハロゲン電球について  ・HIDランプについて   ・自動車用電球について
・表示用小形電球について   ・証明用LED、有機ELについて
・安定器について

■刊行物

●会員名簿
・会員名簿  ・会員の主要製造、販売品目一覧

●役員企業

  東芝ライテック(株)

 パナソニック(株)

 岩崎電気(株)

 冨士電球工業(株)

 (株)小糸製作所

 日立アプライアンス(株)

 スタンレー電気(株)

 ウシオ電機(株)

 三菱電機オスラム(株)

 舶用電球(株)

  NECライティング(株)

 市光工業(株)

 シャープ(株)

 日亜化学工業(株)

 ニッポ電機(株)

 AGCテクノグラス(株)

 メトロ電気工業(株)

 ハリソン東芝ランティング(株)

  四変テック(株)

 プリンス電機(株)

 (株)GSユアサ

 パナソニック電工(株)

 (株)大井川電機製作所

 (株)エレバム

 

 

 

 

 

□(社)日本電気協会

◆組織と構成
◆沿革
◆地方協会

●会員名簿pdf
 

□協会活動
1892(明治25)年の「日本電燈協会」発足に源を発し、その後幾度かの改変を経て、大正10年10月に設立された、日本で唯一の電気関係総合団体です。
電気関係事業の進歩発展をはかり、産業の振興、文化の進展に寄与することを目的とし、黎明期、また戦中戦後の電力危機時代から復興・高度成長期の電気関係事業を側面的に支えてまいりました。情報化が進む現在、多様化する電気関係事業に対するニーズ、課題に役立つ新たな事業活動に取り組んでいます。
また、全国10地区に地方電気協会を設け、全国規模の活動とともに、地域ごとの事業活動にも力をそそいでいます

■事業概要
1.電気に関する技術および経営などに関し、情報・資料を交換し、総合的な調査をすること
2.電気に関連する産業および文化の向上発展に寄与するため、新聞、雑誌その他の出版物を発行すること
3.電気機械器具および材料に関する品質の改善ならびに規格の改良に寄与すること
4.産業ならびに家庭における電気の安全・合理的利用に寄与すること
5.電気知識の普及啓発に関すること
6.電気技術者の養成に関すること

◆電気技術に関する調査研究
電気保安の確保のため、電気事業法や電気用品安全法に基づく技術基準が定められています。
この技術基準は、技術や材料の進歩による安全性・経済性の向上、また、国際規格との整合性などの観点から、定常的に見直し、検討することが必要です。
さらに、技術基準を運用・補完するため、さまざまな民間の自主的な技術規格も必要となります。
このため、学識経験者、検査認証機関、関係業界団体、消費者団体の代表などによる委員会において、中立・公正な立場から調査検討が行われており、技術基準の改正について国へ提言したり、民間規格である電気技術規程(JEAC)・電気技術指針(JEAG)を制定するなどの活動を行っています。
本会のこのJEAC・JEAGは、電気設備、発電設備などの保安確保に大きな貢献をしていると高い評価を得ておりますが、近年、国の技術基準などに民間の規格・基準を引用し活用する方向性が打ち出され、特に原子力発電設備に関するJEAC・JEAGの重要性が高まっています。
本会では、この重要な役割を担う次の委員会の事務局をつとめています。

■出版物、ビデオ
■通信教育
■セミナー

■委員会
◆日本電気技術規格委員会
電気工作物の保安確保や電気関係事業の効率化等を目的として、水力・火力発電、電気設備などの電力分野の民間規格を中立、公正な立場から審議・評価するため、1997(平成9)年6月に発足した委員会です。

◆原子力規格委員会(NUSC)
◆電気用品調査委員会
◆キュービクル式高圧受電設備推奨委員会
◆キュービクル式非常電源専用受電設備認定委員会
◆非常用配電盤等認定委員会
◆蓄電池設備認定委員会
◆誘導灯認定委員会
◆ナトリウム、硫黄電池設備、レドックスフロー電池設備認定委員会
◆燃料電池設備認定委員会
◆電気安全全国連絡委員会
◆全国電気使用合理化委員会
 

 

 


□LED照明推進協議会
JLEDS


◆概要

◆LED最新情報
 

□JLEDSの活動
特定非営利活動法人LED照明推進協議会は、NPO法人の認証を受け、LEDの照明分野での普及促進を目指して、2007年8月1日設立された特定非営利活動法人です。

■設立趣旨書
発光ダイオード(Light Emitting Diode:以下、「LED」という)は、エネルギー効率が高く、長寿命、高い視認性・応答性、波長の選択性など、優れた性質を有し、21世紀の照明、表示の新しい光源として期待されている。また、我が国が世界的に先導して開発を進めてきたオリジナル技術に基づいた製品である。
これまでLEDの利用は、ディスプレイ、携帯電話用バックライト、交通信号機といった表示用途分野が中心であったが、技術開発によって、自動車等交通機器用照明、さらには一般照明用の光源としての用途も広がりつつある。ただし、蛍光灯以上の効率を確保し、社会全体の省エネルギーを図るためには一層の技術開発が必要である。また、欧米や近隣アジア諸国においても、LEDの有望性に着目し、積極的な技術開発や生産能力の拡充などが図られている。
こうした結果LED技術、製品を巡る国際競争は激化しているが、中には我が国の知的所有権に抵触するような動きや信頼性に欠けるLED関連製品の輸入なども散見され、我が国が築いてきた技術やLED製品への社会の評価に影響を与えることも憂慮されている。

■活動内容
2010(平成22)年度のLED照明推進協議会では、既存の各種機関・団体と協力、相補完の上、LED及びLEDを活用した照明・表示機器等の関連企業やその利用者などが一同に会して、国際的な競争に負けないLED照明の「市場拡大」の実現を目指すことを目的として、次のような活動を行っていきます。

◆LED普及戦略、LED照明信頼性ハンドブックの作成
ウェブ上でデータベースを構築しホームページを通じて広く公開し、製品情報データデースとあわせてビジネスパートナー探しや教育向けのコンテンツとして活用してもらいます。

◆既存関連団体との連携による標準化推進活動
日本電球工業会、日本照明器具工業会、照明学会、日本照明委員会を中心に検討されている光源や製品仕様等の標準化活動に協力し、LED照明に係る標準の普及推進を図ります。

◆LED関連企業の製品、技術のデータベース構築
LED関連・有力企業の保有している製品・技術をホームページで公開していきます。また、日本のLED関連団体のウェブサイトとリンクを張り、大きなPR効果を狙います。

◆広報活動
LED照明の普及を促進するため、シンポジウムの開催、ホームページの充実、パンフレット作成などによる広報活動に加え、来年の日経新聞主催の「街づくり・流通ルネッサンス」に於ける特別企画として”LED総合展示コーナー”を開設する等の幅広い広報活動を行っていきます。

◆会員研修会(会員企業を対象にした勉強会)の開催
 最先端テーマの勉強会を通じて、会員企業及び大学等との情報の共有化し、新技術、新製品の開発及び普及の促進を図ります。また研修会終了後は、会員同士の情報交流会を開催します。

■LEDについて

◆LED基礎知識

LEDとは何だろう?という疑問に応える、LEDを分かりやすく解説しています。

◆LEDの特長
LEDは管球類(蛍光ランプ、白熱電球)とは違う、「光る半導体」としての優れた特長があるため、省エネの担い手として注目されています。

◆製品事例
視認性重視の交通信号灯や看板照明から、空間を照らす照明まで、LEDの特長を生かした応用事例が広がってきています。

◆導入事例集
 JLEDS会員企業が納入した施設事例を紹介しています。

◆JIEDSデータベース(公開予定)

■JLEDS刊行物
JLEDSにて発行した刊行物をご紹介します。「LED照明ハンドブック」、「LED照明信頼性ハンドブック」については、書籍として販売されています。

◆LED照明ハンドブック   ◆LED照明信頼性ハンドブック
◆JIEDS NEWS(機関誌)

■導入事例集

○用途別事例
・商業施設   ・オフィス、公共施設  ・その他施設  ・住宅、マンション
・屋外照明   ・サイン、演出装置   ・交流  ・その他(産業、医療、農業、漁業など)

○地域別事例

○新規掲載事例

■会員企業一覧

◆一般会員企業(153社)

◆理事長・副理事長会員企業(5社)   ◆理事会員企業(16社)

 サニュレック(株)

 シャープ(株)

 東芝ランテック(株)

 豊田合成

 パナソニック電工(株)

 岩崎電気(株)

 ウシオライティング(株)

 NECライティング(株) 

 オスラム・メルコ(株)

 京セラ(株)

 コイズミ照明(株)

 小糸工業(株)

 シチズン電子(株)

 昭和電工(株)

 スタンレー電気(株)

 星和電機(株)

 大光電機(株)

 パナソニックセミコンダクターオプトデバイス(株)

  パナソニック(株)ライティング社

 三菱化学(株)

 三菱電機照明(株)

 

 

 

 

 


□(財)光産業技術振興協会

OITDA
〒112-0014
東京都文京区関口1-20-10
住友江戸川橋駅前ビル7F

 

◆OITDA案内

◆海外の光関係団体(IOA参加組織)

 

□協会の概要
1980(昭和55)7月25日設立。
◆設立目的:光産業の総合的育成、振興を図るとともに、関連産業の高度化と国民生活の向上に資し、もってわが国経済社会の発展に寄与する。

◆委員会
光テクノロジーロードマップ策定、光技術動向調査、光産業動向調査、光産業技術標準化、特許動向調査、新規事業創造支援、ストレージナノフォトニクス研究推進、櫻井健二郎氏記念賞等約100委員会

■事業活動
・光技術、光産業の調査研究  ・光技術動向調査  ・国際会議速報  ・特許委員会
・光産業動向調査  ・光技術応用開発プロジェクト  ・技術アドバイザ制度
・光産業シンポジウム  ・櫻井健ニ郎氏記念賞  ・マンスリーセミナー  ・インターオプト
・レーザー安全スクール  ・レーザー危機取扱技術者試験  ・その他

■標準化
・標準化に関する活動  ・光標準化会の組織図  ・光標準化会入会のすすめ
JIS(日本工業標準リスト和文/英文)  ・JISメンテナンスリスト
・光ディスクJIS原案進捗状況  ・光受動部品/光コネクタ試験法JIS(JISC61300)の制定状況
・光産業技術振興協会規格(OITDA規格)の制定とTP(技術資料)

■研究会、懇談会
・フォトニックデバイス、応用技術研究会  ・光材料、応用技術研究会
・多元技術融合光プロセス研究会  ・フォトニックネットワーク 新時代における産業技術懇談会

■研究開発プロジェクト
・低損失オプティカル  新機能部材技術開発
・大容量ストレージのためのナノマンスダリング技術の研究開発
・終了プロジェクト(成果なとめ)
 

◆理事会社

  沖電気工業(株)

 住友電気工業(株)

 (株)東芝

 日本板硝子(株)

 日本電気(株)

 日本電信電話(株)

 パナソニック(株)

 (株)日立製作所

 (株)フジクラ

 富士通(株)

 古河電気工業株

 三菱電機(株)

 

 

 

 

 

□(社)日本電設工業協会
JECAMEC


◆協会案内

・あいさつ ・目的 ・事業  ・沿革  ・本会の特色

◆行政情報
 

本会は、1948(昭和23)年「電設工業会」として発足し、以後、会の拡充を図りながら、電気工事業者の主体性の確立と社会的地位の向上に努めて参りました。 現在、全国の会員が一致協力し、電気工事業に係わる各種事業を行うとともに、各都道府県の同業団体(電業協会)や電設資材の製造・販売業者とも連繋し、業界のナショナルセンターとしての役割も果たしております。
今日、電気設備は、主要な社会基盤として国民生活を様々な面において支えており、高度情報化の進展等とともにそのニーズは多様化し、大きなものとなっております。こうした状況に対応するには、電気設備が高度で複雑な独立したシステムであり、その施工、維持管理には電気工事業者の専門的能力を充分に活かすべきであるとの理解と認識を、社会の各方面から得なければなりません。   あいさつ抜粋

■事業
1.電気工事業及びその関連事業の企業合理化に関する調査研究
2.電気工事業及びその関連事業の技術に関する調査研究
3.電気工事業並びその関連事業の事故防止対策及び環境の保全に関する調査研究
4.電気工事業並びその関連事業に必要な資材、機材、工具等に関する調査研究及びその改善
5.本会の調査研究の発表、普及及び指導並びに雑誌、図書の発行
6.電気工事業及びその関連事業の従業員の研修
7.講演会、講習会、見学会の開催及び電設工業展の開催
8.諸外国の同種団体との技術交流の推進
9.官公庁その他関係機関に対する要望、諮問に対する答申
10.その他本会の目的を達するに必要な事業

■本会の特色
・日本電設工業協会は、国土交通省の許可を受けた唯一の、全国電気工事業専業団体であります。
・会員の声は、本部の施策に反映し、具体的に実行に移されます。
・業界の要望を、政・官・財界に陳情し、提言します。
・本会会員は、建設行政情報、市場情報等を速やかに入手できます。
・全国各地で、資格取得、技術向上、経営改善等、会員の希望される講習会を実施致します。
・月刊「電設技術」が配布されます。
・技術の最先端を集めた電設資材の展示会「電設工業展」を開催します。

■業界案内
1.GDP関係
詳細は内閣府ホームページをご参照ください。
2.建設投資関係
3.建設就業者数関係
・月次データ  ・建設業の就業者数の推移  ・電気工事業の就業者数の推移

4.建設工事の受注状況関係
・大手50社(国土交通省)  ・全建設業者   ・電気工事業の受注状況

5.建設業者数関係 
6.電気工事業の完成工事高関係
7.分離発注関係
8.電気工事業の完工高経常利益率の推移 
9.新建設市場の将来予測

■人材情報
・電気工事基幹技能者  ・電気工事施工管理技士   ・電業協会向け用講習会
・基幹技能者データベース

■資材情報
・電設資材電子カタログ
JECAMECでは、電設資機材の最新カタログが満載。仕様の確認もできます。
◆市況動向
・銅事情  ・電線市況   ・銅建値等動向(JCMA提供)

◆新製品紹介

・新製品紹介  ・バックナンバー  ・新製品紹介のご提供について

◆はじめての電子納品 pdf
 

 

 


□(社)日本電気制御機器工業会

NECA


◆NECAとは

・工業会の歩み ・所在地 ・委員会 ・制電の時代

◆お知らせ
・NECA情報   ・諸官庁情報
 

■21世紀は制電の時代(制御機器を通じて社会に貢献
1955年(昭和30年)頃から本格化したわが国の制御機器産業は、経済の発展にともなう産業社会の合理化・省力化・省人化に対するニーズの高まりによって、今日までめざましい成長をとげてまいりました。
そして、たゆまぬ制御機器技術の進歩を礎に新たな市場創出や社会貢献に向けて積極的に取り組んでまいります。
◆制御機器市場
・省力化、省人化、合理化  ・機械安全  ・バリアフリー  ・省エネルギー  ・環境保護  
・情報技術革新 等のテーマ解決の要機能です。

○豊な社会への貢献
制御機器(技術)を通じて、より豊な社会づくりに貢献しています。
・制御機器技術の発展 ⇒ ・新規産業の創出  ⇒・社会貢献 

○限りなく拡がる制御機器市場
次世代制御機器による新たな市場創出に向けて積極的に取り組み、制御機器産業のさらなる発展を目指しています。
・安全化技術  ・オープンネットワーク化技術  ・コントロール技術  ・マイクロ化技術  
・センシング技術

■主な活動内容
◆産業振興の政策提言及び推進

制御機器産業を核とした需要創造活動、産業振興促進のための提言活動に取り組んでいます。 これからの時代を「制電の時代」と位置づけ、新規産業創出や制御機器の役割向上をねらいとした 「新規産業創出への展望」をまとめ、会員企業、一般需要家へ提言、啓発活動を行うなど、 顧客視点に立った新たな需要創造を探求しています。

◆行政、関連団体との連携と推進
関係官公庁、他工業会と連携して省エネルギー・環境・安全等産業社会へ貢献すべく提言、 啓発活動を行っています。特に機械安全に関する制御機器については新しい需要創造分野と位置付けし、 規格策定や需要創出活動に取組んでいます。

◆情報化の推進
 IT技術の動向・活用を調査、研究し、CALSの将来展望について提言するなど、 情報化時代に対応した会員企業のIT化推進への支援活動を行っています。 また関連工業会と連携して制御機器の標準辞書作りを推進しています。

◆国際化の推進
グローバル化する会員企業の事業活動に合わせ、諸外国の団体や企業との交流を通じ、 会員企業のグローバル化を支援しています。その一環として国際セミナーの開催、 海外ミッションの派遣、海外企業の入会勧誘やPR活動に取り組んでいます。

◆工業標準化、技術調査研究活動の推進
国際規格(IEC・ISO)への対応、日本工業規格(JIS)並びにNECA規格の審議・制定、 内外の関係機関との交流など技術調査・研究活動を実施し、制御技術向上を支援しています。 また新規分野として安全に関する制御機器技術の標準化に着手するなど、 機械安全の定着・啓発にも取り組んでいます。

◆調査、統計活動
制御機器に関する出荷統計を集計し、製品別の国内・輸出統計情報を会員企業を中心に提供し、 短期及び中長期需要予測や市場調査分析活動を通じて課題抽出、将来動向等を提言しています。 またグローバル化する事業活動に合わせて海外生産高の掌握等新しい枠組作りに取り組んでいます。
○統計データ
・年度別出荷額  ・総額

◆イベントの開催及び広報、出版活動
クリエイティブセミナーや国際セミナー、景況マネージメントセミナー、 最先端施設の見学会等を開催して会員企業や一般需要家に対し啓発・PR活動を実施しています。 展示会ではシステムコントロールフェア(SCF)を日本電機工業会(JEMA)と共同開催しています。 また会報「制電」の発行やホームページの拡充など最新情報発信にも積極的に取り組んでいます。
○イベント情報   
○出版   
・規格  ・書籍   ・会報seiden  ・報告書
・規格協会出版物(NECA会員限定)

■制御機器について  
pdfの各機能別に説明してあります。基本の知識のもれを知るのに役立ちます。 A志援ms
◆制御機器の使い方
1.プログラマブルコントローラー(PLC)編    2.センサ編    3.リレー編    4.スイッチ、表示灯編

◆環境
1.活動内容
・NECA環境委員会の活動内容
2.Regulation
・環境関連国内法  ・EUの規制(RoHSなど)  ・その他の海外の規制
3.Sustainable society
・カーボンフリットプリント
4.Information
・環境関連リンク

◆防爆
NECAの防爆委員会の活動は、防爆電気機器に関する規格調査・提案、及び防爆電気機器の点検・保守、あるいは防爆安全の推進・啓発、また市場情報の収集・提供を通じて会員企業の発展を図るとともに、NECA及び関連業界、ユーザーの健全な発展に寄与することを目的としています。

■制御関連役立ちリンク
・製品検索  ・新製品ニュース  ・カタログ請求  ・マニュアルダウンロード
・2D CADデータ  ・製品別適合規格   ・RoHS適合情報  ・輸出該非判定関連サービス
・製品Q&A  ・用語集  ・ソフトウエアダウンロード  ・セミナー、イベント情報
・問合せ窓口(コールセンタ等)


■会員関係
・会員一覧  ・製品別会員メーカー一覧  ・関係先リンク

会員一覧

  IDEC(株)

 相原電機(株)

 岩崎通信機(株)

 NECトーキン(株)

 大阪自動電機(株)

 (株)オンテック

 オムロン(株)

 

 

 春日電機(株)

 キムラ電機(株)

 共立継器(株)

 ケージーエス(株)    

 光洋電子工業(株)

 国際電業(株)

 タイコエレクトロニクスジャパン

 (株)大同工業所

 (株)デジタル

 (株)東電社

 東洋技研(株)

 東洋電機(株)

 (株)中村電機製作所

 日本開閉器工業(株)

 

 (株)バトライト

 パナソニック電工(株)

 パナソニック電工SUNX(株)

 富士電機機器制御(株)

 不二電機工業(株)

 富士通コンポ−ネント(株)

  北陽電機(株)

 

 

 三菱電機(株)

 (株)宮本電機製作所

 

  安川コントロール(株)

 (株)山武

 

 

 

 

 

 

 

商社会員 

  因幡電機産業(株)

 永井電機(株)

 (株)エフ・エー・テクノ

 大江電機(株)

 (株)サンセイテクノス

 スズデン(株)

 中西電機工業(株)

 (株)ニノテック 

 福西電機(株)

 宝永電機(株)

 明治電機工業(株)

 (株)山武商会

 ライト電機(株)

 ロイヤルコントロールズ(株)

 

 

 

 

 

 


□(社)照明学会

◆照明学会について

■活動概要
1916年(大正5)年11月29日に設立され、わが国における照明技術の発展や照明知識の普及に大きく貢献。
その間に各種の気体放電型光源が開発され、家庭や社会における様々な生活空間ににおける照明の技術革新が成し遂げられました。近年では、さらに進んで発光ダイオード(LED)や有機EL(OJED)などの固体材料、デバイスを用いた新しいタイプの光源の開発が進んでおり、地球環境に優しい省エネルギー光源として脚光を浴びてきています。これらのハードウエアとしての光源開発と相まって、光の用途についても「より明るく照らす」ことや「より効率的で省エネ化が実現できる」ことだけでなく、人間生活において「快適性、活動性、安寧性など生体リズムの年でより満足度が高い」こと、社会環境において「より高い安心、安全性、利便性が実現できる」ことなどが。新しい照明のソフトウエアとして求められてきています。さらに、バイオや医療、植物の栽培、環境浄化などの新しい分野における光の利用技術が開拓されつつあり、照明学が従来の工学の範疇に留まらず、より広範な総合科学として発展していくことが次の世紀に期待されています。
照明学会は、光源、照明器具、電気設備、電力応用、建築照明デザイン、視覚色彩の心理や整理、バイオ医療などんの幅広い分野の研究社、技術者並びに利用者が会員になって構成されています。そのような会員の間での情報交換や交流をとおして、より高品質の照明利用についての科学が発展していくことを志援するのが本学会の理念であり使命とするところです。また その成果を広く社会に還元しながら、新しい照明科学の発展担う人材を育成する活動もすすめています。  あいさつ抜粋

◆学会活動
1.研究調査活動
2.照明学会全国等の開催
3.研究助成
4.規格、基準の策定
5.会誌の発行
6.表彰
7.照明教育活動
8.講演会、講習会、見学会などの開催
9.照明の普及活動
10.会員の募集

■照明学会誌

■出版物

■通信教育
・基礎講座  ・専門講座

■表彰、助成

■普及部
◆活動のあらまし   ◆事業活動   ◆照明普及賞  ◆「あかりの日」  ◆住まいの照明  ◆あかりのたより

■照明ってなに?
◆フォトギャラリー・・・・照明を見てみよう 
 照明施設の事例
◆やさしい照明・・・・照明を知ってみよう
◆楽しいあかり・・・・照明を使ってみよう
◆住まいの照明Q&A

■照明学会役員名簿
◆本部役員  ◆支部長(理事)  ◆照明学会本部評議員
各大学各法人企業の照明に関する動きが観えてきます。

  

 

 


□電気設備学会

 

◆学会について
・組織

■活動概要
建築物,環境施設,生産施設などの大規模化・多様化に伴い,電気設備技術も高度化,複雑化され,これらに対する技術的諸問題について,公的立場での調査研究機関の設立が要望されてまいりました。 このような背景のもとに,電気設備に関する調査研究,標準の調査及び立案などを行うことにより,電気設備に関する工学及び技術の進展を図り,我が国産業の発展と国民生活の向上に資することを目的として,1980年(昭和55年)5月に「電気設備工学会」が設立され,1988年(昭和63年)3月に「社団法人電気設備学会」に改組して,現在8支部,年々会勢を進展しております。

◆活動内容
主な活動として,電気設備に関する研究,標準の調査及び立案,学会誌・研究報告・図書の発行,研究発表会・講演会・講習会の開催,産学協同のもとに人材の育成,国内外関係機関との交流及び協力,功績者の表彰,その他学会の目的に沿った活動を行っております


■学会誌、講演関係

■出版物

■建築設備士CPDについて

■調査研究事業


 


□(社)日本照明委員会

JCIE

◆事業案内
・あいさつ ・活動内容 ・組織 

■JCIEについて
JCIEは,CIE(Commission Internationale de l’Eclairage,国際照明委員会)の日本を代表する構成員で,経済産業省産業技術環境局より社団法人として認可された組織です。 CIEでは,光と照明の分野での科学・技術及び工芸に関するあらゆる事項について,標準と測定の手法を開発し,国際規格及び各国の工業規格の作成に指針を与え,他の国際団体との連携・交流を図っています。
JCIEは,これらの事業に協力し,国際的事項の調査研究と国際標準の作成に参画し,国際的情報の連絡・普及に努めています。

日本照明委員会(JCIE)は国際照明委員会(CIE)の日本代表組織です。
CIEは1913年(大正2年)に設立された歴史ある国際機関で、主に照明の利用技術と科学に関係する多くの事柄に関して、加盟各国の間で国際協力と意見交換を行い、関連する様々な国際標準を策定する団体(機関)です。現在、加盟国は38ヶ国です。CIEが国際照明学会ではなく、国際照明“委員会”と称されるのは、設立時に数カ国から選ばれた数名の測光専門家が集まり、彼らの研究成果から国際標準を決めていたことに起因します。なおCIEは1986年(昭和61年)にISO(国際標準化機構)から国際標準策定機関であると認定されています。
日本のJCIEは1913年(大正11年)に自動車用前照灯の国際標準との整合を検討するために照明学会と電気学会から選出された専門家会議として設立されたことに始まり、1922年(昭和2年)にCIEに加盟して国際的活動を開始しています。JCIEもやはりその成り立ちによって“委員会”と称しています。
地球環境、特に温暖化防止に対する国際活動はますます活発になっています。CIEも2007年北京大会の年に世界に向けて、LEDなど新光源への移行も視野に『照明に関するエネルギー削減宣言』を行いました。そのために私たちJCIEもCIEの国際標準策定活動への積極的な参画とともに国内活動のさらなる活性化が大切です。
これから会員の皆様には、我々が目指す「新しいJCIEの具体的な形」をご呈示するとともに、多方面からいろいろなご意見をいただき「新しいJCIE」を築いていきたいと考えています。  あいさつ抜粋

■主な事業
◆ CIEの運営に協力します。

CIE 本部総会にJCIE会長が出席し,日本代表として投票権を行使します。1971−79年には吉江清名誉会員が,1991−1999年には成定康平博士が CIE副会長となり,CIE本部理事会で活躍されました。また現在では佐川賢博士がCIE理事として活躍されています。

◆CIEの活動に協力します
CIEの七つの部会に部会長・副部会長・部会委員を,また,その中にある約130のTC(技術委員会)に委員長・委員を送り込み,調査研究や規格作成等に国際的に協力します。また,4年おきのCIE大会にはできるだけ多数の会員に出席・研究発表をお願いしています。

◆国際的事項の日本国内での調査研究を行います。
CIE部会やTCに対応して,JCIE正会員による国内委員会を組織し,国際的事項の調査研究や国際規格の原案作成協力等の活動を行います。

◆国際的事項を日本国内に連絡普及させます。
上述の活動状況を記載した日本照明委員会誌を会員に配布するとともに,JCIE大会を開催して会員に報告します。更に,CIEの成果をJISなどの規格に反 映させ,関連学会,協会に連絡・普及をはかります。また,CIE出版物の配布,および,翻訳を行うとともに,随時,講演会や説明会/セミナーを開催し,国 際事項の連絡・普及につとめます。

■部会情報
・第1部会(視覚と色)
・第2部会(光と放射の物理測定)
・第3部会(屋内環境と照明設計)
・第4部会(交通用の照明と信号)
・第5部会(屋外およびその他)
・第6部会(光生物学と光化学)
・第8部会(画像技術)

■イベント情報

■出版情報

 

 

 

 

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