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東北大学多元物質科学研究所

■東北大学多元物質科学研究所    100531



多元物質科学研究所(略称:多元研、英文名:Institute of Multidisciplinary Research for Advanced Materials
(IMRAM)) は、50年以上の歴史を持つ旧3研究所(選研・素材研、科研、非水研・反応研)が、2001(平成13)年
4月に統合して発足した東北大学附置研究所の一つであり2010(平成22)年4月で10年目を迎えます。
その使命は、“多元物質科学に関する基礎と応用の先端的研究を推進し、本学4研究科と協力して次世代を
担う若者の教育研究活動を行い、世界的視点から思考できる指導的人材を育成し、地域と世界に貢献する
”ことにあります。
多元研は、発足以来、それまでの伝統と実績を重視しつつ、「学術探索型・基盤創出型研究」=「大学らしい
研究」を大切にし、新しい学術領域を取り入れる組織造りを行い、社会への説明責任を果たす明確な
研究目標を掲げ、成果を発信しています。新しい学術領域は、統合効果でもあり、ハイブリッドナノ材料などで
代表される次世代型新素材・物質の創成や新しい解析・評価手法開発などに関する研究が挙げられます。

2004(平成16)年度の国立大学の法人化を契機として、社会ニーズへの適確な対応と緊急かつ重要な課題に
対して迅速に対応できる研究体制整備を推進しています。そのための施策として、多元研の特徴ある得意
分野を4つの研究センター(サステナブル理工学研究センター、先端計測開発センター、高分子・ハイブリッド
材料研究センター、窒化物ナノ・エレクトロニクス材料研究センター)として附設しています。一方、民間企業
との包括共同研究は(通算で4社)、その柔軟な研究体制と相互連携により満足すべき研究成果を挙げて
います。

2010(平成22年)度より、物質・デバイス領域共同研究拠点として、日本を縦断する北大電子研‐東北大多元
研 ‐東工大資源研‐阪大産研‐九大先導研のネットワーク構築による新しいタイプの共同利用研究所としての
活動を開始いたします。

それぞれの地域の研究者コミュニティへの研究資源の公開、共同研究情報の提供と共同研究の実施に
積極的に取り組んで行きます。

勿論、まだまだ改善すべき点は多く、常に改革意識をもって対処し、多元研オリジナルの成果を生み出して
社会に貢献すべく日々研鑚を積んでゆく所存です。   挨拶より                   
                                         

 

更新 2010.05.31

□東北大学多元物質科学研究所








 

◆多元物質科学研究所とは

◆歴史、沿革  1941年設置

◆自己評価報告書
 伝統ある異分野の3つの研究所(素材工学研究所,科学計測研究所,反応化学研究所)を統合させて, 2001年4月に発足した多元物質科学研究所(略称;多元研)は,統一的な管理運営への移行期間の3年と,それに続いた 国立大学の法人化初年度と言う激動期の1年を経て,発足5年目を迎えました。 この間に,我々が重点目標としてきたことは, (1)多元物質科学と言う新たな学術領域の開拓と関連成果の発信については言うまでもないこととして,内向きには (2)伝統・文化の異なる3所を統一した新たな管理運営方式の早期確立であり,外向きには (3)新組織である多元研の名称を周知にすること,そして (4)種々の局面で多元研の実力を認知して頂くこと,そして,これらにより,多元研を一刻も早く,名実共に物質科学における国際レベルの研究拠点とすることでありました。 

◆業績データベース

 

◇組織

◆全組織図
◆職員一覧
 

◇産学連携






















 

各種産学連携活動については、産学連携推進本部ホームページをご参照ください。
◆企業、地域関係の方へ
・共同研究  ・受託研究  ・学術指導  ・寄付金
・寄付金講座、寄付研究部門  ・秘密保持契約
・受託研究員  ・組織的連携  ・地域連携等について
・技術相談  ・事業化支援、ベンチャー起業支援
・研究成果物の取扱い、及びMTAについて
・共同の発明が生まれたら     ・共同出願に関する情報

・TLOとの関係について
東北大学は技術移転実績のある(株)東北テクノアーチ(広域TLO)と技術移転に関する基本契約書を締結し、大学知的財産の積極的活用を図っています。

・ナノテク融合技術支援センター
平成19年度より、文部科学省先端研究施設共用イノベーション創出事業(ナノテクノロジー・ネットワーク)プロジェクトが開始されました。東北大学では、全国13の拠点(26機関)のひとつとして、ナノテクノロジー研究に携わる産学官の利用者に対し、4分野(ナノ計測・分析、超微細加工、分子・物質合成、極限環境分野)の最先端機器の開放や技術支援・研究相談を行っています。東北大学の様々な分野におけるナノサイエンスのポテンシャルを駆使するとともに、融合領域における新たなイノベーションの創出と社会の発展に寄与することを目的としています。

・テクニカルサポートセンターTSC
 テクニカルサポートセンター(TSC)は、東北大学における研究教育の高度化及び融合化並びに社会貢献の推進を図るため、東北大学の指定する研究設備及び機器を部局との連携により広く東北大学内外への利用に供することを目的とし、研究教育基盤技術センターの業務組織として設置されました。
 

◇学術協定

 

◇出版物

◆研究号関、活動報告
◆素材工学研究彙報
 

○21世紀COEプログラム






















 

◆ナノテクノロジー基盤機会科学フロンティア
・21世紀COEプログラム

◆流動ダイナミック国際研究拠点(〜2008.4)

・拠点整備計画
流体科学研究所に新たに設置される“流体融合研究センター”と文部科学省COE形成プログラム“衝撃波学際研究拠点”、及び流体科学研究所宮崎ブランチを中核として、環境科学研究科環境科学専攻、工学研究科航空宇宙工学専攻と共同して、“流動ダイナミクス国際研究教育拠点”を平成15年度に設置(本COE事務局棟を流体科学研究所敷地内に設置予定)

・研究プログラム
"強干渉流動システム"、"衝撃波流動機能"、"熱・物質循環流動"の三研究プログラムを柱とし、(1)流動現象の基礎学理の解明、(2)運動量・熱・物質の輸送や循環などの流動機能の創成、(3)実用展開の3ステップを踏んで、「流動ダイナミクス」の研究を推進する

・教育プログラム
 東北大学の伝統である「研究第一主義」の実践を通じて築いてきた、流体科学研究所の研究COE、流体融合研究センター(平成15年度新設)などの研究設備や海外拠点などの国際ネットワークを活用して、第一線の研究者が環境科学専攻、航空宇宙工学専攻の大学院生の教育に携わる。 創造的な世界水準の教育研究を目指して、下記の流動ダイナミクス連携研究教育プログラムを実施し、広い視野と高度な専門性をもつ先導的若手人材を育成する。

・COEニュース
・国際シンポジウム
・関連サイト
・フォトライブラリー
 

○グローバルCOEプログラム
 


多元研が参画するグローバルCOE研究拠点プロジェクト

 


○国際化拠点整備事業

 Global 30

東北大学国際交流センター

○物質、デバイス領域共同研究拠点






















































 

■概要
安心安全で持続可能な社会を構築するために不可欠な物質・デバイス領域の学際的連携共同研究を開かれた公募型共同研究体制を構築して推進し、革新的物質・デバイスを創出する。ネットワーク型共同研究拠点は共同利用・共同研究拠点制度改革の目玉の1つであり、本プロジェクトは拠点が行なうプロジェクトのモデルケースである。

■組織
本「物質・デバイス領域共同研究拠点」は、北大、東北大、東工大、阪大、九大の5大学が、協定書を締結して、拠点を共同設置する。共同研究拠点の拠点本部を、阪大産研に設置し、本部長は産研所長をもって充てる。拠点本部に、共同研究拠点を構成する各研究所の所長をもって組織する拠点本部会議を設置し、拠点の運営を円滑に進めるための研究計画、事業計画、共同研究、共同利用、予算、組織等に関する事項を審議し、実行する(拠点本部規程)。拠点の運営に関するこれらの重要事項を本部長の諮問に基づき審議する場として、運営委員会を設置する(運営委員会規程)。全国の研究者コミュニティへ開かれた共同研究の公募、採択を審議する委員会として、共同研究推進委員会を置く(共同研究推進委員会規程)。共同研究推進委員会の下におかれる、物質創製開発、物質組織化学、物質機能化学、ナノシステム科学、ナノサイエンス・デバイスの研究領域部会では、当該領域に関する共同利同研究の課題設定、応募資料のとりまとめ、公募審査に関する実務を行なう。拠点本部会議、運営委員会、共同研究推進委員会に関する事務は阪大産研事務部が担当する。
拠点は5研究所の研究資源を共有し、かつ、それぞれの得意分野や特徴を活用して、全国の研究者コミュニティに開かれた共同利用・共同研究の場を構築し、その促進を図る。5研究所は、北海道、東北、関東、関西、九州に設置されており、それぞれの地域の研究者コミュニティへの研究資源の公開、共同研究情報の提供と共同研究の実施、に積極的に取り組む。成果の取りまとめは各研究所(拠点)が行なう。

■共同研究の公募について
・特定研究の公募
・一般研究の公募
・施設利用の公募 

■共同研究拠点

○北海道大学電子科学研究所(ナノシステム科学)
21世紀を迎え、世界の人々は科学技術の調和と発展を強く望んでおり、科学技術の基盤としての学術研究の重要性はますます高まっています。大学附置研究所の使命は、国際水準を越えた独創的研究を推進し、新しい研究領域を開拓することにあります。北海道大学電子科学研究所は、物理・化学・数学に基礎をおいた従来の学問体系から脱却し、生命科学の成果をも積極的に取り込んで新しい電子科学の領域を開拓することを目的としています。

○東京工業大学資源科学研究所(物質組織化学)
「資源に関する化学の学理および応用の研究」を基本理念として,化学全般にわたる広い分野を対象に総合化学研究所として活発に活動してきました。2000年にノーベル化学賞を受賞された白川英樹先生の導電性高分子の研究も,資源化学研究所で生まれました。1979年には大岡山キャンパスから現在のすずかけ台キャンパスに移転し,現在は13部門,1研究施設の構成で,教員は研究活動とともに大学院総合理工学研究科協力講座の教員として教育活動も活発に行っています。

○大阪大学産業科学研究所(ナノサイエンスデバイス)
2009年4月1日をもって、情報・量子科学系、材料・ビーム科学系、生体・分子科学系の3大研究部門と、時限撤廃され拡充された産業科学ナノテクノロジーセンターを持つ真に学際融合型の研究所として改組されました。新たに産業科学連携教育推進センター、国際共同研究センター、量子ビーム科学研究施設が設置され、材料解析センターが総合解析センターに生まれ変わることにより、産研の教育貢献、国際貢献、学内・学外共同利用・共同研究への支援体制が強化されます。1995年の改組以来14年ぶりの大改組を契機に、産研は21世紀の新たな発展への力強い第一歩を踏み出しました。

○九州大学先導物質科学研究所(物質機能化学)
 4部門から編成されており、新しい機能性分子の合成、新しい分子集積の化学、有機・無機融合材料の化学、先端材料の素子化に関する化学など、多岐にわたる研究に取り組むとともに、各分野の研究グループが連携して、原子・分子・ナノスケールからマクロスケールまでの物質の構造と機能にかかわる基礎学術とその応用化に関する研究を推進している。

 

 

 

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