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不易流行実績法が自然に出来る

■不易流行実績法が自然に出来る  100402

着実に人財へ成長する機会を活かす>不易流行実績法が自然に出来る




時代ごとに評価され 時代を先取りしながら進化する成功の基本定石
を体得できる人財成長支援機関

不易流行定評機関の人財を多数輩出した実績ある定評手法のしくみ
システムを日常力まず(自然)にできる人の数を加速度的に増し自在
に成長できる人材基盤を構築しよう。


○参考
◆茨城県科学技術振興財団
◆産業技術大学院大学
◆国立科学博物館産業技術センター
情報大航海プロジェクト
◆情報管理Web(科学技術儀振興機構)

 

 更新 2010.04.06


□(財)日本科学技術連盟
(日科技連)     ●アクセス
  

日本科学技術連盟は、1918(大正7)年に創立された社団法人 工政会、1920(大正9)年に結成された日本工人倶楽部「1935(昭和10)年(社)日本技術協会に改称」及び1940(昭和15)年に創立された (社)全日本科学技術統同会の三つの技術団体にその源流を発します。 これらの三団体は発展的解消し一つの団体にまとまり、1944(昭和19)年11月3日に大日本技術会が発足した。 その後、大日本技術会は、社会情勢の激変に伴って1946(昭和21)年4月30日に解散し、この事業、資産及び職員を継承して同年5月1日に日本科学技術連盟として生まれ変わった。 そして組織・機構を整備し1962(昭和37)年4月に公益法人として科学技術庁所管の財団法人の認可を受け今日に至っている。

◆日科技連について    ●概要   ●あゆみと活動  ●教育セミナー総合ガイド

◎企業の品質経営調査(毎年調査報告)

■資格取得について (専門家としての資格取得ができる。)
・信頼性技術者資格認定制度   ・CSQE(ソフトウェア品質エンジニア)資格認定制度
・CQE(品質エンジニア)資格認定制度  ・品質管理検定   ・品質管理士
・QCサークル指導士認定制度   ・ISO9000審査員研修コース   ・ISO14001環境審査員研修コース
・ISMS審査員研修コース   ・ソフトウェア品質技術資格認定    ・JSTQBテスト技術者資格認定
・R-Map(リスクーマップ)実践技術者

■給付金制度  
・個人対象(教育訓練給付金制度 厚生労働大臣指定講座)   ・法人対象(キャリア形成促進助成金)

■デミング賞について       
デミング賞とは、戦後の日本に統計的品質管理を普及し、日本製品の品質を世界最高水準に押し上げた大きな礎となった故William Edwards Deming博士の業績を記念して1951年に創設されたTQM(総合的品質管理)に関する世界最高ランクの賞です。
・デミング賞に挑戦 ・デミング賞   ・日本品質管理賞  ・日経品質管理文献賞  ・受賞者リスト
・デミング賞委員会(委員、顧問、参与のみなさま)     

■品質奨励賞他
TQM(Total Quality Management)は、総合的品質管理とも呼ばれていますが、第2次世界大戦後我が国の工業を中心に発展してきた品質を中核とする経営管理の様式です。
TQM は  (1)顧客の要求に合った商品(製品・サービス)を   (2)経済的に提供するための活動の体系で、
(1)顧客指向   (2)継続的改善   (3)全員参加 に より展開されるものです。  
今日、わが国の多くの商品品質が世界的に高い評価を得ており、TQMがそれに貢献してきたことは否めない事実です。しかし、近年、発展途上国の工業生産力の伸張は著しく、その商品(製品・サービス)の品質も急速に改善されてきており、わが国の国際競争力を維持していくためには、TQMを継続的に実践し、品質を中核とする経営の革新を実現する必要があります。
・日本品質奨励賞  ・医療の質奨励賞  ・QCサークル経営者賞  ・クオリティマネジメント賞

■セミナー検索
マネジメントシステムのクリエイターとして、経営管理技術の普及・ 発展・定着を図るため、各種セミナーを定例的に開催している。ニーズにあったセミナーをお選び、企業体質の改善・強化、個人のレベルアップ・スキルアップにお役立てることができる。
■各種セミナー、事業マップ
○TQM、SQC・統計手法、信頼性・安全性、部門別、目的別 各種セミナーマップ
○フォーラム・シンポジウム、研究会、資格試験、賞  各種事業マップ
○QCサークル        ○商品企画、設計・開発、生産・品質保証 関連ルールマップ

■TQM、品質管理
経営システムの質向上、企業体質強化を目指す企業へ品質経営のノウハウをご提供しいる。

■ソフトウェア品質
日科技連では、ソフトウェアの品質向上をめざす方々を対象に、品質マネジメント技術や品質管理手法、プロジェクトマネジメント等、人材育成のための各種教育プログラムをセミナー、研究会、シンポジウム等さまざまなスタイルで提供している。

■信頼性、製品安全、R-Map
 本質的な品質向上、故障や事故を未然防止することによるクレーム軽減などをめざす方々にのために、信頼性およびPL(製造物責任)関連教育を提供している。

■応用統計、コスト、マネジメント
より高い付加価値の製品開発の評価、分析手法としての実験計画法、多変量解析法、官能評価法等を提供している。
○商品企画、設計・開発、生産・品質保証  関連ツールマップ
○官能評価セミナーマップ

■医薬統計、医薬研修
ICHに伴う開発のグローバル化、また厚生労働省の審査体制の改革の中で、製薬会社のトップ及び施設長の適切な判断とこれに基づく組織化、効率的な開発戦略が必要とされています.わが国では、臨床試験を支えるインフラ部門のシステムがまだ不十分であり、これが開発・申請の障害となっているのが現状です.日科技連はこれらを解決する一助として、様々な教育コースを提供しています。

■ISO研修
日科技連は、ひとづくりを通じて組織構築した組織のパフォーマンス向上、継続的改善を支援している。
ISOで体質改善、日科技連は、ひとをつくり、仕組みをつくり、文化をつくります。改善活動でマネジメントシステムを向上し、パフォーマンスを向上します。

■QCサークル
成長する職場の小集団活動づくりのお手伝いをいたします。
現場力・職場力の強化を目指す企業のみなさまへ人材育成・職場活性化のノウハウをご提供します。
あらゆる職場で、小集団改善活動(QCサークル活動)による企業活力の「原点回帰」を

■社内セミナー(出張)
日科技連が開催している各種セミナーを、社内で開催してほしいというご要望にお応じて、出張セミナーを開催している。 品質経営、TQM、信頼性、SQC、実験計画法、QCサークル、ISO、方針展開、QFDなど日科技連が開催している定例コースの中から選択することができる。またこれらのコースのカリキュラムを構成している講義単位(セル)を組み合わせた特別コースも可能です。

■ISO審査登録センター
母体法人である(財)日本科学技術連盟(日科技連)は、1946年に創立以来、一貫して品質管理をはじめとする経営管理技法の啓蒙・普及活動を推進しております。
 ISOマネジメントシステムにおける管理の考え方は、品質管理におけるデミングサイクル(PDCA)の理念に合致しており、日科技連が進めてきた総合的品質管理(TQM)がより近い関係にあると言えます。
ISO認証取得をめざして経営基盤の整備が進むことにはたいへん大きなメリットがあります。しかし、認証取得による実質的な効果は、いかに継続的にマネジメントシステムの改善をはかり運用するかによります。その意味で、方針管理をはじめとする品質管理の各手法を有効に活用することが、認証取得後の組織に大きな成果をもたらすカギとなりましょう。

■出版物について
 
◆月刊誌「クオリティマネジメント」  (TQCを推進、普及する総合誌)
)     
 ◆QCサークル関係書籍   (QCサークル活動の基本の3冊)
  ・月間誌「QCサークル」  ・QCサークルの基本    ・QCサークル活動運営の基本

 ◆機関紙 日科技連ニュース    (賛助会員の特典)
 ◆クオリティワン(Quality One)   (ソフトウエア品質のための総合情報誌) 


■関連会社
(株)日科技連出版社
1955年の創設以来今日まで、品質管理、QCサークル、信頼性工学、統計学をはじめ、数学、ソフトウェア工学、情報システム工学等の専門書、技術書、啓蒙書の出版社として経営工学の普及に努めてきました。
弊社出版の内容紹介、検索および「買い物かごシステム」により、ご購入いただけます。尚、書籍以外に雑誌、ビデオ教材のページを設けていますので、こちらも併せてご利用いただければ幸いです。
近年は、さらに時代の要請に沿ってISO認証関連図書、環境、ビジネス書の分野にも注力してまいりました。文理融合の時代を迎え、今後とも日科技連グループの一翼をになって、21世紀の日本の産業界の発展に貢献できる出版社をめざします。

◆書籍検索   ◆2010年度刊行図書  ◆2009年度刊行図書  ◆2008年度刊行図書  
◆教科書用選定目録   ◆雑誌    ◆ISO14000 2004改訂版   ◆数値表、確率紙
◆QCシートシリーズ    ◆ビデオ教材  

(株)日本科学技術研修所
(株)日本科学技術研修所(略称:日科技研)は、日科技連グループの一員として、50余年の永きにわたり、我が国のコンピュータ・サイエンスにかかわる諸問題の解決と、その発展に全力を尽くしてまいりました。
科学技術分野における先駆的なコンピュータ利用技術をもとに、官公庁、企業,大学、研究所などと連携をはかりながら、国家的な環境汚染問題や地震災害対策、数理統計による各種解析支援などに取り組み、これまで数々の実績と確かな信頼を築きあげてまいりました。 また、その高度な調査・解析・開発・設計・品質管理等の技術力は、運輸、環境、電力、エレクトロニクス、チェーンストア、出版などの幅広い分野における研究開発や各種ソフトウェアシステムの構築にも大きく貢献し、高い評価をいただいています。求められる、スペシャリティのために・・・そして揺るぎない、信頼のために・・・日科技研は、これからもお客様にご満足いただける価値あるソリューションを提供してまいります。



◎関連団体リンク
           

 (財)日本生産性本部
  サイトが変更になりました

  (社)中部産業連盟

 (財)日本規格協会

  アジア生産性機構(APO)

  (社)日本能率協会

 (社)日本バリュー・エンジニアリング協会

  (社)日本計量振興協会

  (社)日本計量機器工業連合会
   (JMIF)

 統計数理研究所

 (財)製品安全協会

  中央職業能力開発協会

 

 (財)日本適合性認定協会

  (社)日本技術士会

 
日本TRIZ協会
TRIZ:Theory of Inventive Problem Solving(発明的問題解決理論)を意味するロシア語の頭文字からの造語。

 

 

 

(財)日本電子部品信頼性センター

 (社)情報サービス産業協会

 (財)日本情報処理開発協会

 高品質ソフトウェア技術交流会(QuaSTom)

 ソフトウェア技術者ネットワーク(S-open)

 ITサービスマネジメントフォーラム ジャパン(itSMF JAPAN)

 (株)日本科学技術研修所
 

 

 

 

 

 

 (社)日本品質管理学会

  日本信頼性学会(REAJ)

 (社)日本オペレーションズ・リサーチ学会

 (社)日本エネルギー学会




 

  プロジェクトマネジメント学会PM




 


 
日本官能評価学会
 官能評価は、人の感覚を用いて物の性質や人の感覚そのものを研究する学問です。人は感覚によって住む世界を構築しています。感覚は外界と心を繋ぐ絆です。感情、欲望、行動を引きおこし、快−不快、よろこび−かなしみ、創造−破壊のいずれへも人を導きます。

 

 

 

 (社)日本経済団体連合会

  (社)日本経営協会

 (社)日本経営工学会

 東京商工会議所

  (財)沖縄県産業振興公社

 (財)経済広報センター

 

 

 

 (財)海外技術者研修協会(AOTS)

 国際協力事業団(JICA)

日本貿易振興会(JETRO)

 

 

 

 

 

 


□日本産業訓練協会
       
●アクセス
   
◎2009年12月1日から 東京本部と九州支部が同じサイトになりました。

◆日本産業訓練協会とは
発足以来一貫して、MTP(管理研修プログラム)及びTWI(ビジネススキル習得監督者研修プログラム)を中心に、日本の産業教育における原理・原則の教育と、これら教育の指導者の育成定評機関。豊富な実績と、優れたプログラムで、不易流行、時代に合わせノウハウを成長させている。常に時代の変化に対応しながら以下の事業を行っています。  協会は1955年(昭和30年)、通商産業省(現経済産業省)・労働省(現厚生労働省) 及び日経連(現日本経団連)が中心となって設立された。

◆事業内容
戦後の企業成長の推進人財を多数早期育成に成長させた、実戦重視のプログラム。
時代の変化、業種、規模に応じて、事例(ケーススタディ)を豊富に持つ有資格者の実戦豊富なインストラクターが教育にあたっています。
@各種研修コースの指導者・リーダー・インストラクターの育成      A講習会・セミナーの開催         
B企業・団体への講師派遣      C企業内教育についての相談・斡旋    D企業内教育に関する調査・研究

◆日産訓のあゆみ      ◆あいさつ       ◆よくある質問       ◆日産訓トピック
◆会員制度ついて   協会では会員の割引メリットをご活用いただくためにもご入会をお勧めいたします。
◆協会の情報公開資料
    
◇協会役員名簿pdf      ◇協会会員名簿pdf      ○日産訓協会定款

◎日産訓 東京本部の内容                                   ◎日産訓 九州支部

□公開講座      ◆公開講座一覧        ●最新セミナーガイド

◆MTP(管理研修プログラムインストラクター養成講座)
 
対象者 管理的立場にある方、管理者候補の方
いま企業では、強力なリーダーシップを持ち主体的に行動する管理者・リーダーが求められています。
そのためには、
組織運営に関する「原理・原則」をしっかりと身につけることが最重要です。
いかに知識・技術を積み上げても組織の成果に結び付けることは出来ません。
過去
12回の改訂を重ね、100万人以上の受講者をもつMTPは、この要請に応えるものです。
本講座は、
MTPのインストラクターを養成する講座ですが、将来の管理者候補者も参加しており、研修・研鑚・交流の場としても最適です。

社内人財育成能力格差が、社員の成長格差となり、重要なモチベーション(動機付け)の必要な多忙なキーマンの講座

◆TWI(Training Within Industry)トレーナー養成講座
・TWIの各10時間コースを事前に受講されることをお勧めします。
・ISO(9000,14000)のリーダー要件としている会社もあります。
・QCサークル活動の活性化・定着・浸透に効果的です。

仕事を正確に、安全に、良心的に実行するように、そして速く覚えてもらうための訓練指導の方法を修得できる。日進月歩の変革に対して、第一線の監督者が自らの状況を把握し、業務を順調に推進するためには、まず基本的なスキルを身につけなければなりません。世界的に普及しているTWIは、わが国でも広く受け入れられ、250万人以上の受講者を持つ監督者教育の「原点」となっているプログラムです。
本コースはTWIのトレーナーを懇切丁寧な指導で養成します。非正規社員を含む複合職場の管理にも有効です。各コースとも前半は講師の呈示を通じて内容を理解し、後半は実習を繰り返し、職場ですぐに実施できるように指導します。

業績責任者が書く業績責任単位のリーダーの総能力をたかめ、現場での人の扱い方、衆知徹底する時役立つ手順 

TWI-JI (Job Instruction)『仕事の教え方』トレーナー養成講座
仕事を正確に、安全に、良心的にやるように、そして速く覚えてもらうための訓練指導の方法を修得します。
TWI-JM (Job Method)『改善の仕方』トレーナー養成講座
仕事の改革・改善、設備の改良・改善の手法を修得します。
TWI-JR (Job Relation)『人への接し方』トレーナー養成講座
良好な人間関係を築き、事前の対策と事実に基づく問題処理方法を修得します。
TWI-JS (Job Safety)『安全作業のやり方』トレーナー養成講座
災害をもたらす不全行動・状態の間接原因をつきとめ、安全の事前処置の方法を修得します。

◆中堅社員研修トレーナー養成
○研修指導者養成講座(5日)             ○中堅社員研修リーダー養成講座(5日)
○WSTC (ワークマンシップ・トレーニング・コース)リーダー養成講座(4日)
○接遇研修コースリーダー養成講座(5日間)       ○文書の作り方リーダー養成講座(3日間)
○ビジネスパーソン基礎コースリーダー養成講座(4日間)

◆接遇研修コースリーダー養成
○接遇研修コースリーダー養成講座(5日間)    ○接遇研修(2日間) 

 ◇管理者・監督者研修
期待される管理者・リーダーは、様々な経験や研修を繰り返すことにより成長してゆくものです。企業をとりまく環境は日々激しく変化しています。MTPはこのような環境の下で、管理者のあるべき姿を追求いたします。過去53年間で、11回の改訂を重ね、さらに来年1月の発表に向けて現在第12次改訂作業をしております。100万人以上の受講者数の実績(推計)が示すとおり、「管理の基本」を体系的に習得する定評のあるプログラムです。
○MTP 4日間コース      ○MTP 5日間コース     ○MTP 合宿コース(2泊3日)

◆教育訓練スタッフ研修    教育訓練スタッフを対象とした各種研修
○研修スタッフ実務講座(2日間)             ○技能技術の教え方訓練基礎コース(3日間)
○職場カウンセリング基礎講座(4日間)    ○OJTの推進コース(2日間)

◆接遇訓練研修     接遇および接遇研修トレーナーのための研修
○接遇研修コースリーダー養成講座(5日間)        ○接遇研修(2日間)

◆新入社員研修
○新入社員基礎講座(2日間)      ○接遇研修(2日間)

■講師派遣について  ニーズに合わせ、貴社の状況に応じて、対応でる
経営資源の中で最も重要といわれている“人”の育成を、協会が長年にわたり蓄積してきた研修ノウハウ(カリキュラム、指導技法教材等)を駆使し、貴社のニーズに対応できる。 (オーダー型研修)

○研修の必要性を痛感するが、何をどのようにすればいいのか
○研修は実施したいが、社内にスタッフが不足している
○社内スタッフでするには手間がかかる   
○専門家の協力で自社に即した研修を実施したい
などとお悩みなら、協会の講師派遣担当者までご相談下さい。

◆MTP、TWI、職場リーダー能力向上コース、中堅社員リーダー養成講座、新入社員研修、接遇研修など階層別の標準コースのほかに、これらをご相談内容に合わせてアレンジしたオーダー型研修も幅広く実施しております。 (標準型・出張研修)
 

●費用その他  日本産業訓練協会(日産訓)会員割引がある 

■日産訓(本部)講師一覧
日本各地に資格を持つ各講座の内容ごとに、多くの登録講師がいます。また大量の有資格の卒業生が企業内のOJTOFFJTのインストラクター、コーディネーター、講師として活躍しています。

■研修教材・図書
FAX・電話・はがき等にて協会サポート部あてにお申し込み下さい。 
MTP手引書は、MTPインストラクターにのみ販売ている。
◆MTP教材          ◆TWI教材     ◆MTP・TWI以外の教材      ◆月刊誌「産業訓練」

■関係リンク

社団法人日本経済団体連合会

愛知県経営者協会

財団法人日本経団連国際協力センター

福岡県経営者協会

社団法人全日本能率連盟

 

 


公益財団法人日本生産性本部
(旧社会経済生産性本部)


■財団概要

日本生産性本部は、1955年(昭和30年)3月、「生産性向上対策に関する閣議決定」に基づき設立されました。 生産性運動の推進にあたって、運動の基本的な考え方として、以下の「生産性運動3原則」を設定しました。
   @雇用の維持拡大    A労使の協力と協議   B成果の公正な分配
この3原則は、当時の時代背景として、生産性運動の推進には労使の協力が不可欠との強い気持ちが反映されたものです。
生産性本部は、企業、労働組合、学識者の三者により構成されており、戦後の日本経済の自立と発展に貢献してきた生産性運動の 中核組織として、産業界を中心に生産性向上と国民生活の向上に大きな役割を果たしてきました。
21世紀に入り、地球環境保全の高まり、少子高齢化、グローバル化など時代背景は大きく変化しています。
特にわが国では今後、労働力人口の減少が見込まれますが、こうした中で経済成長を維持していくには、生産性の向上が不可欠です。 そして、これからは、産業界のみならず、各分野での生産性向上を図ることが求められます。まさに、”運動”として、生産性向上に取り組む必要があります。現在、当財団では、企業経営者、労働組合幹部、学識者、消費者団体代表等、国民各界各層の代表が役員となり、様々な分野での活動に参画しています。生産性運動を支援する企業、労組等の会員は、全国で1万に及び、全国17の生産性機関と連携をとりながら会員の支援を得て、生産性運動を全国で展開しています。

○特別委員会、協議会   ○賛助会員制度  ○生産性新聞   ○JPCメールマガジン

■生産性運動について
◆生産性とは
「生産性(Productivity)」とは、投入量と産出量の比率をいいます。投入量に対して産出量の割合が大きいほど生産性が高いことになります。  投入量としては、労働、資本、土地、原料、燃料、機械設備、などの生産諸要素が挙げられます。産出量としては、生産量、生産額、売上高、付加価値、GDPなどがあります。因みに、OECDでは生産性を「産出物を生産諸要素の一つによって割った商である」と定義しています。  通常、生産性というと、労働を投入量として測った生産性(労働者1人1時間あたりの生産性=「労働生産性(Labour Productivity)」)を指すのが一般的です。  生産性は効率や能率と同じ概念で、効率性を示す指標です。しかし、能率や効率に比べて、生産性は具体的な数値尺度を持っているという特徴があります。  生産性の数値尺度は、それ単独で用いるよりも、他者の生産性と比較することによってさらに有用な指標となります。生産性の比較は、生産性の水準を比較する(数値そのものを比較する)場合と生産性の変化率(上昇率)を比較する場合とに分けられます。

◆生産性運動とは
「生産性問題は人類の誕生とともに始まり、歴史の変化とともにその性格、内容を変化させながらも、現在なお今日的な課題として生き生きと脈打っています。それほど生産性は古く、かつ常に新しい現代的な課題といえます。」

◆21世紀生産性宣言    ◆運動目標   ◆綱領、宣言集

■セミナー
◆分野別研修
・経営戦略  ・営業、マーケティング   ・生産管理 ・経理、財務  ・人事、労務  ・労使関係
・組織活性化   ・情報開発  ・環境、エネルギー   ・メンタルヘルス  ・国際交流   ・総合
・その他

◆スキル研修
・経営品質、アセスメント    ・プロジェクトマネジメント   ・ロジカルシンキング  ・プレゼンテーション
・ビジネスディベート  ・モチベーション  ・考課者訓練   ・目標管理  ・ビジネスマナー
・IT   ・リーダーシップ  ・ビジネスライティング ・メンタルケア  ・メンタルヘルス ・カウンセリング
・マネジメントスキル全般   ・長期研修  ・その他

◆階層別研修
・新入社員   ・中堅社員  ・管理監督者   ・経営者  ・複数階層    ・その他

◆経営アカデミー
日本企業は 複雑・多様な「知」を綜合することで新たな知を創り出 す「綜合化能力」を構築するために、経営アカデミーは、綜合化に挑戦する「場」として開講
経営アカデミーは1965年に産業界の発意と学界の協力により創設された我が国で最初の本格的な経営大学院(ビジネススクール)です。 創設時の運営委員会には、田代茂樹 東洋レーヨン会長をはじめ、土光敏夫 石川島播磨重工業社長、木川田一隆 東京電力社長、永野重雄 富士製鉄社長、中山素平 日本興業銀行頭取ら、我が国産業界のリーダーが名を連ね、以来40年以上にわたり、日本における経営革新を実践していく組織の中核的人材を育成し、産業界の期待に応え続けていこうとする高い志のもと、今日まで活動を推進してまいりました。
・トップセミナーコース ・経営戦略コース    ・技術経営コース   ・変革マネジメントコース   
・新規事業開発コース
・マーケティング戦略コース   ・生産革新マネジメントコース   ・人材マネジメントコース  
・経営財務コース   ・マネジメント・ケイパビリティ養成コース(短期3ヶ月コース)

○技術経営研究センターTiM Japan
 
「技術経営」をテーマとする産学連携の取り組み、グローバルな視野を保持しつつ展開する、企業価値最大化・持続的成長の実現に向けた知識創発型の継続的学習と研究開発拠点
科学技術の目覚しい進歩、経済のグローバル化を背景に、産業の図式が様変わりし、かつてない社会経済構造の変化が生じています。当センターは、技術を中核に据えたビジネスに携わる実務家の皆様が、企業価値・組織価値を創出し持続的成長を可能にする新しい経営のあり方を、実践的かつ継続的に議論し学習する拠点として、各界のご支援により財団法人社会経済生産性本部(現日本生産性本部)内に、2001年7月に設立されました。内外の英知を結集し、グローバルな視野で産学が連携して「技術経営」に関する調査研究開発、提言・情報発信、人材開発を行ない、我が国が科学技術創造立国としてあり続けるために、かつ生産性向上のための有力な手立てとなりうる「技術経営」の普及推進に向けて、産業界に軸足をおいた活動を行なってまいります。
◆設立趣旨   ◆活動の紹介   ◆TiM Japanの紹介

■コンサルティング、人材育成
◆コンサルティング
当財団のコンサルタントが中立・公正な立場で組織・事業の変革をお手伝いいたします。
○経営コンサルティング事業   ○社員満足度調査(モラールサーベイ)  ○企業倫理意識調査

◆企業内研修(講師派遣)
公開講座で培ったノウハウを元に、貴社の経営戦略や教育ニーズにマッチしたオーダーメイドプログラムを提供します。
○企業内研修における基本的姿勢     ○各プログラムの紹介

◆コンサルタント養成
○経営コンサルタント養成
・経営コンサルサルタント養成講座    ・養成講座アドバイスコース
・中小企業診断士登録養成課程     ・経営コンサルタント塾
○キャリアコンサルタント養成
個人の自律的なキャリア形成が求められている現在、キャリア形成支援を提案・導入・展開 (コンサルティング)できる人材の養成を目指し本講座を開講しております。

◆メンタルヘルス
○メンタルヘルス研究所
個人と組織の健康度向上を目指すトータルシステムとしてメンタルヘルス推進運動を展開しています。

○カウンセリングマネジメントセンター (CMC)
行動科学の視点から部下の能力開発・メンタルケアを図るカウンセリング・マネジメント技法の開発・普及を目的として活動を行っております。

◆公共(自治体)経営
○自治体マネジメントセンター

経営品質向上プログラムの考え方をベースにしたコンサルティング、人材育成、行政評価、財務分析支援を行っています

○公共部門人事支援センター
公的機関の人事評価・処遇制度・能力開発制度等の調査・研究、および個別自治体・公的機関の人事評価制度導入や能力開発研修企画・運営の支援を行っております。


◆雇用、賃金(雇用システム研究センター)
○雇用システム研究センター

雇用処遇に関する国内外の諸課題について、理論・政策・実務の各側面から調査・研究と提言をおこない、産業界労使に指針を提示し、研究成果の普及に当たることを目的に設立されました。 人事・賃金関係のセミナーの開催や、個別企業・組織の賃金コンサルティングを実施しております。

◆グローバル事業
○生産性の船

生産性の船は1971年より実施し、124船、51,400名の派遣実績を誇る、日本でも有数の洋上研修プログラムです。

○各種国際視察、研修   ○グロ-バル人材育成支援サービス     ○グローバルステージ簡易診断サービス

◆労使関係支援
○ワークライフバランス推進支援    ○労働組合活動支援   ○キャリア開発支援
○労使関係専門家育成     ○新社会人研修   ○通信研修  ○意識調査
○社会労働セミナー

■調査研究、提言
◆特別委員会、協議会活動   ◆生産性研究   ◆提言活動    ◆プレスリリース

■書籍、手帳 (知的生産性向上のために)
◆書籍       ◆生産性映像     ◆手帳


●宿泊型教育研修施設(JPC生産性国際交流センター)
神奈川県葉山町の宿泊型研修施設 IPC生産性国際交流センターです。
当施設は神奈川県葉山町湘南国際村にある、都心から60分と近い自然環境豊かな研修施設です。豊富な研修施設、充実の研修機材、明るく清潔な宿泊施設と美味しい食事。

●生産性資料室
生産性運動、労働生産性など、生産性に関する領域の資料を収集し、この分野の調査研究に役立つ情報の提供を 目的として、一般公開している専門図書館です。


●参考
◆日本経営品質賞
経営品質」とは、製品やサービスそのものの品質ではなく、経営(マネジメント)の質に注目した考え方です。お客様が常に「価値が高い」と感じる製品やサービスを生み出すために、自社の経営や組織の課題に気づき、それを革新(イノベーション)して経営(マネジメント)の質を高める活動を、「経営品質向上活動」と捉えています。私たちは、企業/組織の皆様の「経営品質」を高める活動を支援しています。

 
◆次世代ネット(次世代のための民間運動)
わが国は、急速な少子高齢化と人口減少時代に直面しており、こうした中で産業や企業が生産性を維持向上させていくことが喫緊の課題となっています。すでに、政府や地方自治体をはじめ、官民における次世代育成支援に対する各種の取組みが活発になってきているところですが、時は今や総論から各論の段階へと移っており、その実効性が問われております。また、激しい環境変化に対応して、企業活力の維持を図るという観点に立てば、何よりもまず、民間からの主体的かつ積極的な行動が求められるとともに、それらが一体的に展開されることが重要です。 こうした観点に立って、2006年8月、「次世代のための民間運動〜ワーク・ライフ・バランス推進会議〜」を立ち上げ、「働き方」と「暮らし方」双方の改革を図り、「調和のとれた生活」の実現を図る運動を進めているところです。 現在、ワーク・ライフ・バランスに関する各方面の議論が活発化してきています。しかし、重要なことは、その実践に向けての大きなうねりをつくり出すことです。こうしたことから、「次世代のための民間運動〜ワーク・ライフ・バランス推進会議〜」は、ワーク・ライフ・バランスの実現に向けて、社会的な啓発・普及を進めるとともに、企業における具体的な実践を支援する活動を積極的に展開してまいります。 とりわけ、この推進会議では、民間からの自主的な動きを活発化することにポイントを置いています。このため、経営者や労働組合、学識者、推進活動を行っている団体など、幅広く各界からの賛同と協力を得ながら取り組みを進めていくこととしているところです。
 


□サービス産業生産性協議会
SPRING    ●アクセス

日本のサービス業のイネベーションと生産性を達成すること、それが私たちの願いです。サービス業が日本の社会、経済のメインプレイヤーになること、「サービス資本主義」の時代を切り拓くための活動を私たちは推進してまいります。

■協議会とは        ■広報        ■会員(会員制度、会員特典、経営なんでも相談)
◆目的
当協議会は、サービス産業の生産性向上を実現するため、産学官が連携する共通のプラットフォームとしての役割を担います。 サービス産業は多様であり、また多くの分野に渡っているため、その抱えている課題も様々です。 当協議会は、生産性向上に役立つ経営革新ツールなどの情報の提供、有効な知識の共有のための「場づくり」や業界・企業の自主的な取組の支援などを通じて、サービス産業のイノベーションと生産性の向上を通じたダイナミックな成長を支援することを目指します。 サービス産業の生産性向上には、"インプット" "アウトプット"の同時改善が不可欠です。

◆メッセージ    ◆体制     ◆活動

■JCSI(日本版顧客満足度指数)とは
ある商品・サービスを購入・利用して、どのように感じたのか。JCSIは、お客様の購買行動に共通する心の動きをモデル化し、顧客満足の構造を把握できる指数を提供します。
お客様が感じる「満足」とは感覚的・主観的なものであり、それを業界横断的に比較・検討するには共通のモノサシによって指数化することが必要です。また、「満足」「不満足」という評価に至るまでには様々な心の動きがあり、顧客満足度を正しく測定するには、満足に関わる心理的な構造の全体を把握し、それに沿った調査を行うことも重要です。そこでJCSIでは商品・サービスを購入・利用するときに共通する心の動きをモデル化し、サービスの利用前から利用後までの全体を調査・分析します。こうしたアプローチによって、「なぜ満足したのか」「そしてどう行動するのか」といった因果関係を明らかにしていきます。

■委員会、公募
○人材育成委員会
(成長期にあるサービス業に従事するみなさまへ)
サービス産業生産性協議会・人材育成委員会では、成長期にあるサービス産業、特に、これまで多忙で社内の人材育成に取り組む時間がなかったが、将来の更なる成長のために人材育成をご検討されている企業の皆様等を対象に、本ページをご用意しました。

・教育研修プログラム一覧
国内に数多く存在する外部研修等の一部を、テーマや経営経験の程度で分類整理しました。(今回は、東京商工会議所、(独)中小企業基盤整備機構、(社)日本能率協会、(財)日本生産性本部が提供する様々なプログラムを抜粋して掲載しております。) 皆様の今後の成長・発展の一助となれば幸いです。
・プログラムの活用事例
外部研修プログラムを活用している企業の方々から、プログラム導入へ至った背景、社内でのバックアップや効果について、おうかがいいたしました

・知恵の場の取組み紹介  ・活動レーポート   ・参加者の声

■ハイサービス日本300選
「ハイ・サービス日本300選」は、イノベーションや生産性向上に役立つ先進的な取り組み(ベストプラクティス)を行っている企業・団体を表彰・公表することで企業・団体の一層の取り組みを喚起し、優良事例を広く普及・共有することで、サービス産業全体のイノベーションや生産性向上を促進することを目的としています。

主として中小サービス業から選ばれますが、大企業の場合はとりわけ先駆的で他の企業の模範となる取り組みを行っている企業が対象になります。 対象とする「サービス業」は広義のサービス業です。流通(卸小売)、物流、医療・保険、通信・放送、運輸、金融保険、対個人サービス(飲食店、旅館その他宿泊所等)、対事業所サービス(情報サービス、物品賃貸業等)などが含まれます。

○受賞企業、団体事例集

■イベント、セミナー

 


□産業能率大学  マネジメントに関する総合教育、研究機関    
○ アクセス

■年表
1920年上野陽一氏が日本で始めて小林商店(現ライオン株式会社)において作業改善コンサルテーションを実施。1925年日本産業能率研究所を設立1942年日本能率学校を設立 日本産業の黎明期から一貫して不易流行、時代に対応して進化を続ける「産業能率」を常に追求している。
現在は 法人サービス事業として産業能率大学 総合研究所で多くの企業人財を輩出している。

◆産業能率大学 「建学の精神」
本学建学の精神は マネジメントの思想と理念をきわめこれを実践の場に移しうる能力を涵養しもって全人類に幸福と繁栄をもたらす人材を育成することにある時流におぼれず、慣習にとらわれず  独断を排し常に真実を求めつづける人間こそ本学の求めるものであるこの見地に立って、本学は単なる学術の修得のみに終らず広く世界に目を向けほかの意見を尊重し 自分をいつわらない誠実な人格の形成に努力する。
◆産業能率大学 「法人としての基本理念」
・学生教育事業を通じて実践的な知識、スキル・協調性を有し、実行力あるよき社会人を育成しもって社会に貢献する。
・社会人教育事業を通じて、社会経済の発展に資する経営理論・手法、教育体系、教育プログラムを開発・指導・提供し、もって科学的な経営管理の実をあげうる人材の育成に貢献する。
・学生教育事業と社会人教育事業の相互フィードバックにより、実践に裏付けられたよりよい教育・研究の成果を社会に提供する。
・規模の拡大を追及するのではなく、財務基盤の安定した、特色と魅力の溢れる学校法人を目指す。

■出版部           ◆書籍   ◆手帳

■法人概要  
 学校法人産業能率大学では、大学および短大を設置するほか、総合研究所を設置しています。総合研究所では、創立以来80余年にわたって調査・研究活動ならびに企業・団体等に対するコンサルティングや職員研修等を行っており、マネジメント分野でのわが国におけるパイオニアとして、教育研究の成果を実際の社会に適用し、そこから得られた知見を学生教育にフィードバックすることを実践しています。本学は大学および短期大学が行う事業を学生教育事業、総合研究所が行う事業を社会人教育事業と呼び、法人の基本理念に示す通り、この両事業をもって「マネジメントの思想と理念をきわめこれを実践の場に移しうる人材の育成」を謳った建学の精神の実現に努めています。

○産業能率大学大学院
◆総合マネジメント研究科  ・マネジメント大学院コース   ・情報コース

○産業能率大学
◆経営学部 現代ビジネス学科
◆情報マネジメント学科   ・現代ビジネス学科   ・現代マネジメント学科通信教育

○産業能率大学 総合研究所     ●総合研究所Webサイト
■総合研究所の紹介
学校法人産業能率大学 総合研究所は、1925年、日本初の経営コンサルタント 上野陽一によって創立され、80年以上の伝統と実績を誇ります。わが国を代表する研修・コンサルティング機関のひとつとして、あるいは実践的マネジメントの研究機関として、産業界に貢献し続けます。


◆総合研究所概要      ◆総合研究所の組織図  ◆創設者 上野陽一

■通信教育
組織における人材開発・能力開発のさまざまなニーズに対応した約 350 もの豊富なコース群、年間 25 万人にものぼる受講者数を誇る本学の通信研修。本学はこの分野でもトップ団体として高い評価と支持を集めています。
◆通信研修概要
◆通信研修導入、活用ガイド

■集合研修
長年の実績を活かした本学の「標準プログラム」を、各企業・法人の抱える課題に応じてカスタマイズし、効果的な企業内研修を実現します。プログラムの品質の高さには定評があり、多くの企業や官公庁に導入されています。
◆集合研修概要              ◆テーマ別プログラム      ◆研修効果(教育効果)測定

■コンサルティング
企業や法人が直面する多様な問題に対し、日本初の経営コンサルタント上野陽一が築いたベースをもとに、最新の理論や研究を加味して、それぞれの分野のエキスパートが客観性・合理性のあるアドバイスとご提案を行います。
◆コンサルティングの概要    ◆コンサルティングの流れについて    ◆コンサルティングの特徴

■公開セミナー
◆各ジャンルの概要について
・ビジネスリーダー養成    ・マネジメント大学院テーマ別研修   ・階層別    ・新入社員
・マネジメントスキル    ・ビジネステラシー  ・教育、研修   ・人事、労務、秘書
・経営戦略、マーケティング  ・営業  ・財務経理  ・業務革新、システム開発
・R&D、技術生産  ・モチベーション、キャリア
◆コースMAP
◆選択のポイント

■診断、テスト
組織と、そこで働く個人の特性や現状に関する客観的な診断を通じて、企業・法人の戦略的な人材開発を支援します。それぞれの抱える課題が明確化されるので、教育研修実施前のメジャメントとしても大変有益です。
◆診断、テスト一覧
◆診断テスト、サポート情報

■オリジナル開発
 「既存の教材や研修ではどうもしっくりこない」「当社独自のノウハウを教育研修で伝えたい」といったお考えを持ったお客さま向けに、本学では、オリジナルの開発を承っております。 マニュアル、テキスト、ハンドブック、映像(ビデオ・DVD)、e-Learningなどの教材やオリジナル通信研修システムといったさまざまなソリューションを貴社向けに開発することが可能です。 また、これらの教材やツールを組み合わせた学習全体の設計も行っており、人材育成に関する企画・設計・開発から運用支援までをトータルにサポートします。

●新着情報   ●イベント 
  
●コラム&事例
人事・研修ご担当の皆様のお役に立てるよう、幅広いテーマでのコラムや事例

●人事研修担当者(虎の巻)
担当者として検討すべきテーマの事例が紹介されています。

○働きながらキャリアアップ「マネジメント大学院」
産業能率大学大学院が「通ってみたい国内ビジネススクール」の第2位(東日本編)に選ばれました。
                        日本経済新聞社、日経HR共同実施「ビジネススクール調査」

○研究効果を高める研修ゲーム   産能大式研修GAME 
研修ゲームとは、「企業内で起りうる類似的経験を、ゲームを通じて体験させるための研修技法」です。講義中心の研修は、知識付与の側面では効果的ですが、動機づけや態度変容までの効果を生み出すことは容易ではありません。その点、事例研究やロールプレイング、ビジネスゲームなどの体験型の研修技法を活用することで、、内容の理解促進と共に態度変容までの効果を生み出すことも期待できます。新入社員等のように実務経験が浅い方々を対象とする場合でも、研修の中で仕事の一場面を想定することにより、職場の状況を疑似体験することができます。仕事の中でも起こり得ることを研修の中で類似の状況を生み出すように工夫して作られたものがご紹介する研修ゲームです。

○入社前のケータイ研修(日経ビジネス)
Associeとケータイ電話とも新しいメディアミックスで入社前研究が変わる。
94%の企業が何らかの内定者フィローを実施しています。その内のどれほどの企業が効果を実感しているでしょうか   (株)ディスコ「採用活動に関する調査2009.2より抜粋
厳しい景況下で迎え入れる内定者をいかに取りこぼしなくフォローし、職場に上手にとけ込ませるか――。選抜を重ねてきた企業の人事ご担当者の役割は、以前にも増して重要になっています。そこで、日経BP社がご提案する「ケータイ研修」では、スキルアップ誌として人気の高い『日経ビジネスアソシエ』とケータイ電話のメディアミックスにより、従来の入社前研修にはない新しいバリューを生み出しました。
 


□企業研究会
BRI                      
●アクセス
    
Business Research Institute Since 1948

21世紀の経営革新を担う多種多彩な(人財)が結集、相互に交流し、成果を日々の実践(実戦)に着実に活かしています。
昭和23年(1948年)産・学・官の少数有志による研究懇談会が発足し、現在まで継続活動
終戦後の混乱が続く1948年(昭和23年)、日本の産業・経済の復興に貢献することをめざした志あるビジネスマンの自主的勉強会からスタートした企業研究会は、日本の産業界の成長・発展と歩みを共にして参りました。 グローバル化の進展は社会・経済に大きな変化を与え、21世紀を迎えさらに加速度を増しつつあります。我が国の企業経営はここ数年来、グローバル化対応、地球温暖化などの環境問題、少子高齢化による労働力不足などへの対応を迫られておりますが、加えて現下の経済危機下の経営革新が急がれております。当会は34種に上る企業実務家を主体とした異業種交流研究会を中心に、実践的な経営管理層、リーダー、専門スタッフを養成する研修プログラムと先進企業の事例研究会やこれらの研究成果を発信する出版というフレームワークを通して、企業経営の創造と革新に貢献する諸活動を展開して参ります。

■研究会について
 企業の経営者・管理者が主体となり、学識経験者の協力を得て企業の経営とその管理および企業経営に連する諸問題を相互に研究、調査し、各企業の実践的な要請にこたえるとともに、その成果を広く普及することにより、わが国産業経済の発展に寄与することを目的としています。
◆BRIの理念とミッション  ◆挨拶  ◆役員  ◆沿革

■活動
企業の経営者・管理者が主体となり、学識経験者の協力を得て企業の経営とその管理および企業経営に関連する諸問題を相互に研究・調査し、各企業の実践的な要請に応えると共に、その成果を広く普及することにより、わが国産業経済の発展に寄与することを目的とします。
◆会員事業活動(研究会)  ●会員入会案内   ●会員一覧

◆共同研究活動(研究交流)
創立時からの伝統であり、比類なき特徴を有しているのがこの研究交流事業です。 精鋭メンバー(30〜50名)による共同研究と討議を中心に、経営の重点課題を解決するための1年間サイクルの常設研究組織であり、単なる講義や書物からは決して得ることのできないノウハウを開発し、その成果は会員企業にダイレクトに反映しています。 創立以来、社会・経済状況に応じて新設・改編しながら現在、以下の研究交流会が常設され、活発に業際的共同研究活動を展開しております

◆教育活動 (BRIビジネススクール)
グローバリゼーションやIT化の進展、技術革新のスピードアップ、世代の高齢化など、複雑・困難な問題が山積する中で、企業を支える人材の確保と育成が急がれております。当会は、固有の研究交流事業をバックとした各種人材育成プログラムを開発し、既に多数の人材養成にあたって参りました。既存の教科を改善充実すると共に、逐次新教科を増設し、時代が要請する経営各領域の人材養成面においても、画期的な役割を展開して参ります。積極的に人材をご派遣下さい。

   ○BRI人材ネットワークサービス
企業の多くは今、厳しい経営環境の中で競争力を強化するために、社外の人材を積極的に活用し、さまざまな問題解決の突破口にしようと試みています。 また、日本経済の新たな担い手として期待される中小企業およびベンチャー企業においては、経営経験やノウハウの不足を補うために、優秀な社外の人材を求めています。 一方、人材のマーケットに目を移すと、企業活動の中核を担ってきた多くのビジネスマンが、実践を通じて培った豊富な経験や知識を企業の経営に活かし、その成長に貢献することを望んでいます。
当会のBRI人材ネットワーク・サービスは「人材を求める企業」と「活躍の場を求める優れた人材」を結び付ける架け橋として誕生しました。 当会の研究交流で研鑚を積んだビジネスマンをはじめ、講師としても活躍している方々が登録されています。各企業にとってマッチングする人材を当会がご紹介致します。 また、過去20数年間にわたって積み重ねてきた実績を基盤に貴社をご支援致します。

◆普及活動(公開セミナー)
経営にダイレクトに役立つ先進企業の革新事例研究会、商法・会計法規などの改訂に合わせた法令、会計情報セミナー、常設の研究交流事業の研究成果の報告会など多彩なセミナーを開催致します。

◆経営資料集、出版物の刊行
当会固有の研究交流事業・BRIビジネススクール事業・公開セミナー事業から生まれた成果をくまなく盛り込むと共に、企業の経営者・中堅実務家、学識経験者の方々の知見・提言を加えて、充実した経営ノウハウを提供しております。

■研究、教育、普及活動

○関連リンク

 


□(社)日本印刷技術協会
(JAGATの研修)   
●アクセス
 業種の中の印刷業界のための会員企業の繁栄に貢献する事例
 

■JAGATについて         ○広報リリース
(社)日本印刷技術協会(略称・JAGAT、ジャガット:Japan Association of Graphic Arts Technology)は、印刷および関連産業の発展、貢献を目的として1967年に創立された経済産業省(旧通商産業省)所管の公益法人で、印刷会社、メーカー、メディア関連企業など1092社が会員企業となっております。
◆沿革     ◆会員の特典

◆JAGATの使命    
JAGATでは、印刷ならびに関連産業の向上に資するために、自らに次の「3つの使命(ミッション)」を課しています。 時代の変化に対応したミッションの具体的展開
使命1・・・・・・業界の将来を展望し、その方向を「示唆」すること。
使命2・・・・・・示唆した方向を「具現化」するための施策を講ずること。
使命3・・・・・・これらが現場に「定着」するための教育を行うこと。

そして、この3つの使命を行動指針に、シンクタンクならびに教育機関としての機能を果たすべく、調査提言能力、教育開発能力を高めることを重点に運営してまいります。

■機関誌「JAGAT info」JAGAT info(ジャガット インフォ)』は、印刷関連産業の総合情報誌として、日本の業界を代表するJAGAT会員企業の経営者・経営幹部層を主要な読者として、最新の経営情報、技術情報を凝縮してお届けしています。JAGATは印刷産業のシンクタンクとして、印刷ならびに周辺分野の技術、メディア動向、そしてビジネス、経営戦略まで調査・研究、ならびに提言活動を行っております。また教育機関として、人材育成の機会提供、DTPエキスパートなど資格制度の運営を行っています

■印刷人材育成           ■イベント    ○全てのイベント
◆JAGATセミナー
JAGATでは変革の時代への対応を確実なものとするため、営業・技術・経営等各対象ごとにベーシックな知識・能力の修得から新たな領域へのビジネス展開の土台作りまで総合的・体系的な研修機会をご提供しております。

◆人材教育プログラム
印刷会社の人材育成を考える皆さまに、企業を強くする人材作り、教育計画作りにお役立ていただける情報をお届けいたします。また、皆様の抱える現場の課題も一緒に考えて参ります。

○4つのカテゴリーごとに関連記事を紹介しています。
・人材育成、求められる人材像      ・印刷企業向け職能資格基準尾運用
・教育体系、プログラム           ・教育関連制度と活用

◆通信教育
印刷企業向けの通信教育専門コースは、高い評価をいただき多数の企業で採用いただいています。
職制に合わせた人材教育プログラムとして役立ちます。
○人気講座、満足度ランキング

◆出版、書籍
・入門向け  ・営業マン向け  ・技術者向け  ・管理、経営者向け  ・企画、制作者向け
・DTPエキスパート認証試験対策    ・業界情報、教養   ・ビデオ

◆印刷、メディア研究
印刷を「メディア」として捉えたとき、今まで語られてきたものとは違う歴史が見えてくる。「印刷メディアのもつ社会に対する役割」とは何かということをその歴史を通じて最初から見直すことで、文化の遺伝子を運ぶメディアの本質と印刷メディアの価値について、今後、考えていきたいと思う。

■印刷経営管理
◆プリンティングマーケティング研究会    ◆原価管理(PMPシステム)
◆印刷白書     ◆経営動向調査     ◆印刷化工現場のトラブルQ&A
◆印刷市場と経営に関するレポートと知見等
◆IT(MIS)関連情報
MIS(Management Information System):製造業としての体質を強化する全体最適化、営業や工務・管理部門等のホワイトカラーの生産性向上そして顧客満足の向上にとって、ITを有効に利用した新しい管理情報システム(MIS)の構築、運用は不可欠なものになってきました。本ページでは、次の時代の管理情報システムを構築、運用しようと考えている印刷業の方々に、経営管理情報の有効利用から管理情報システム構築のポイントあるいはEDI、CIMの動向等、幅広い情報を提供します。

◆JAGAT印刷オンラインKPIベンチマーク
印刷会社を経営していく上で目標とすべき重要業績指標(Key Performance Indicator)について,オンライン上でさまざまな角度からの業界平均KPIと自社KPIとを比較できるシステムです。ベンチマークとは,業界を超えて模範となる他社のプラクティスを自社に採り入れながら進める経営改善活動のことを言いますが,当サイトは,印刷会社のKPIについて業績別に目標となるデータを会員企業にフィードバックすることによる,経営改善の支援を目的にしています。大きく,年次KPIベンチマークと,月次KPIベンチマークから成り立っています。

■グラフィックス
◆DTPエキスパート認証制度    ◆色評価士検定
◆XML
特別ページ The SGML/XML Pageは,印刷・出版に携わる方々を対象に,SGML/XML関連の技術情報,有用なフリーウェアなどを提供します
◆テキスト&グラフィック研究会          
◆印刷の価値を創造する情報誌「プリバリ印」

■クロスメディア
紙メディアやインターネット、携帯電話、ユビキタスコンピューティングなど、メディアをクロスして展開するビジネスを総称してクロスメディアと呼んでいます。これらクロスメディアビジネスで成功を収めるには、体系的なIT知識や事例等の情報を収集、蓄積して提案力を向上する能力が不可欠です。広告分野ではメディアミックスともいわれ、多くはプロモーション的な手法を指しますが、JAGATではクロスメディアは必ずしもプロモーションだけとは捉えていません。クロスメディアがメディアミックスと違うのは、デジタル時代におけるメディア土台や役割の変化に対応しなければならないというところに比重がある点です。
◆クロスメディア研究会
◆クロスメディア認証制度
クロスメディアエキスパートとは、情報資源を紙、DVD、インターネット、モバイルなど多様なメディア(クロスメディア)へ効率的かつ効果的に展開することができる、デジタルメディア制作のディレクターです。


■経営戦略
◆プレミアプログラム          ◆Techno Focus

 


□日本IE協会
(JIIE)
  The Japan institute of Industrial Engineering 

日本IE協会は実践的教育で実務改善ができるセンス・素養を持ち、業績貢献、自己成長力の強い人財を養成し続けています。
時代の変革を乗り越えてきた多くの優良企業が共通して「モノづくりにこだわる経営」を貫いているのがわかります。そこには、市場が求めるものを必要なときに必要なだけ競争力のある品質・コストで提供する、という「モノづくりの考え方の原点」に忠実に従い、目標に向かってひたむきに突き進む経営の姿勢があります。
モノづくりに取り組む人財の育成を堅実に推し進めながら、仕事のあり方やしくみを絶えず見直してきた企業が今日のモノづくり日本を築いてきたといえるでしょう。そしてそれは今後もかわることがないと思います。
1959年日本生産性本部(現社会経済性生産性本部からIE部門を分離、新たに日本インダストリアル・エンジニアリング協会を設立し、現在日本IE協会として、時代の潮流に合わせ、不易流行21世紀も進化を続けています。
  
■IE協会について   ・協会  ・設立  ・歴代会長  ・会員数  ・役員 ・組織  ・連携団体
 IE(Industrial Engineering)は、価値とムダを顕在化させ、資源を最小化することでその価値を最大限に引き出そうとする見方・考え方であり、それを実現する技術です。仕事のやり方や時間の使い方を工夫して豊かで実りある社会を築くことを狙いとしており、製造業だけでなくサービス産業や農業、公共団体や家庭生活の中でも活用されています。
◆あいさつ     ◆会員特典

□活動案内
■IE講座      ◆総合講座  ◆IE専門セミナー    ◆資格取得    ◆講師派遣、出張セミナー

■現場見学会  ◆半日コース   ◆一日コース    ◆1泊2日コース    ◆特別工場見学会

■交流会

■グローバ     ◆海外生産関係セミナー    ◆海外視察、見学会

■経営、生産革新   ◆経営革新    ◆生産革新

■人材活用、育成

■現場改善

■開発、購買革新    ◆開発、設計マネジメント   ◆購買革新、コストマネジメント

□大会案内   ◆全国IE年次大会   ◆日本IE協会年次大会  ◆IEフォーラム

□会員誌(IEレビュー)
◆IEレビューについて
「IEレビュー」は、国内外のIEに関する研究や、改善活動事例の紹介を通してIEの普及を図るための協会誌です。編集にあたっては、事業環境の変化に合ったテーマについて、研究論文、活動事例、関連情報などを具体的で、現場サイドに立って、わかりやすく提供することを方針としています。企業は、常に生産性を上げることが最大の課題で、「企業競争力の根源」でもあります。「IEレビュー」は、この生産性を上げていくためのノウハウを的確に提供するわが国唯一の実務専門誌です。
◆バックナンバー

□情報コーナー  役員、委員、交流会等 通信ページ

□関係先リンク

 


□(社)日本バリューエンジニアリング協会     ●アクセス

(社)日本バリュ−・エンジニアリング協会(略称:日本VE協会)は、国内外のVEに関する情報を提供し、産業界におけるVE活動の促進とVE成果の向上をはかっていただくために、各種の事業活動を行っています。
○VEとは
VE (Value Engineering)とは、 製品やサービスの「価値」を、 それが果たすべき「機能」とそのためにかける「コスト」との関係で把握し、 システム化された手順によって「価値」の向上をはかる手法です。                                                     FUNCTION(機能)
      VALUE (価値) =  -------------------
                             COST(コスト)
VEは、1947年米国GE社のL.D.マイルズ氏によって開発され、1960年頃わが国に導入されました。 当初は製造メーカーの資材部門に導入され、そのコスト低減の成果の大きさが注目されました。その後、企画、開発、設計、製造、物流、事務、サービスなどへと適用範囲が広がるとともに、あらゆる業種で活用されるようになり、顧客満足の高い、価値ある新製品の開発、既存製品の改善、業務の改善、さらに小集団活動にも導入され、企業体質の強化と収益力の増強に役立っています。

■日本VE協会について
◆組織    ◆役員名簿     ◆入会の案内  ◆表彰について

◆概要
1965年4月 創立 1980年10月 社団法人となる
○目的

本会はバリュ−・エンジニアリングに関する調査および研究を行い、その成果の普及並びに実施を推進することにより 企業経営等の効率化を図るとともに、わが国産業の発展に寄与することを目的としています。

○事業
バリュ−・エンジニアリングに関する理論・技法の研究および開発
・バリュ−・エンジニアリングに関する理論・技法の普及、研修および指導
・バリュ−・エンジニアリングに関する内外の情報、資料の調査、収集、分析および提供
・バリュ−・エンジニアリングに関する内外諸機関との交流
・その他、全各号に掲げる事項に必要な事業

◆事業計画書
◆事業活動について

■バリューエンジニアリング
◆VEとは  
・VEの必要性  ・VEの考え方  ・VEの範囲   ・VEの効果  

◆VEをもっと知りたい方
○VE用語集
○VE導入事例
○セミナー
○VEの講師をお探しの方
各業界の第一線で活躍しているVE資格(VESおよびCVS)を持つ専門家のデータベース。講演、セミナー、研修指導など、さまざまなニーズにお応えするVE専門家を検索し、コンタクトを取ることができます(無料)

■VEの資格
企業が顧客に価値ある製品やサービスを提供し、適正な利益の確保を継続するために、VE活動は、経営トップの明確な方針のもとに全従業員の知識と知恵を結集した全社的展開へと拡大される傾向にあります。その適用分野は、従来のハード領域にとどまらず、事務、サービス、組織などのソフトの領域にも広がっております。こうした活動を企業内で効率よく推進するためには、VEに関する正しい知識や経験、技術をもった人材が必要です。
◆VEリーダー 
VE活動のリーダーを務めるために必要な基礎知識をもっている人材であることを日本VE協会が認定するものです。CBT形式による試験を行っています。

◆VEスペシャリスト
VEスペシャリストの資格は、企業、団体等の組織でVE活動の実施、推進の任に就く責任者、担当者などの方々が、VE専門家として備えるべき諸知識や技術、経験を持っている人材であることを日本VE協会が認定するものです。(社団法人全日本能率連盟に登録された民間資格)

◆CVS(ertified Value Specialist) 
日本VE協会は、米国VE協会との提携により、CVS認定試験の代行を行っています。CVS認定試験は、米国VE協会と同等の認定基準にもとづき、申請者のもっているVE知識、実務経験、応用能力を総合的に審査するもので、合格して米国VE協会で正式に認定されると、日米双方のVE協会にCVSとして登録されます。

■大会、セミナー
◆VEの大会、セミナー      ◆VE基礎講座    ◆バリューマネジメント実践塾

■コミュニティ
「コミュニティ」とは、VEに携わる方のための、そして、VE実務者との交流や情報収集を望む方のためのページを集めたものです。今後、順次コンテンツを充実させていきますので、どうぞご期待ください。

◆VE専門家検索システム
各業界の第一線で活躍しているVE資格(VESおよびCVS)を持つ専門家のデータベース。講演、セミナー、研修指導など、さまざまなニーズにお応えするVE専門家を検索し、コンタクトを取ることができます(無料)

◆団体、個人会員一覧

◆VE会報誌

◆VEニュースレター

◆関係先リンク集 ( 国内外のVE関連サイトを集めました)

■VE資料、図書販売
当協会の出版物をオンラインでご購入いただけます
○VE資料、図書一覧
○VEに関する各種資料請求の場合は

○VE活動支援ソフトウエア「VE Navigator」をオンラインで購入できます。

 


□(株)産労総合研究所                        ●アクセス
定期刊行物の
「企業と人材」は、企業規模が20億を超えた企業の人財育成責任者は、必読の定期刊行物の一つです。社内改善のヒント構想が浮かぶ情報の一つです。
戦略的人材育成のフレームを構築したりカイゼンする場合の知恵集約源の一つです。一社で長期間の継続的蓄積知恵は総合的に整合されています。その軸を基準に自社固有の内容、業種特性でプラスマイナス
すると成功確率が高くなります。
 

産労総合研究所は、2008年に創業70周年を迎える。 
草創の時代から今日まで、産業界、医療界の「人と組織」にかかわる民間の専門機関として、とくに人事賃金・雇用、人材開発、福祉等における多様な情報の提供に、その先端を切り拓き今日の産業界の発展の一翼を担い定評がある。いま、産業界は環境変化に迅速に対応していくための中長期的な成長ビジョンが求められ、それに伴って、組織の基軸となる経営・人事領域も、「人こそが究極的な資本」の時代を迎えており、キメ細かな実務家のための具体的情報は豊富。特に企業規模拡大をしている教育担当者が、組織型人財育成スピードを上げるプロジェクトを遂行するとき、成功した先進企業の、教育体系のシクミづくり、その内容等未知の体験を実務担当者が成功のエキスを公開している。補完する的確な情報として開眼のためのキー情報です。ただし、公開企業の担当者は、掲載する時、過去を整理し、未来への進化のためのスタートラインとして活用し、掲載されたときは、さらにその企業の進化をはじめるている、善循環のシクミができており、既に掲載企業は内容の一部を改善しているところが多いことを留意し、自社の実情に合わせて独自に応用することのできる情報源です。

■会社概要
◆社長メッセージ      ◆あゆみ(沿革)   ◆組織概要

■コンサルティング
日本賃金研究センターは1970年に、産労総合研究所の付属機関として、賃金問題のより深い研究と情報ネットワークの整備、研究スタッフの充実により誕生しました。日本の賃金問題の権威である金子美雄(故人)、孫田良平、楠田丘の諸先生を設立メンバーに、各界の研究者の参加で、賃金・雇用・労務管理制度の自由な研究活動が開始されました。周知の通り故金子美雄先生は、わが国の賃金水準の底上げを情熱的に説かれて、賃金制度の見直しの端緒をひらかれた方ですが、そうした氏の姿勢がその後の日本賃金研究センターの性格を方向付け、行き詰まった賃金問題を捉えて新しい賃金制度、人事制度の開発につながっていきました。いまもそうした設立の精神と目的を継承し、楠田丘代表幹事を中心に21世紀にふさわしい日本の賃金体系や水準のあり方、雇用・処遇システム、労務管理制度など、さまざまな情報と制度を開発・研究しています。

■セミナー
産労総合研究所では、定評ある賃金・人事制度の構築、運用セミナーから経営戦略、人事戦略、社会保険実務まで、幅広い分野でセミナーを開催しています。年間を通して毎年定期的に開催されるセミナーの他、その時々のトレンドを訴追したセミナーを随時企画・開催しています


■定期刊行物、別冊

◇「賃金事情」
賃金・処遇決定をサポートする情報誌。
賃金・労働条件データをきめ細かなデータ紹介。創刊60年を超え、連続した時代に対応した変化を捉えている人事・賃金データの”ホームドクター”機能を持つ
 

◇「労務事情」  
総務・人事・福利厚生の実務Q&A誌
”読者参加型”の誌面づくり、日常業務で発生する解決策を探る”問題解決型”の誌面づくりをしており、人事スタッフの一員の役割をしている。
◇「人事実務」 
人事の課題解決を支援する実践情報誌。 
豊富な事例で、制度設計・運用のポイント、人事担当者の役割を紹介している。実務解説は、タイムリーかつピンポイン  トでわかりやすい解説をしている。実務担当者を支援する事例、実例、実務解説、実務資料を提供する実践誌
◇「労働判例」
人事労務に活かす判例実務誌。
集団型紛争から個別(個人)型紛争への移行・・・そこでの紛争は経営そのものに直結している。これからの人事・労務  管理政策や労使関係の改善・安定に役立つ専門判例誌
◇「企業と人材」 
人と組織の力を高める人材開発情報誌
人事・教育研修スタッフ向け専門情報誌
経営戦略や成果・能力主義人事制度と連動した人材育成・能力開発制度の導入を考えた時の良きパートナー
 
◇別冊
定期刊行誌の別冊は 各誌タイムリーな情報をもとに 年間数点発行されており、「情報源」として必読資料の一つ「企業と人材」の別冊「人材開発プログラム」は研修に関 する情報が整理され実務を遂行するとき、「探す」時便利。

 

◇病院経営・医療・看護・介護関係の専門情報誌を発行している
●「月刊医療アドミニストレーター」
病院経営・事務管理者のための実務情報誌
●「医事業務」  病院・診療所経営に直結する医事業務総合情報誌
「師長主任業務実践」 解説・調査・実務・事例を提供する看護管理者のための専門情報誌


 

■書籍・単行本
 「経営書院」は、産業総合研究所の書籍出版部門。
 “経営と労働”をテーマに、賃金・人事労務管理の実務書から、経営・ビジネス書、規程・事例集、教育・研修テキスト、病院・施設経営の書籍まで、多彩な出版活動を展開している。

◆賃金制度、人事制度

◆人事考課、人事評価

◆目標管理、目標面接

◆就業規則、社内規程

◆賞与、退職金、年金

◆採用、研修、社員教育

◆役員規程

◆労働法実務

◆社会保険、労災関係

◆出張、出向、派遣、異動関係

◆その他の労務管理

 

●経営、ビジネス、一般

●病院労務管理

●ゴルフ

 

 

 

 


□話力総合研究所

話力総合研究所 所長の永崎一則が1945年「話の研究」に入る。単なる話の技術を超えた、人間の総合力としての話力理論を開発多くの企業2500社以上、学校、企業の研修所、職場の研修で普及活動をし、定評があります。
◆会社概要・アクセス         ◆出向先の紹介

◎人間関係の問題を解決する基礎は話力です。
 私たちの生活は人と人とのかかわり合いによって成り立っています。快適な個人生活も、組織の運営や発展も、すべて人間関係に関わっている、そう言っても過言ではありません。
まず聴く。そして話す。この一対のコミュニケーションで始まる人間関係。誰でも知っているこの基本がスムーズにいかず、悩み、苦しみ、戸惑っている方も多いようです。人間関係の糸口は、話す力・聴く力。潤いのある人間生活に欠かせないのが話力です。
◆大勢の前で緊張せずに話せるようにしたい方
◆上司、部下とのコミュニケーションをよくしたいと考える方
◆面接をパスしたい、良い会社に就職したいと考えている方
◆会議の手順と方法をしっかり学びたい方

■話力講座 (好評のステップアップ指導)
・少人数で実地指導を重点に   ・個人指導を中心   ・受講者の長所を伸ばす
・段階的なカリキュラムで、効果的な勉強  ・講座修了者に修了書を発行

○初めての方
◆ビジネスマナーセミナー
◆話力第一講座

○好評のステップアップ指導
◆STEP1第一講座(基本編)
自分を大きく伸ばし、明るい社会生活を送るための話力を身につけます。

◆STEP2第ニ講座(実務編)
自分の考えを正しく伝え、気持ちよく人を動かす話の力を養います。

◆STEP3第三講座(スピーチ編)
人前で自分をゆたかに表現し、大ぜいの人をひきつける話ができるようになります。

◆STEP4第四講座(対話編)
話し合い・会議をスムーズに進める方法を学びます。

◆STEP5第五講座(技能編)
人間味あふれる、自分の個性を活かした表現技術を磨きます。

◆STEP6第六講座(科学編)
なぜ、話に誤解が生まれるのか?話やことばのもつ問題点をいろいろな角度から解き明かしていきます。

○大勢の前でのスピーチに
◆スピーチクリニック

○全てのビジネスに役立つ
◆実用文章講座

■スケジュール

■講師紹介
講師派遣は、毎回ご好評いただいております。企業のみなさまに合ったカリキュラムを、ご提案いたします。

◆企業向け講座の案内
組織がかかえるさまざまの問題の根底には、組織を構成する人の問題が横たわっています。  人の育成や人間関係の問題の解決には、組織の構成員の話す力、聴く力すなわち「話力」を磨くことが大切です。  話力総合研究所では、官公庁・自治体・法人のお客さま向けに、職員、従業員の総合力向上をはかる各種講座をご用意しております。

◆教育、研修の案内
教育・研修内容については、下記の項目から必要な項目をお選びください。内容に合わせて、1日コース、2日コースのカリキュラムを組んでいきます。

■書籍の案内
話力総合研究所所長の著書をはじめ、講師陣著作の本を取りそろえております。
話し方、コミュニケーションを高めるノウハウがぎっしりと詰まった良書をどうぞお読みください。

●受講者の声
大ぜいの人の前で話せるようになった。コミュニケーションが上手に取れるようになったなど、話力講座を受講した感想や受講後の成果などについて、生の声をご覧になれます

 

 

 

 

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