開眼招福!汗をかき、経営層を目指す人財志援サイト

 

トップページ商品カテゴリ運営者の紹介新着情報


  無料知恵探し
 

    著者・出版社と
   価値契約済み

googl書籍検索
        

 本
の価値に感謝
   閃いたら活かす
  さらに成長しよう!
 
 


公開されない書籍

 図書館の活用
 

ものづくり
 現地現場の知恵

 日刊工業新聞活用
 
   
記事を最新から
 過去まで相対比較
 最先端クラウドを
 活かし成長しよう! 
 

商品カテゴリ

専門学会の活動内容から学ぶ

■専門学会の活動内容から学ぶ

日本の産業企業の変化>専門学会の活動内容から学ぶ




 

業種別各学会の活動内容、最先端情報の進化の方向を捉える
一つの指標です。

2001年4月 100学会の代表による「学会連合懇談会」を結成

                              ↓クリック
      「横断型基幹科学技術研究団体連合」により

文理にまたがる43の学会が、自然科学とならぶ技術の基礎である
「基幹科学」の発展と振興をめざして大同団結したもので、
限りなくタテに細分化されつつある科学技術の現実の姿に対して、
「横」の軸の重要性を訴えそれを強化するためのさまざまな活動が
始まりました。

業務に関連する学会の内容、可能な場合は、参加して、先進情報を
学び、自社で応用展開をお奨めします。企業の格差づくりに貢献する
トリガー探しに役立ちます。


 

 
更新 2008.11.06

  横幹連合(おうかん)に加盟している学協会 (2008.5)

    ↓クリック

応用統計学会







 

応用統計学会は1981年7月に設立された学会
その前身は「応用統計学」 編集委員会(1971年発足),応用統計学研究会(1979年改組)
現在,当学会は「応用統計学の研究,発展,普及と研究者,技術者相互の連絡, 協力を促進するとともに,外国の研究団体との交流をはかること目的」
とし,機関誌の発行,研究発表会及び応用統計シンポジウムの開催等 の事業を通して活動しています。

機関誌「応用統計学」は,自然,社会,技術の諸分野における不確定現象の 観測・実験を計画し,模型化し,測定結果を解析する研究やその方法論を,さまざまの分野の人にわかりやすくまとめることを意図して発行
 

可視化情報学会









 

1981(昭和56)年に『流れの可視化学会』としてスタートし、平成18年には創立25周年を迎えました。
流れの可視化は流れ場の速度・温度など熱物質移動を非接触で定量的に多次元計測するための方法として発展を続け、現在では機械・造船・航空・宇宙・土木・建築・海洋・気象などの理工学分野に加え、医学・農学・環境学といった様々な分野で有力な研究・開発手段として活用されるようになりました。本学会は、流れの可視化に関する研究・開発において、世界の「流れの可視化技術」をリードしてきました。

さらに、近年はビジネス・製造分野、文化の保存やe-learningなどの分野にも拡大し続ける「情報の可視化」に関する研究・開発にも積極的に取り組んでいます。
 

形の科学会











 

自然の探求や,技術的な研究の場において,物の形が問題になることがしばしばあります。結晶の形,コンクリートや合金内部の立体構造,球の充填構造,地形の形成等,その例は数多くあります。これらに共通の点は,多数の要素から成り立ち,それらが複雑な配置をとっていることです。
集合体の典型である生物や,体内の器官についても,機能と形が密接に関係していることは疑いありません。それらの働きを研究するときは,形を定量的に記述する方法を探る必要があります。さらに,画像処理やパターン認識の技術が,しばしば必要になりますので,形の科学は情報という概念を含むことになります。また,都市や地域などのような社会構造も,形と関連しております。
形の科学会は,このような研究を通して,研究対象で分類される従来の科学の枠組みを越えて,「形」という概念を中心とした学際的な科学の確立をめざしているのです。
 

経営情報学会










 

 経営情報学会は1992年4月1日に経営情報に関する研究の推進と議論の場として設立されました。
経営情報学会は、経営情報にかかわる諸問題の研究および応用を促進し、会員相互および関連する学協会との情報交換をはかるとともに、経営情報学の確立、産業の進歩発展に寄与することを目的としています。

1. 社会科学系と工学系の双方が同じ研究目的を持ち, 自由な雰囲気の中で幅の広い研究活動を行っております。
2. 企業人、大学人が分け隔てなく共に参画し、啓発しあいます。
3. 民主的でダイナミックな学会、オープンな学会を目指します。非学会員にも論文投稿の道を開いています。
4. 研究会が極めてバラエティ豊かで、多様なニーズに応じます。5. 海外研究者との積極的な交流を深め、世界に開かれた、世界に通用する学会を目指します。
 

計測自動制御学会SICE








 

計測自動制御学会は、1961年(昭和36年)9月30日に創立。「計測」と「制御」に関する理論と応用を追及する学会です。今、わが国では技術立国、知財立国が政策として推し進められ、技術開発の重要性が広く認識されています。地球温暖化やエネルギー問題などの解決のためにも、SICEがカバーする計測と制御分野の技術と理論ならびにその産業応用が社会に大いに貢献できるものと思います。
SICEはすでに46年余の歴史を持ち、石油・石油化学、鉄鋼、化学などのプラント計装の分野や、電機、機械、自動車、ロボットなどのファクトリー自動化の分野はもとより、交通、通信、環境、建築、土木、医療、金融などの社会基盤分野、生活分野、そしてサービス分野まで、広い範囲で発生する課題を横断的に解決する研究者、技術者の交流の場を提供しています。世界をリードする日本の先端学術の発展を支え、日本の製造技術の高度化の一翼を担ってきたと言っても過言ではありません。
 

研究・技術計画学会





















 

 科学技術は、企業、地域、国および人類社会発展の基盤となっています。科学技術をいかに経済・社会・文化の発展に役立てるか、そのための研究開発や科学技術のマネジメントは、国の政策や企業の経営において、最も重要な課題の一つになっています。既に我が国は自らの発想により、未踏の領域を切り拓いていかねばならない段階に到達しています。創造性をはぐくみ、効果的な研究や、効率的な技術開発を進め、かつ人間・社会・自然と調和した独創的な科学技術体系を築きあげていく必要があります。そのためには、単に個性を生かす創造的な環境や組織制度を経験的に整備するだけでなく、科学技術や研究開発過程の本質を計画者の視角から追究し、理論化して、その学問的に整理された体系を基盤とし、それらを実践的に改善していくことが必要です。

 本学会の課題はたとえば、
1.研究技術にかかわる企画、計画、マネジメント
2.科学技術関連政策の策定、分析、評価
3.研究技術の国際的戦略と経営
4.企業戦略に連携した技術経営(MOT)
5.公共技術、社会技術、戦略技術の選定
6.科学技術の公共理解の増進

など企業・大学・国公立研究機関の課題から、地域・国・国際レベルの課題までを広く含んでいます。
その解明と解決のためには、企業、大学、国公立研究機関などの研究推進主体が互いに連携し、その成果を相互に交流し、活用しあうことが大切です。
本学会は、科学技術の予測、企画、計画、調整、評価等、研究開発を計画主体の立場から推進する産・官・学の学識経験者や実務家などが広く交流し・啓発しあうことのできる”新しい場”を提供しています。
 

国際数理科学協会ISMS



 

ISMSの出版物:  ISMSは、創刊より半世紀、国際的に高い評価を得ているMathematica Japonica(M.J.)と、その姉妹誌で電子JournalとPaper誌とを持つScientiae Mathematicae(SCM)とを発行してきました。両誌は、合併して”21世紀MJ/SCM New Series”Scientiae Mathematicae Japonicae(SCMJ)として、電子版は2000年9月より、印刷版は2001年1月より、年間6冊、1200頁の出版しています。

 

システム制御情報学会













 

 本学会は,1957年「日本自動制御協会」の名称で設立され,以来長年にわたり制御工学およびシステム工学に関する,学術および技術の向上を目指し,産・学・官一体となって活動を続けてまいりました。
最近,システムおよび制御工学の分野においても,計算機応用をはじめ情報関連技術の需要が急増していますが,今日のソフトウエア技術がこの需要を必ずしも満たしているとはいいがたい面があります。
これに対処するためには,システム,制御,情報関連の研究者と技術者がそれぞれのノウハウを結集させ,ニーズとシーズの整合を図りつつ,ソフトウエア技術の理論的体系化,ソフトウエア産業の生産性向上など,将来を見越した課題に取り組むことが強く望まれています.このような時代の要請に応えるため, 1988年6月に上記「日本自動制御協会」を「システム制御情報学会」と名称を変更し,更にその事業を充実させることにいたしました。
本学会は,会誌「システム/制御/情報」および論文誌「システム制御情報学会論文誌」の発行と,研究発表講演会などの開催あるいは研究分科会の設置によって,先端的な学術振興を図るとともに,啓発的なシンポジウムや講習会を開催して,産業界の技術向上にも寄与しております。
 

社会・経済システム学会











 

 1982年11月28日設立。 近年、社会的・経済的事象に関する研究領域においても、システム研究・システム思考の展開は多様に行われ、その発展にはみるべきものがあります。このような動向は、それぞれに、さまざまな源流や経路の中から生まれておりますが、それらは単に一時的な風潮や安易な流行として現われているのではなく、科学と思想の歴史的発展に根ざした一つの大きな流れをしめしているとみられます。
社会的・経済的事象に関するシステム研究においては、社会科学のみならず、自然科学、人文科学など多くの分野からの学際的研究を必要とすることはいうまでもありませんが、その中で、社会的・経済的領域そのものにおける独自のシステム特性をさまざまの側面から理論的・実証的に明らかにして行く努力がますます求められてきているといえましょう。さらに今日、その社会・経済システム研究の成果をあげ、現代社会における多くの政策的課題の解決をはかることが、すぐれて必要とされております。
社会的・経済的事象に関する研究領域におけるシステム研究の学問的構築をすすめるために、多くの分野から参加し、研究の相互交流と発展をはかる一つの礎石を築きくことを目指しています。
 

スケジューリング学会































 

 社会はいまグローバリゼーションの真っ只中にあり、温暖化防止に代表される環境保全、 南北問題、経済システムの再構築など人類にとって避けて通れない地球的規模の課題に対する取り組みが始められている。
これらの課題の根底をなす問題として、社会全体でのエネルギー消費の削減、あらゆる資源の有効利用さらに共生を目指す価値体系の創出があげられよう。 スケジューリングは人間の活動や人工システムのオペレーションの実施順序や実施時期に関する計画の作成ならびに変化に応じた計画の修正を行うことであり、 社会や産業のいろいろな場面で必要とされるが、その良し悪しは消費エネルギー、資源の無駄遣い、活動の当事者あるいはサービスを受ける人々の満足の程度に著しく影響する。
スケジューリングに関する研究は長い歴史を持っているが、その成果が今まで人類の福祉の増進に大きく寄与したとは言い難い。 その主な理由として、方法・手法の未成熟、コンピュータやネットワークなどの計算・通信環境の不備、スケジューリングに関係する人々の意識の不足が挙げられよう。 しかし、近年におけるコンピュータやネットワークの低価格化と性能の向上と相まって、数理計画法、シミュレーション、人工知能、制約論理、メタヒューリスティックスなどのスケジューリングに役立つ手法ならびにそれらを利用したツールが作り出され、 現在では様々のスケジューリング問題の解決が可能になってきている。
新学会の設立はこのようなスケジューリングに関する技術上の進歩、社会における問題解決の増大する要請を背景とするとともに、 過去5年間にわたってスケジューリングの専門家によって開催されてきた「生産スケジューリング・シンポジウム」がもたらした成果を大きな要因として挙げる必要がある。 1993年開催の第1回シンポジウムを境目として、それまで異なった学会で活動してきた研究者・技術者がスケジューリングという共通のテーマの下で結ばれ、知識を共有し、 多様な経歴のメンバーからなる専門家集団が形成された。
新学会の設立目的は、生産スケジューリングに主として係わってきた今述べたところの研究者・技術者の輪を拡げて、 エンジニアリング、製造、輸送、ロジスティクス、看護、教育、その他のサービス、 さらにコンピュータ、通信などの様々の領域におけるスケジューリングを研究あるいはシステム化の対象とする専門家を含む大きな輪を作り、 各問題領域内の情報交換にとどまらず、異領域間での情報の交換を通じて、スケジューリングならびにその関連問題の新手法の開発と理論の拡充を推進することにある。 さらに、研究や開発の成果を整理・体系化し、将来における研究の発展と技術の進歩をもたらす環境を醸成に努めることを目的とする。 また、国内のみならず海外における当該分野の研究者・技術者と連携して、これらの目的を共に実現することも本学会の使命と考える。
 

精密工学会








 

精密工学会は以下のテーマを対象に,「ものづくり」に関わる問題を広く探求しています。
●設計・生産システム(LCA,CAD/CAM,モデリング,設計論,自動化,知能化など)
●精密加工(切削・砥粒加工,CMP,マイクロマシニング,ビーム加工,ツーリングなど)
● メカトロニクス(マイクロマシン,知能ロボット,精密位置決め,工作機械,機素など)
● 精密計測(画像応用計測,光応用,三次元形状測定,知的データ処理,SPMなど)
● 人・環境(人間工学,福祉工学,医用精密工学,アミューズメント,生産技術史など)
 

日本応用数理学会




 

日本応用数理学会は,最近の研究,産業,教育における数理的イノベーションに応えるために,1990年4月に発足致しました学会であります. 本学会会員の専門分野は数学,物理,化学,電気・電子,機械,材料,建築,情報処理,通信,計測・制御,システム工学,人間工学,経営,等々極めて多岐にわたっており,学際的に異分野の第一線の研究者や技術者が集まり,下記のような事業により,応用数理を研究,産業,教育に結び付けるための研究開発と普及,会員相互の連携・親睦,国際的な交流を積極的に行っております.
 

日本オペレーションズ
・リサーチ学会















 

日本オペレーションズ・リサーチ学会は、1957年6月15日に設立されました。ORの理論の研究、手法の開発はもとより、企業経営や行政における具体的な問題への手法の活用を図ると共に、会員相互の情報交換、海外との交流を積極的に推進しています。

オペレーションズ・リサーチ(OR)」という言葉さえ知らない人から言葉があることくらいは知っている人たち、これが日本人の99.99%ではないでしょうか。しかし、近年は「シミュレーション」というと誰もが日常的に使う言葉になりました。シミュレーションはORが意識的に取り上げた方法論のひとつなのです。
あなたはうまい手をつくり出せますか?
何か新しいことをしなければならない時、あるいは現在実行している事柄を改善しようとする時、よりうまい計画を立てたり、立てた計画が円滑に実施されるようなうまい管理を行うことが望まれます。
おそらくはいろいろな案を並べみて、それらの案を評価して一番よさそうな案を選択することが行われるでしょう。しかし、実際には「いろいろな案」といってもすべてを並べ立てることが難しく、どこかに落ちがあったり、「評価して」といっても、案を実施してみないことには結果の予測が立たないことも多いでしょう。
ORはこのような問題を科学的、つまり「筋のとおった方法」を用いて解決するための「問題解決学」であります。世の中にはありとあらゆる問題が次々と沸いてきます。問題とは「何か困っている」ことを指します。そのような新しい問題に挑戦するのがORです。
 

日本感性工学会





 

日本感性工学会は、1998年10月9日に設立。
本学会は、従来の人文科学、社会科学、自然科学と言った枠にとらわれることなく、幅広い学問領域を融合して、感性工学という新しい科学技術を展開している学会です。感性工学は、感性という価値の発見と活用によって、社会に資することを目的としている学問です。従って、感性に関心のある人々ならどなたでも参加していただくことができます。
現在学会員となられている方々の学問分野は、哲学、教育、心理、芸術、政治、経済、経営、社会などの人文科学系から、医学、生理学、化学、材料、機械、情報、システムなどの自然科学系など多様な人々が多様な視点から、感性を中心に活動しています。
 

日本経営工学会



 

 1950年以来,研究論文の掲載と情報交換を主な目的として「日本経営工学会誌」を発刊してきました. 1991年には「経営システム」誌を創刊し,さまざまな特集を組み,企業での経営工学の応用研究を支援してきました. 1996年には「日本経営工学会誌」を「日本経営工学会論文誌」と改め,研究論文の質を一層向上させるとともに,多様な論文の掲載に努めてきました.これらの会誌は大学や企業において高く評価されています.
 

日本経営システム学会
















 

経営を工学、情報、社会科学の横断的視点からデザインする。 企業における経営諸資源の統合は、ますます重要な課題となっております。それを実現するための経営理念の確立、人間性の追及、組織の革新、地球環境、社会貢献等への配慮は、戦略的経営の展開上、不可欠の課題といえます。
そこでは、製品開発力やマーケテイング力が問われるだけでなく、ICTによるビジネスプロセスの革新や新たなビジネスモデルの構築が求められています。例えばERPによる基幹業務の統合化、SCMによるグローバルな領域での企業間の戦略提携の実現などそのレベルは高度化しつつあります。
また、従来のIE、QC、ORやICT等の技術に留まらず、人工知能やニューラルネット、ファジィシステム等の人間が持つ感覚や人間そのものを中心とした分野の研究が、今後、経営システムの研究をすすめる上で一層期待されるようになることは間違いありません。総合科学技術会議は、技術立国を標榜する日本の再生に向けて、従来の固有技術のみに頼るイノベーションから、「モノ」の形を取らない管理技術や人間を把握する技術を取り入れたイノベーションにシフトをすすめています.このような学会を取り巻く環境の変化は、本学会がすすめてきたこれまでの活動をより一層世の中に啓蒙することの重要性、必要性をクローズアップさせたといえます。 本学会は、こうした前提に立ち、絶えず未来思考的な姿勢で企業経営の諸問題をとらえ、「経営を工学、情報、社会科学の横断的視点からデザインする」というキャッチフレーズを公式に表明し、グローバルな視野を持って経営システム分野の研究を進め、現実的で有効な思考と手法の開発に貢献すべく結成された研究者集団です。
 

日本計算機統計学会
JSCS








 

日本計算機統計学会は,統計科学および計算機科学のさまざまな分野における研究・交流活動を通じ,高度情報時代に重要な役割を果たす計算機統計学の普及・発展をめざす学会です。そのために,次のような活動を行っています。
・研究発表の場として,毎年,大会とシンポジウムを開催。
・国際的な研究集会を主催・共催・後援しています。
・会誌(和文誌年2冊,欧文誌年1冊)を発行しています。
・ニューズレターやE-mailによるメールニュースでホットな情報の
送付と会員同士の情報交換をしています。
・インターネットを利用したオンライン企画などを行っています。
・学会賞を設け,すぐれた研究の奨励を行っています。

入会動機例
・計算機を利用した統計的処理に関する情報がほしい研究成果の発表の場,評価の場がほしい
・新しい統計理論,データ解析ソフトなどの動向が知りたい
・同じ研究分野の仲間と交流したい
 

日本計算工学会























 

 理論と実験のギャップをうめる計算科学分野は、情報科学および計算機とその周辺関連技術の発達に支えられ、顕著な発展を遂げつつあります。この計算科学の中でも、特に「計算力学」は、21世紀における技術革新のキーテクノロジーとして注目されており、次世代の社会的・経済的活動の基盤技術の一つとなると予想されます。
このことはアメリカのゴア元副大統領により提唱されている情報スーパーハイウエイ構想および超並列科学技術計算機システムの構築計画、更にはフランスの国立研究所INRIAの活動を見れば明らかであります。また、今世紀の後半に経済大国になった我が国に対して世界の人々特にアジア地域の人々は、米ソの宇宙開発に続く科学技術上の貢献を期待していると言っても過言ではありません。
従って、学術研究と技術開発の両面で、世界水準にある"計算工学"の分野において我が国が産官学協力のもとで、大いなる遺産を人類の歴史に残す時期到来との認識が必要であります。
コンピュータは、産業界のみならず社会構造に一大変革をもたらし自然科学から社会、人文科学を含む学問分野の再編成を促しつつあり特に理工学教育は従来の縦割方式から横割方式への移行が避けられない状況にあります。
産業界においては、基幹産業の大手メーカーを始め中小の企業に至るまで経営改革やリエンジニアリングが進行中であり、また、"社会人教育"あるいは"生涯教育"を推進し得る機関の必要性が強く望まれています。
このような状況のもとで、1994年8月に我が国で開催されたWCCM III (The Third World Congress on Computational Mechanics) は、”計算工学”という新しい分野が理工学の専門分野を越え国境を越えて、人類共通の諸問題、地球環境問題エネルギー開発、人工物の設計・開発・保守、心材料の開発、災害の余地と防御さらには安全性などの課題解決に資する学際的な科学技術であることを立証しました。
このような認識にもとづき、世界に例のないユニークで従来の学会の枠を越えた横型の機関を設立いたしました。
 

日本行動計量学会











 

 日本行動学会は、計量的方法の適用を通じて人間行動を理解することを目指して、理論・方法の開発とその応用の両面からアプローチする研究者・実務家たちが集う場です。1969年8月に発足した「行動計量シンポジウム」が母体となり、1973年9月に設立されました。その後、活発に研究活動を行い、1984年8月には、日本学術会議の登録団体となりました。

学会員の専門分野は多岐にわたっており、広い意味での人間の行動に関する計量的方法の開発、およびその適用について、学際的・横断的な研究活動を行っています。
計量的方法といえば、多変量解析を含む統計的データ解析が想起され、確かに我々の中心的な関心になっていますが、行動計量学は、統計的方法論だけを扱うものではありません。諸分野における行動現象に着目し、右図のような一連のプロセスすべてを重視します。 このプロセスを通して人間行動を規定するメカニズムを解明し、広く人間に関する知識を構築し、社会・経済・文化・技術にわたる諸分野での問題の発見と解決に貢献することを目指します
 

日本コンピュータ化学会
SCCJ












 

2002年1月1日をもって、日本化学プログラム交換機構(JCPE)と化学ソフトウエア学会(CSSJ)は合併して、新たに日本コンピュ−タ化学会(SCCJ)として新しい歩みを始めることになりました。

11月30日の発起人会において、私が会長、JCPE代表の平野恒夫氏が名誉会長に選出され、2人3脚のかたちで新学会の立ち上げを行うという仰せを戴きました。新学会の事業として、プログラム交換の他に、春秋2回の研究発表会と論文誌Journal of Computer Chemistry, Japan(JCCJ)の発行が主なものです。春の研究集会は、従来のJCPEが開いていた計算化学シンポジウムを踏襲、秋はCSSJが行っていたソフトウエアのデモを中心とする発表会をそれぞれ続ける計画です。論文誌は、JCPE JournalとCSSJのJournal of Chemical Software(JCS)を合体させたような性格のもので、新学会の会員諸氏は、それぞれ特徴のあった二つの会のアクティビティに優先的に参加できることになります。

本学会は、計算・理論・数学・統計学・情報処理等の手段を用いる化学の研究及び教育に関わる研究者・技術者・教育者の情報交換を促進し、この分野の進展を図ることを目的としています。

 

日本シミュレーション学会









 

日本シミュレーション学会は,理工学・産業の多くの専門分野において,また生体システムや社会システムなどを含む非常に広い分野に旦って,シミュレーションの学理と技術に関する研究討論と情報交換を行う我が国唯一の学術団体です.
当学会はシミュレーション技術研究会等の20年の活動実績をふまえて、昭和56年6月に発足して以来,システムの分析とモデリング,シミュレーションの技法,計算力学,画像・音声処理.シミュレーション言語とその応用,シミュレーション用ハードウェア,リアルタイムシミュレーション,プロセスシステムや交通運輸システムへの応用などシステム技法からソフトウェア,ハードウェア及び諸分野への応用に至る多くの問題を対象として、
・会誌(年4回),資料,図書の刊行
・日本シミュレーション学会大会(年次大会)の開催
・シンポジウム,講習会,見学会などの開催
・海外諸学会どの国際交流
などの活動を行っています
 

日本シミュレーション&
ゲーミング学会





 

1980年代後半からのコンピュータ・テクノロジーの革新は、 地球的規模でコミュニケーションとコンピュータのあり方を根本的に変容させる潜在的可能性を成熟させ、シミュレーション&ゲーミングの分野にも極めて重要な影響を与えています。
当学会は、日本全国に散らばるシミュレーション&ゲーミングの研究者、 実務家、教育実践家などで構成され、この学際的手法と、科学技術の飛躍的発展をはかることを目的としています。このため、この分野 における 国際的・国内的研究のネットワークを形成しています。 また、経済政策のみならず、社会・人文・自然科学の境界にある方法論の一つとして、 学術的に発展させるとともに重要な礎石にすることが学会会員に期待されています。
 

日本社会情報学会

現代の社会は、各分野で解決を迫られる多くの困難な問題を抱えています。
市民生活、社会活動、企業活動、行政活動といった広範囲の社会諸分野でのこうした問題解決には、社会情報機能の果たす役割は、決定的であり、このための新しい総合科学としての社会情報学の学問形成とその充実発展が、学術的にも実践的にも強く求められているといえます。
こうした新しい総合科学としての社会情報学の学問形成には、その対象分野の多様性からも、そこに適用さるべき諸科学の多様性からも、極めて多分野の研究者による学際的協働とそれによる新たな方法論にもとづく学術的開拓が必要であり、また問題の性質からいって、極めて高度な理論性を必要とするとともに、現実的な具体性と社会的実践性が強く要請される特異な学問分野といえます。
日本社会情報学会は、こうした社会情報学への学術的ならびに社会的・実践的要請に応えていくために、広範囲な各分野の研究者はもとより、さらに行政、産業経済、都市経営、市民福祉、市民生活等、社会各分野の専門家・実務家等の方々の参加と協働をもって、多領域で精力的に活動を行なっています。
 

日本情報経営学会
(旧オフィスオートメーション学会    2007.4.1名称変更)

























 

 当学会の前身は、1979年11月に設立されたオフィス・オートメーション学会(略称:OA学会)です。「オフィス・オートメーション」という概念のもとに、まさにオフィスシステムそのものにとどまらず、経営システム、企業システム、そして経営情報システム、社会情報システムなど各種の情報システム現象を理論的・実践的に研究する学際的な場として活動を行っていました。経営学を基軸において学際的な情報システム論的研究を掲げたわが国最初の学会であり、日本学術会議第3部会の所属学会として当該研究領域の発展において一貫して中枢的役割を担ってまいりました。しかし近年の情報化の進展は、より広範な研究を必要としています。そこで、2007年4月1日より、新たなビジョンを掲げ、日本情報経営学会と名称を変更して活動を続けています。

当学会は、企業その他組織体の健全な発展およびそれら組織体の運営主体である人間の健全な成長発展を研究対象の二軸とする。そして、とくに情報のもつ包括的、連続的、創発的な機能や役割の支援、助力を得て、これらの二軸の優れて相補的な関係性の実現に資することを使命とする。その研究過程では、必然的に組織体や人間社会が相互に生み出す健全な姿を想定し、理論及び実践の両面から考究することになる。学問研究としては、情報システムにかかわる理論と実践、研究と実務、基礎と応用、技術と人間などの有機的相互関係が学際的に展開される。より具体的には、社会科学および人文科学、自然科学との統合理論の構築が指向される。
ボーダーレス時代を迎えた今日、情報を経営の枠の中であらためて考え直すことの積極的な意味が問われている。非連続的状態や予測不可能な状況の日常化のなかで、唯一頼りになるのは、情報のもつ固有の機能、役割である。高品質な情報特性、問題提起的・発見的な情報特性、環境検索型情報特性、意味のあいまいな意思決定を支援する情報特性などは、限りなく人間系や経営系を推進する固有の情報システム構築に欠かせない分析、考究対象になる。
 

日本信頼性学会









 

日本信頼性学会は1978年に設立された日本信頼性技術協会を改組して1991年5月に発足いたしました。 本学会の前身である日本信頼性協会は国内外における信頼性技術分野の交流と人材育成および情報交換、会員相互の啓発、親睦ならびに信頼性コンサルティング活動などを通じて、わが国の信頼性技術の普及、発展に寄与することを目的に現名誉会長・高木昇氏(東京大学名誉教授)を中心として設立された団体です。本学会は同協会の活動理念を踏襲し、設立以来、信頼性工学に関する理論、応用の進歩・発展に努めてまいりました。
本学会では講演会、シンポジウム、研究発表会の開催、論文誌、ニュースの発行等を定例活動として行っております。

また、1993年には創立15周年事業として「信頼性の歴史」を、1997年には大著「信頼性ハンドブック」を学会の編集により出版し、我が国における信頼性技術の原点から最新に至るまでを網羅的に検討することを実現いたしました。
 

日本生物工学会

















 

生物工学に関する学理及びその応用の研究についての発表および連絡、知識の交換、情報の提供などを行う場となることにより、生物工学に関する研究の進歩普及を図り、もってわが国の学術の発展に寄与することを目的とする。

○学問領域
●発酵工学
微生物を対象とした有用物質の生産、食品工業等への応用的研究と基礎学理
●生物化学工学
培養法の確立、培養装置の開発・設計、発酵プロセスの制御、生産物回収のプロセス等生産プロセスを対象とした化学工学的研究●生体情報工学
生物における情報の処理機構を解明し人工手段で実現し、活用する工学
●環境工学
地球環境、人間環境にかかわる諸問題の工学的改善
●酵素工学
酵素の改良、人工酵素の作成および酵素を利用した化学反応系とセンサーの構築
●動植物細胞工学
動物細胞、植物組織・細胞による物質生産の基礎と応用
●生体医用工学
工学的手法の医学領域への応用による診断、治療などに必要な医療システムの開発研究
 

日本生産管理学会








 

日本生産管理学会は、『経営活動の一環としての生産管理論の研究および教育ならびに生産管理実務の指導・改善の発展を図るとともに、会員相互および関連学会、会員との連絡、研修の場とし、もって学術文化の発展に寄与する』ことを目的として、
1994(平成6)年4月1日に創設されました。

現在,日本の製造業は,戦後最も困難な時期にあると考えられます。世界の工場としての地位を中国・台湾・韓国などに奪われつつあります。大きな時代の変革期にあたって,当学会も産業界・官界・他学会などの方々とも協力し,その目的を果たす必要があると考えております。当面は,学会活動をより活発化し,時代の要請に応えなければなりません。このような時代に生産管理に関係する研究者・教育者・実務家として社会に貢献するため,是非この機会に会員としてご入会いただき,専門能力を維持・向上し,発揮いただくようおすすめいたします。
 

日本知能情報ファジィ学会


























 

日本知能情報ファジィ学会は、「文と理の知を取り入れた領域横断型の学会」を目指し、理工学分野を中心に、心理学、認知科学、人文科学、社会科学、経済学、文学、教育、芸術などが、「あいまいさ」というキーワードで緩やかに繋がれ、様々なバックグラウンドを持つ研究者、技術者、そしてそれ以外の一般ユーザや意思決定・政策決定に携わる人々をも取り込んだ学際的領域の広さを特徴とする学会です。
本学会の沿革は、1972年のあいまいシステム研究会の発足を皮切りに、その後の1980年のあいまい科学研究会の発足、そして1989年の「日本ファジィ学会」の設立を経まして、2003年1月より現在の名称である「日本知能情報ファジィ学会」に改称されました。この間、Zadeh教授のメンバーシップ関数に特徴づけられるファジィ概念のスーパーセットとして、より広義の「あいまいさ」にかかわる問題を積極的に捉えていくべく、ファジィの理論と応用面でのすそ野を積極的に広げて参りました。また、応用人工知能としてのエキスパートシステムや、GA、ニューロ、カオスといった20世紀末になって日の目をみた数々の知能化技術を取り込み補完しながら、「ソフトコンピューティング」として、あいまいさや柔らかさを総合的に扱う新たな学問分野を切り開いて参りました。現在では、制御、ロボット、医療・福祉、金融、建築・土木、教育、安全・安心、プラント、人工生命、社会・経済システム、自然システム等を対象とした診断、パターン認識、モデリング、ヒューマン・インターフェース、マルチメディア、意思決定システム理論、組織論、数理計画、評価、経営管理、統計、データ解析などの方法論から、心理、自然言語、論理、数学、哲学に至るまで、まさに学際的な多岐にわたる問題領域をカバーしてきております。
21世紀に入り、情報通信の技術革新が益々進んでいく中にあって、我々人類が直面しているのは、人と機械、人と人、技術やサービスの提供者と享受者の間の境界に対し、物理的・電子的な繋がりを越えた、心や感性の通い合う自然な橋渡しをどのように実現していけばよいかのテーゼです。意味解釈の多様性を許容し、「あそび」を残すことで生まれ出る創造性と独創性、このようなあいまいさが本来もつところの効用を活かした人間本意主義のコンピューティング環境と社会の実現に向け、本学会は学際的な開かれた学術組織として、シンポジウム、研究会、国際会議等を開催し、学会誌、論文誌の編集発行や出版事業を通じて、日本発の世界への情報発信を行なっています。
 

日本デザイン学会








 

日本デザイン学会は、1954年(同年3月22日に第1回総会を開催)の設立以来、「会員相互の協力によってデザインに関する学術的研究の進歩発展に寄与する」ことを目的として活動を行っている、日本学術会議登録・認定の学術団体です。
今日の多様なデザイン課題に対応し、International Association of Societies of Design Research(IASDR)/Asian Society for the Science of Design(ASSD)の中核学会として、国際学会の運営に参画し、国際的な学術連携を推進。また、国内において研究発表大会、企画大会(シンポジュウムなど)を毎年開催するとともに、特定のデザイン課題に対する会員相互の研究交流を促進する研究部会活動などを積極的に進め、こうした成果を学会誌「デザイン学研究」(論文集・特集号・作品集)などの出版物を通じて広く国内外に発表し、デザインを基軸に社会と文化の健全な発展に寄与することに努めています。
 

日本統計学会

1931.4.27創立。
統計学の研究および普及を促進し、その発達に貢献する。

 

日本時計学会

日本時計学会は、時計および時計応用技術に関する調査研究を行なうことを目的に、1948年(昭和23年)に創設された学術団体です。すでに50年以上の歴史を有する伝統ある学会であり、幅広い方々の参加、支援を得ております。
1998年度からは、学会誌名を従来の日本時計学会誌からマイクロメカトロニクスに改め、微小情報機器、ウェアラブル情報機器への分野へ大きく展開しようとしております。ウェアラブル情報機器とは、コンピュータ、生体情報センサ、PHS、GPS等を腕時計サイズで作製し、直接人間が装着する究極の携帯情報機器です。当学会では、時計技術で培った微小化・省電力化技術をベースに、携帯情報機器のキーテクノロジーであるマイクロメカトロニクス技術を基礎から製品化までカバーするべく、活動を拡大中です。
 

日本人間工学会









 

人間工学は、私たちの生活の中に定着してきています。人にやさしい技術、使いやすい機器、生活しやすい環境をつくるために生まれた人間工学は、今ではいろいろな分野で広く応用されています。これは、人間の能力にふさわしい用具・技術・環境の条件を知って、自然なかたちで実生活がおくれるようにする人間工学の目的が、広く社会に認識され受け入れられるようになってきたからです。安全な製品や用具、快適な仕事場や住まい、高齢者にやさしい環境、使いやすい情報機器、ストレス防止対策など、いずれも人の特性と効率のよいマッチングをねらう人間工学が多いに役立つ例です。
日本人間工学会は、人間工学に関する諸研究およびそれに関連する事業を促進することを目的とし、1964年に創立されました。現在の会員数は、2,000名を超しています。本学会にはさまざまな分野の研究者や、実社会で人間工学を実践している会員が参加しており、学際的な幅広い活動を行っています。
 

日本バーチャルリアリティ
学会

















 

 1996年3月15日 設立趣旨
バーチャルリアリティは,シミュレーション,エンターテインメント,芸術を始め,医療,設計・計画・評価,ソフトウエア作成,コミュニケーション,ヒューマンインタフェース,ロボット制御など極めて多岐にわたる分野において急速に展開されており,21世紀の我々の生活を支えるジェネリックテクノロジーとしての発展を期待されている.バーチャルリアリティの基礎としては,コンピュータグラフィックスを中心とする計算機科学,ロボットや機械の計測制御通信工学や情報システム科学などに加え,美術・芸術や認知心理学を始めとする人文・社会科学や,生体工学,生理学,医学があり,その意味でバーチャルリアリティは芸術と科学技術が統融合する一つの総合科学 (Science and Art) としての新しい学問分野を形成しつつある.
我ヶ国におけるバーチャルリアリティに関する研究開発も,はや10年が過ぎ, 一つの創成期を成しつつある段階に至った.最近では文部省の重点領域研究「人工現実感」が昨年発足し,通産省の国家プロジェクト「ヒューマンメディア」や先導研究「アーキューブ」が本年4月から開始されるなど学問分野として認知され,更に大きく産業分野として発展しつつあり,産業界や大学・研究機関が一つに集まった「学会」としての組織作りが望まれている.そこで,この時期に,産・官・学からなる学会,「日本バーチャルリアリティ学会(The Virtual Reality Society of Japan)」(仮称)の設立を提案する.また本学会では,論文集,ニューズレターの発行や,WWWなどの電子広報による世界への情報発信,および講演会,講習会,展示会等の開催を時期に応じて開き,広く社会に貢献するものである.
 

日本バイオフィードバック
学会
































 

 1973年 ハ−バ−ド大学医学部の心理学者シャピロ博士が再来日するのを機会に,東京と福岡で第1回バイオフィ−ドバック研究会が開催された. 発起人は石川 中(東京大学医学部)・水口公信(国立がんセンタ−)・松山義則(同志社大学文学部)・宮田 洋(関西学院大学文学部)・平井 久(上智大学文学部)であった.1983年 バイオフィ−ドバック学会になる.
1988年 日本バイオフィ−ドバック学会認定バイオフィ−ドバック技能士 (「認定バイオフィ−ドバック技能士」と呼ぶ) 制度を設けた。

 私たちの心身は外界からの刺激に反応して時々刻々変化しています。外部に向けては筋肉を動かしてそれに反応するとともに,内部では自律神経系や内分泌機能などを通じて体内環境を適切に調節します。 ただ,その多くは無意識的に操作され,意識にのぼってくるのはごく一部です。したがって,体内状態を意識的に変化させる事態や必要性は,日常ではほとんどありません。そのため,私たちの体内状態を変化させることは意識とは無縁であると,長らく信じられてきました。たとえば,自分の体温を意識するだけで変化させることなどは不可能であると思われてきました。ところが,このような体内状態を適切な計測器によって測定し,その情報を画像や音の形で自身が意識できるよう呈示することにより,従来制御することが不可能であると考えられてきた諸機能を意識的に制御することが可能であることが分かってきたのです。
このように,意識にのぼらない情報を工学的な手段によって意識上にフィードバックすることにより,体内状態を意識的に調節することを可能とする技術や現象を総称して"バイオフィードバック"とよびます。
バイオフィードバックはすでに多くの分野で応用されています。まず,医療の方面で,気管支喘息,高血圧,不整脈,頭痛,てんかん,手足の冷え,過敏性腸症候群,円形脱毛症, 自律神経失調状態など種々の病態の治療やその予防に用いられています。また,日常の心身の状態を快適に保っておくための,健康増進面でも有用であることが判明しています。さらに,競技を前にした運動選手の心身の管理や精神集中の役にも立っています。また,脳血管障害後のリハビリテ−ションや失禁予防にも有用であり,間もなく日本が直面する高齢化社会における福祉面でも大きな期待が寄せられています。
日本バイオフィードバック学会は,上に述べたような"バイオフィードバック"を中心テーマとする学会であり。バイオフィードバックというものの性格から,多くの分野より幅広い人々が参加しているのが特徴です。医師をはじめとする医療関係者,工学研究者や技術者,心理学者や心理療法実践家,スポーツ関係者,教育関係者などです。そしてそれらの分野の学生も含みます。
 

日本バイオメカニクス学会

スポーツ学等研究助成(ミズノスポーツ振興会)
YMFSスポーツチャレンジ助成
バイオメカニクス研究法
 

日本品質管理学会
FMES






























 

経営工学関連学会協議会は,経営工学分野に関連する学会の集まりで,2003年10月現在,以下に示す9学会により構成されています.
(社)日本経営工学会(JIMA)
(社)日本オペレーションズ・リサーチ学会(ORSJ)
(社)日本品質管理学会(JSQC)
日本開発工学会(JDES)
日本信頼性学会(REAJ)
研究・技術計画学会(JSSPRM)
日本設備管理学会(SOPE-J)
経営情報学会(JASMIN)
プロジェクトマネジメント学会(SPM)
FMESでは,各学会の協力の下,日本学術会議の活動,経営工学関連分野教育プログラムのJABEE審査に関わる活動,シンポジウムの開催などを通じて,この分野の学際的協力発展をめざしています.
 FMESの設立は,日本学術会議の経営工学研究連絡委員会の立ち上げと密接に関連しています.研究連絡委員会(研連)は,日本学術会議の中に設置されている組織で,科学に関する研究の連絡を図り,その能率を向上させることの遂行に資するために必要な事項を調査審議することを目的として設置されています.その研連の一つである経営工学研究連絡委員会は,1984年11月に発足し,シンポジウムの開催,科研費への申請等の活動を行ってきており,科研費分科細目「社会システム工学」の設置などの成果を生んできました.
この研連の立ち上げるためには,この分野のいくつかの学会が協力して学術会議に働きかける必要がありました.また,経営工学分野をよりいっそう発展させるためには,単一の学会活動では不十分であり,いくつかの学会が協力して学術的発展をめざす必要が出てきました.そこで,
・公的機関に対する共同課題の取り組み
・研究の共同
・研究発表,講演などの共催
・組織の親交
を主な活動内容とする協議会を設立することになりました.これが,1984年6月に設置されたFMESです.発足当時のメンバーは(社)日本経営工学会(JIMA),(社)日本オペレーションズ・リサーチ学会(ORSJ),(社)日本品質管理学会(JSQC)の3学会でした.
その後,経営工学に関連するいくつかの学会が発足し,FMESへの参画を呼びかけたところ,1995年より日本信頼性学会(REAJ),日本設備管理学会(SOPE-J),研究・技術計画学会(JSSPRM)が加わり,6学会の組織となりました.さらにその後数年間で,経営情報学会(JASMIN),プロジェクトマネジメント学会(SPM),日本開発工学会(JDES)が加わり,現在は9学会で運営されています.
 

日本リアルオプション学会

























 

リアルオプションの視点と手法は、不確実な将来の可能性に、新しい価値認識をもたらし、有用な行動指針を与えます。それは、不確実性に満ちた投資には小さな価値しか認めなかった伝統的な経済論理に対して、リスクに直面しての意思決定に、正しい価値づけの仕方を示し、価値創造の戦略形成に新しい力を与えています。また、技術開発の投資、ライセンス、契約や権利など、当面はなんら便益をもたらさないが、将来なんらかのきっかけで価値をもたらすかも知れないような知的財産や無形資産の価値評価にも、リアルオプションの概念枠組みは、適正なモデルと手法を提示します。企業間の提携やM&Aの評価にあたっても、不透明な未来に向けての価値と戦略の問題が、その中心にあります。
現代社会は、物中心から情報・知識中心へと移行するなか、不確実性や種々のリスクを扱う新しい契約のデザインや商品の開発と、それらを取引できる競争市場の創出と発展を待っております。そのような市場で、諸資源が有効に還流できるように、豊かな価値創造が促進されるように、競争のルールづくりや、新しい資産価値概念の共有など、会計や監査の制度にも、革新が待たれております。取得原価主義から時価主義への流れのなか、各種リスク資産、権利資産、契約資産などを価値評価する新しい概念枠組みの共有が望まれます。
企業や機関レベルでの意思決定や戦略投資にあって、またさらには、公共レベルでのハードなあるいはソフトなインフラストラクチャーの構築や、そのためのPFI事業の策定と遂行にあたっても、モラル・ハザードが介入しない、創造活力のある契約組織とガバナンスのデザインは重要です。産業社会は、リスクと価値をめぐっての論理、コンセンサス、共有知識の形成を必要としています。それらをともに探求し、より豊かな知識資産を築くために、専門横断的に、今日までに築かれてきた理工学、経済学、経営・ファイナンスなどの知識と知恵を持ちあい、また、研究者と実務家が、ともに啓発し、相乗していく集まり(association)の形成は、意義深いと思われます。
現在、価値の評価と創造、リスクへの対応と挑戦、戦略の問題にとりくんでいる研究者、投資家、経営実務者は、多岐にわたる分野と領域にわたって、活躍しています。専門領域横断的な交流を通して、各領域のフロンティアを広げ、また、新しい時代へむけての有効なパラダイムを、ともに、探検・開拓する機会にすることを目指しています。
 

日本リモートセンシング学会





 

日本リモートセンシング学会は、リモートセンシングに関する研究の連絡、提携を図り、 学問および技術の発展、普及に寄与することを目的として1981年に設立され、2001年には創立20周年を迎えました。学会発足後から、学会誌の発行、各種研究会や講演会を開催して学問の普及に勤め、会員相互の親睦・連絡を図っています。
学会員の活動分野は環境監視、気象、海洋、生態、地理、測量、地質、資源探査、農林業、水産、土木、建築、情報、 計測、機械、宇宙開発、行政などの幅広い分野に亘り、既存の学問領域を越えた闊達な議論が進められています。
 

日本ロボット学会









 

 日本ロボット学会は学問領域の進展を目指し、研究発表と技術交流の場を専門家に提供することを目的に1983年1月28日に創立されました。 2007年8月現在、正会員、学生会員の数は約4,300名、賛助会員数は72団体となっています。 事業の概要として、学術論文とロボットに関連する最新の状況の解説記事の特集を収録した「日本ロボット学会誌」、欧文誌 "Advanced Robotics"の発行、「日本ロボット学会学術講演会」、「ロボティクス・シンポジア」の主催,ロボティクスに関する新しい分野や基礎的な内容を対象とした セミナーなどの企画・開催、論文賞,実用化技術賞,研究奨励賞を設けることでロボットに関わる分野の学問・技術の奨励、そして「ロボット音楽」などの研究専門委員会の活動の支援を行っています。また、国内外の学会等と協力してシンポジウムなどの開催も行っています。 ICAR、ISR、IROSなどの国際会議もこれに含まれます。
 

ヒューマンインタフェース
学会

















 

1999年1月13日設立 2005年12月16日京都府法人認可
 ヒューマンインタフェースは,人と技術の関わりに関する総合的な学術分野として着実に発展してきております.そこでは,技術を提供する立場だけでなく,技術の受け手の立場からの研究,評価が重視されるべきです.そのためには理工的なものの原理と共に,人文的な人の原理を生理,認知,心理,文化,社会のレベルで取り入れ,さらに感性や魅力を活性化するデザインなど幅広い横断的な学術組織によって支えられる必要があります.
20世紀は機械の世紀とも言われ,限りなく多様な機械が発明され,改良されてきました.高度で専門的な機械が開発される一方で,一般の利用者を対象とする機械が普及し,使いやすく分かりやすい機械,安全で人に優しい機械の重要性が認識され,ヒューマンインタフェースという技術が生み出されました.また,20世紀の半ばに生まれ,後半にかけて指数関数的な成長を遂げてきた情報技術によって,“機械”の範囲は飛躍的に拡大し,多様化してきました.それらは,人々を取り巻くシステムあるいは環境とも捉えられるべき存在になってきています.その存在は,使う人に満足感や喜びを与え,使わない人にも邪魔にならず,ひいては,生活の質の向上や文化の形成に資するべきものであります.21世紀は人の世紀,その要となるのがヒューマンインタフェースなのです.
21世紀においても,我が国がその使命を果たすために作られてきた科学技術基本計画などで,次世代ヒューマンインタフェース技術が情報通信における重点項目として取り上げられておりますし,また,感性,ゆとり,安心安全と新しく出てくるキーワードは,すべて本学会の主要な指針や理念であることが,本学会が果たすべき責任の大きさを示していると言えます.
 

品質工学会

品質工学は、1970年代に田口玄一博士により提唱され、技術開発、製品設計、工程設計、改善などについての概念的方法が、工学的に体系化されたものです。1980年代にその価値が認識されるとともに、各分野の技術者、研究者に支持され、発展してきました。 1990年代に入り、技術開発の基本的方法論として多方面から認められるようになったため、一つの組織に結集してその情報を一元化し、普及、促進を行うと共に、一層の発展を図ることを目的に、1993年5月に「品質工学フォーラム」を設立しました。
その後、1996年に学術団体として正式な認可を受けたのを機に、1998年7月から「品質工学会」へと改称し、さらに積極的な活動を進めています。

●品質工学とは
 品質工学の中から、開発・設計のための品質工学(オフライン品質工学)について解説しています。研究開発、設計に携わる方は必読です。
 


プロジェクトマネジメント学会

 学会への参加者
1)大学・研究機関の研究者

科学,工学など学問的成果に基づいてプロジェクトマネジメントを研究する新しい学問領域の設立が始まっています.研究者としては,次のような活動が歓迎されると考えられます:
現在と将来の多くのプロジェクトに対して,科学・工学的,社会科学的あるいは政策科学的適用方法論的知識を適用することにより,いろいろな事実に基づいて分析的に新しいプロジェクトマネジメントを明らかにすることを期待できるでしょう.
研究成果を学術論文として発表し,相互利用を可能とすることにより,成功のためのプロジェクトマネジメント全体を探求するコミュニティの形成が行われるでしょう.
大学施設や研究施設を構築しサービスを提供する場合に,これらをプロジェクトとして設計し実施することにより,高度のプロジェクトマネジメント技術・手法を実現して,世の中に対して本当にインパクトのある優れた研究成果を実現できると期待できます。

2)公的機関の実務家
運輸・環境・通信・行政などの公的機関を担当される実務家にとって,街単位のプロジェクトから国家的あるいは世界的,社会科学的あるいは政策科学的視野が必要な複雑なプロジェクトマネジメントを行わなければなりません.現在のプロジェクトマネジメントをさらに効果的に成功裏に完了しつつ,21世紀の新しい科学・技術の政策等をふくめて,大規模社会投資を成功させるには,従来型のプロジェクトに囚われないプロジェクトマネジメントが必要になり,そのための新しい技術的基礎を確立する必要があるでしょう.そのようなプロジェクトを依頼する側からの研究も大いに歓迎されます。

3)民間企業の経営者・実務家
プロフェッショナルとしてプロジェクトマネジメントを実践されている方々の学会への加入は,大いに歓迎されます.自己のスキル,知識,思考の幅を広げるチャンスがあるだけでなく,積極的に活動されることにより,PMを極めるため,あるいは成功のための継続的な動機づけとなります.また,経営者の方々にとっては,経営や社会まで左右するといわれるプロジェクト・マネジメントに関する活動によって,自社の関係者への強いエンパワーメントと,適切な判断への寄与が期待されます.法人会員としてのご入会も大歓迎です。

4)大学院生・学生
新しい学問領域としてのプロジェクトマネジメント学の研究に効果的に参加できます.この学会では,次の活動が出来るようになります:
プロジェクトマネジメント固有の研究や応用事例などを踏まえた現実のプロジェクトマネジメントについて学び,学術論文として発表することができます日常の学習から卒業研究,修士・博士研究において,プロジェクトマネジメントの観点を取り入れること,あるいは,よりよいプロジェクトマネジメントを研究利用することで,研究の高い目標を達成できると期待されます.

「プロジェクトマネジメント学」(Project Management Science)に対して研究者と実務家に期待が高まり,戦略的課題を科学知識によって解決しうる実践的学理体系と方法論に関心が深まっています.学会は非営利・営利組織を問わず社会が要請する学問体系,能力開発,方法論を追求する任務を帯びている.当学会は産業界,官界,学界の理論,実務知識と科学知識を融合し,日本から世界に向けてプロジェクトマネジメントを発信する組識として設立。

○学会の意義
1.学問としてのプロジェクトマネジメント
 「プロジェクトマネジメント」は馴染みのある言葉である一方で,これを厳密に定義することが難しい言葉の1つです.これは,これまでにプロジェクトマネジメントをサイエンスとして議論し,整理されることが無かったためと考えられます. 欧米を中心とした多くの大学などで,プロジェクマネジメントの名を取り入れた科目,コースの設定はなされていますが,プロジェクトマネジメントを学問の体系として,研究を推進しているところはあまりみられません.当然,プロジェクトマネジメント学を中心的専門領域とする当学会は世界でも貴重な存在となります.

2.実学としてのプロジェクトマネジメント
プロジェクト・マネジメントを実践されている企業や団体での当学会への期待にはたいへん大きいものが感じられます.プロジェクトマネジメントは,世界的にも企業の目標達成や,経営の成否に直接関係するものとして認識されてきています. これまでもエンジニアリング,建設,情報,通信,製造,サービスなどの領域では,実務として継続的に取組みがなされてきました.しかし,近年の情報技術(IT)の急速な発展とともに,とくにITシステム構築の分野では先進的な企業を中心として,経営層のトップからも体系的なプロジェクト・マネジメントへの取組み姿勢が極めて明確に打ち出されています. 
こういった,各企業のプロジェクト・ベースのビジネス遂行の必要性から生じる強いニーズにも応えられるよう,当学会では例として次のような活動が考えられています.これらを通じた成果への期待としては,企業の生命線ともいわれるプロジェクトマネジメントの質的向上や,参画企業内のエンパワーメントに結びつけられることです. 業界共通の基礎知識体系としてはPMBOK(Project Management Body of Knowledge)があります.これはいわばデファクト・スタンダードとなってきました.この存在意義はたいへん大きく,実学としての発展や具体的な成果に大きな寄与をしています. 
実プロジェクトで日々得られているデータやノウハウは,この体系のどこに位置づけされ,経営にとってどのような効果を生むかなどについて追求することで,さらにこの知識体系を発展させることが期待されます。
企業でのプロジェクトマネジメントの適用分野からみると,PMBOKだけでは必須知識としての不足感が否めません.そこで,データに裏付けられたどのような経験則がPMBOKの周囲に実在し,それらは学問的に検証できる普遍的なことなのか,あるいは適用分野を限ってのことなのか,などの実際に沿った研究も進めたいと考えます.当学会は幸い,データの豊富な多くの企業の参画を得ており,経営者からのニーズも強いこのような面での研究成果が期待されます。
世界的にITシステム構築プロジェクトの失敗の率はきわめて高いと報告されています.この分野のプロジェクトは日本でも多数実施されており,企業にとっても社会にとっても失敗の影響ははかりしれません.多数を占めるIT分野の会員により,急速に発展しているITシステム構築プロジェクトに的を絞った研究成果の発表とその活用が期待されます。














 

 

 

 

 

 

商品一覧