開眼招福!汗をかき、経営層を目指す人財志援サイト

 

トップページ商品カテゴリ運営者の紹介新着情報


  無料知恵探し
 

    著者・出版社と
   価値契約済み

googl書籍検索
        

 本
の価値に感謝
   閃いたら活かす
  さらに成長しよう!
 
 


公開されない書籍

 図書館の活用
 

ものづくり
 現地現場の知恵

 日刊工業新聞活用
 
   
記事を最新から
 過去まで相対比較
 最先端クラウドを
 活かし成長しよう! 
 

商品カテゴリ

電子情報技術産業協会JEITA

■電子情報技術産業協会JEITA
 
Japan Electronics and Information Technology Industries Association

半導体情報通信技術の進化電子情報技術産業協会JEITA



 

(社) 電子情報技術産業協会(JEITA: Japan Electronics and Information Technology Industries Association)は、電子機器、電子部品の健全な生産、貿易及び消費の増進を図ることにより、電子情報技術産業の総合的な発展
に資し、我が国経済の発展と文化の興隆に寄与することを目的とした業界
団体です。

世界中がインターネットで結ばれ、エレクトロニクス技術とIT(情報技術)が、
様々な形でグローバルに浸透しています。このエレクトロニクスの進化とITの
進展により、情報・通信・映像・音声等の技術が融合して新しいシステムや
製品が生み出され、経済社会のみならず、人々の生活や文化に至るまで、
従来の枠組みを超えた大きな変化がもたらされています。

(社)電子情報技術産業協会は、まさに21世紀のデジタル・ネットワーク時代
を切り拓いていくことを使命としており、電子情報技術の発展によって、人々
が夢を実現し、豊かな生活を享受できるようになることを願っています。
このため、政策提言や技術開発の支援、新分野の製品普及等の各種事業
を精力的に展開するとともに、地球温暖化防止等の環境対策にも積極的に
取り組んでいます。

 

 
更新 2008.10.02

   ↓クリック                               ↓クリック

□電子情報技術産業協会

  ●アクセス
     ●トピックス

○活動と組織

◆JEITAとは

◆組織と運営

◆役員一覧

●部会・委員会

●事務局組織

●会員一覧

 

◇活動の概要





































 

1.新分野対応
・e-Japan計画など高度情報化社会の実現のための
  戦略立案、政策提言
・ デジタル放送受信機、モバイルコンピューティング、
   ITS、ソリューションビジネスなどの新分野の調査研究
   および関連製品の普及推進
・ システムLSI、超高密度電子SI(システム・インテグレ
 ーション)、FPD(フラット・パネル・ディスプレイ)など
 各分野における技術開発支援
 

2.国際協力
・国際会議の開催などによる海外の業界団体との交流
 、グローバルな情報発信、技術支援・環境対策などの 共同事業の実施、各種ミッションの派遣・受け入れ
・ワールド・エレクトロニクス・フォーラム(WEF)、国際
 情報産業会議(IIIC)、世界半導体会議(WSC)の開催
 等
 

3.環境・安全問題
・地球環境問題、安全問題などへの対応および関連
 情報の収集・提供
 

4.標準化・技術関係
・IEC(国際電気標準会議)およびISO(国際標準化機構
  における国際標準化活動、JIS規格の作成協力、 
  JEITA規格類制定などの標準化事業の推進
・電子情報技術関連分野の研究開発等の促進
 

5.調査・統計関係
・電子情報技術産業に関する内外統計の収集・整理・
 分析
・各年度の電子情報技術産業の動向・分析、生産見通
  し、各分野の技術動向の把握、中・長期展望などの
  報告書・資料の作成・提供
・海外業界団体との統計および情報の交換
・調査団派遣などによる各国電子情報技術産業の動向
  把握
 

6.業界環境整備
・政府への政策提言など業界意見の反映および政府
  施策の会員への周知
・法務・知的財産権問題への対応などビジネス環境の
   整備
 

7.広報・展示会関係
・機関誌の発行、会長記者会見、内外広報活動、 
  CEATEC JAPANなどの展示会・講演会・セミナーの
  開催
 

 

◇JEITA関連組織






















 

有限責任中間法人 日本エレクトロニクスショー協会(JESA)
Japan Electronics Show Association
有限責任中間法人 ITセキュリティセンター
ECセンター
EC (Electronic Commerce) Center
グリーン調達調査共通化協議会(JGPSSI)
Japan Green Procurement Survey Standardization Initiative
有限責任中間法人 パソコン3R推進センター
Personal Computer 3R Promotion Center
 
財団法人 アジア経営開発協力財団(FAMD)
Foundation for Asian Management Development
情報処理装置等電波障害自主規制協議会(VCCI)
Voluntary Control Council for Interference by Information Technology Equipment
モバイルコンピューティング推進コンソーシアム(MCPC)
Mobile Computing Promotion Consortium
半導体産業研究所(SIRIJ)
Semiconductor Industry Research Institute Japan

 

 

◇電子・電機業アイ関連団体及び組織




















































































































 

社団法人 日本電機工業会(JEMA)
The Japan Electrical Manufacturers' Association
 
発電機、モータ等の重電機器および原子力機器の他冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ等の厨房機器、電熱器等のいわゆるホワイトグッズ
情報通信ネットワーク産業協会(CIAJ)
Communications and Information network Association of Japan
 
電気通信機械、器具およびシステム(電話装置、通信装置等)
財団法人 デジタルコンテンツ協会(DCAj)
Digital Content Association of Japan
 
デジタルコンテンツの制作、流通、活用の推進
財団法人 家電製品協会(AEHA)
Association for Electric Home Appliances
 
家電製品の安全性の向上、アフターサービスの充実等の調査研究、消費者問題、家電廃棄物問題等への対応
家電製品PLセンター
Electric Home Appliances PL Center
 
家電製品の事故処理の相談・裁定
社団法人 日本電子回路工業会(JPCA)
Japan Electronics Packaging and Circuits Association
 
電子回路及び電子回路の製造に要する機械、器具、材料、資材
財団法人 日本電子部品信頼性センター(RCJ)
Reliability Center for Electronic Components of Japan
 
電子部品の信頼性認証業務
社団法人 日本記録メディア工業会(JRIA)
Japan Recording-Media Industries Association
 
オーディオテープ、ビデオテープ、フロッピーディスク、光メディア等
社団法人 日本半導体製造装置協会(SEAJ)
Semiconductor Equipment Association of Japan
 
半導体の製造装置
社団法人 日本電気計測器工業会(JEMIMA)
Japan Electric Measuring Instruments Manufacturers' Association
 
電気計測器(指示計器、電力需給計器、電気測定器、電子応用計測器、FA 用およびPA 用計測制御機器、環境計測器、放射線計測器)
社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会(JBMIA)
Japan Business Machine and Information System Industries Association
 
事務用機器(電卓、タイプライタ、ワードプロセッサ、複写機、ページプリンタ、POS、DTP 等)
技術研究組合 超先端電子技術開発機構(ASET)
Association of Super-Advanced Electronics Technology
 
エレクトロニクス分野における次々世代共通基盤技術の研究開発の推進
社団法人 日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会(JPSA)
Japan Personal Computer Software Association
 
パーソナルコンピュータソフトウェア産業の振興
財団法人 新機能素子研究開発協会(FED)
Research and Development Association for Future Electron Devices
 
産業基盤技術の研究開発の推進
社団法人 関西電子工業振興センター(KEC)
Kansai Electronic Industry Development Center
 
電子工業に関する産学共同研究、電磁波の計測、技術情報の提供
財団法人 国際情報化協力センター(CICC)
Center of the International Cooperation for Computerization
 
発展途上国の情報化の進展等を促すための国際情報化協力事業の推進
財団法人 光産業技術振興協会(OITDA)
Optoelectronic Industry and Technology Development Association
 
光技術(オプトエレクトロニック・テクノロジー)を応用した光部品、それをキーパーツとする光機器・装置、光応用システム等についての調査研究
社団法人 トロン協会
TRON Association
 
トロンに関する普及啓発、調査研究、規格の作成、標準化の推進、検定事業等
財団法人 国際超電導産業技術研究センター(ISTEC)
International Superconductivity Technology Center
 
超電導に関する調査、研究開発、国際交流の促進等
株式会社 日本環境認証機構(JACO)
Japan Audit and Certification Organization for Environment
 
海外の生産拠点あるいは輸出企業の環境監査・認証、企業の環境管理システムの支援
株式会社 半導体先端テクノロジーズ(Selete)
Semiconductor Leading Edge Technologies, Inc.
 
半導体の「あすか」プロジェクトに対応したSoC向け70ナノメータのデバイス・プロセス技術の開発等
株式会社 半導体理工学研究センター(STARC)
Semiconductor Technology Academic Research Center
 
大学との共同研究の推進、設計資産再利用・流通化技術の開発、SoC高付加価値化設計技術の開発、半導体人材育成等
株式会社 電磁環境試験所認定センター(VLAC)
Voluntary EMC Laboratory Accreditation Center Inc.
 
電磁両立性(EMC)に関する調査、研究、開発および試験所の認定等
株式会社 先端SoC基盤技術開発(ASPLA)
Advanced SoC Platform Corporation
 
90ナノメータ・ノードの次世代半導体の設計・製造技術標準化のための共同研究開発

 

 

◇統計資料








 

◆日本の電子工業の生産・輸出・輸入
◆民生用電子機器国内出荷統計
  (映像機器、音声機器、力-acv機器)
◆地上デジタルテレビ放送受信機国内出荷実績
◆パーソナルコンピュータ国内出荷実績
◆コンピュータ及び関連装置出荷統計
 (ミッドレンジ、ws,メインフレーム及び周辺端末装置)
◆移動電話国内出荷統計
◆受信システム機器国内出荷実績
◆電子部品グローバル出荷統計
◆電子材料生産実績

<関連統計>
◆世界半導体キャパシティ統計(SICAS)、
  世界半導体市場統計(WSTS)
◆使用済みパソコン回収実績(PC3R)
 

◇セミナー・展示会
 

◆展示会のお知らせ
◆セミナーのお知らせ
 

◇刊行物


 

当協会では各種図書、調査報告書を刊行しておりますが、最近刊行したもの、また在庫があるものにつきとりまとめました。頒布についてのお問い合わせは、当協会サービス・センターまでお願いします。
TEL:03-5212-8255   FAX:03-5212-8130 
・全般 ・民生用電子機器 ・産業用電子機器
・電子部品 ・電子デバイス ・コンピュータ、情報端末
・旧LEIDA刊行図書 ・旧EMAL刊行図書

 

◇JEITA規格



 

● 規格番号の5項の添字(A.B.C ....)は規格の改正版を示します。 (例) JEITA RC−2368BはJEITA RC−2368Aの改正版

●JEITA事務所での規格の頒布は行っておりませんので、ホームページ上からお申し込みください。

 

○グリーンIT推進協議会













 

地球温暖化問題は、世界全体で早急に取り組むべき最重要課題です。経済・社会活動と地球環境の調和実現には、画期的な技術革新が必要と考えられています。このためわが国では、長期的視野での新技術開発に向けた「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」を策定しました。IT・エレクトロニクス技術はこれら新技術の実現に大きく貢献できるものと期待されています。
また、IT・エレクトロニクス技術は、高度な制御・管理による生産・流通・業務の効率化を通じて、あらゆる経済・社会活動の生産性向上、エネルギー効率の向上を可能とし、環境負荷の低減に大きく寄与することが期待されています。
一方、本格的なIT化に伴い、社会で扱う情報量は2025年には約200倍(06年比)になると見込まれています。この情報爆発によってIT機器の数が大幅に増加するため、IT機器自身の省エネも重要な課題となっています。
こうした中、経済産業省は環境保護と経済成長が両立する社会の実現に向けて「グリーンITイニシアティブ」を提唱し、この具体的な取り組みを推進するため、2008年2月1日に産学官のパートナーシップによる「グリーンIT推進協議会」を設立しました。
 





 

商品一覧